- 運営しているクリエイター
#大学
【対話の持つ力】学校教育、何よりも"授業"の中にチャンスがある
【対話の持つ力】学校教育、何よりも"授業"の中にチャンスがある今回は高校で行われた「対話」の取り組みと、対話の持つパワー、授業での実践ポイントをご紹介したいと思います。
▼生徒と先生、「がやがや会議」で対等に議論 学校運営見直しに活用（朝日 11/7）
岐阜県立岐阜北高等学校では、2019年から「がやがや会議」が行われています。教員全員と生徒の有志が集まり、学校生活で日常気になることや改善し
教育現場でのChat GPTとの向き合い方|生成AIを逆手に取り新たなる可能性へ
答えが一つではない生成AIは、正解のない社会を象徴。そして、「プロンプト」の手法がパラダイムシフトを起こすSTEAM教育へ。
2024年のノーベル賞は生成AI絡みの受賞が相次ぎ、改めて、我々の社会のいろいろな分野において、ますます生成AIの存在が無視できなくなってきていることを実感させられます。
そのような中、教育学者の土持ゲーリー法一氏（京都情報大学院大学副学長）が生成AIに関する論説を発
【世界教師デー】教育に関係のある全ての人が大事にしてほしいこと、３つ
【世界教師デー】教育に関係のある全ての人が大事にしてほしいこと、３つ
10月5日は「世界教師デー」です。この日をきっかけに、自分なりの理想の教育について改めて考えてみました。
＊
1966年10月5日に「教員の地位に関する勧告」が調印されたことを記念し、「世界教師デー」をユネスコが制定しました。
この「教員の地位に関する勧告」は、教師の権利と責任・働き方などについて定めています。
世界
子どものスマホ依存【学校教育だからこそできる】時間マネジメントのレッスン
子どものスマホ依存【学校教育だからこそできる】時間マネジメントのレッスン小中学生のスマホ使用の調査結果が記事になりました。
▼小中学生の21.1%が「眠る直前までスマホを使用」、中にはスマホを触りながら寝落ちする人も。睡眠不足を感じる小中学生は57.3％（ニフティ・キッズ）
iPhoneが日本で販売されたのは、2008年です。16年経ち、子どもたちのスマホ使用はごく普通のことになりました。
教育現場でどう向き合う？【読書離れ】１ヶ月に本を読まない人が初めて６割超
教育現場でどう向き合う？【読書離れ】１ヶ月に本を読まない人が初めて６割超文化庁が令和５年度「国語に関する世論調査」の結果を公表しました。同調査は５年ごとに実施されています。
内容は、大きく「国語とコミュニケーションに関する意識」「ローマ字・外来語表記に関する意識」「読書と文字・活字による情報」「言葉遣いに対する印象や慣用句等の理解」に分かれています。
▼令和5年度「国語に関する世論調査」の結
学費問題のカラクリが高等教育の存在意義をも覆す⁈
学費問題の底流には、日本特有の慣性＝怠慢が。さらに、高学費を払う動機となってきた「自己責任」論が失われると、さらに危うい状況も、、、
『中央公論 2024年 10月号』にて、苅谷剛彦氏が、議論沸騰中の学費問題について寄稿。国際的・歴史的にこの問題についての観点を広げ、核心を突く鋭い分析をしています。
▼中央公論 2024年 10月号（特集・学費値上げでどうなる教育格差）│放置された不平等の慣
令和の「不登校」のサポート|教員として絶対にやってはいけないこと
令和の「不登校」の子どもたちに学校ができること、教員ができること2021年度、不登校児童生徒数は小学校及び中学校で約24.5万人、高校を合わせると約30万人に上り、過去最高となりました。また、90日以上の不登校であるにもかかわらず、学校内外の専門機関等で相談・指導等を受けていない小・中学生が約4.6万人に上ることも明らかになりました。
こうした状況を踏まえ、2023年（令和５年）3月31日、文
①≪東大≫第１段階選抜 厳格化②「勉強」を問い直す③日本の教育の当事者は誰か【教育ニュース最前線vol.13】
①≪東大≫第１段階選抜 厳格化7月に行われた東京大学の記者会見で、2025年度入試「第１段階選抜」の予告倍率が変更になることが発表されました。
▼一般選抜（前期日程）の概要（東京大学）
2024年度の志願倍率／予告倍率 ⇒ 2025年度予告倍率
を比較してみましょう。
文科一類 約2.9倍／約3.0倍 ⇒ 約2.5倍
文科二類 約3.0倍／約3.0倍 ⇒ 約2.5倍
文科三類 約3.2倍
いま注目したい教育分野 ① 大阪大学 福島拠点を常設化②≪金融教育≫令和のブラックマンデー⁈【教育ニュース最前線vol.12-2】
① 阪大 福島拠点を常設化——原発事故や放射能問題を地道に調査・研究に取り組む姿勢は、復興のみならず、未来の科学教育のヒントにも未曾有の被害をもたらした東日本大震災と福島原発事故。
すでに発生から 13 年が経過し、福島県では復興に向けてさまざまな取り組みが行われてきています。
そのようななか、発生直後から放射線汚染の調査・研究について積極的に取り組み続ける大阪大学の活動が注目を集めています。
教育のやりがいに集中できる学校へ① "若手教師" を支えるミドルリーダーのあり方②出版社の編集者が学校現場に寄り添う【教育ニュース最前線vol.12-1】
① "若手教師" を支えるミドルリーダーのあり方横浜創英中学・高等学校に勤務する前川智美先生が、2023年9月『救え！！トイレの若手さん ー若手教師を支えるミドルリーダーの接し方ー』を出版しました。マンガもあり、とてもわかりやすい内容です。
東洋経済educationの記事では、全国的な教員不足の深刻な状況を踏まえ、前川先生の本を紹介しています。
▼若手教師が育つ学校｢中堅教員｣のふるまいが