note成功法は正攻法「note戦略研究所紀要」2025年1月㊦
ネット空間に・・・noteにも
方法論が販売されている。
「金儲けのため様々な情報が販売される」
具体的には
❶PVを上げる手段
❷スキをもらう方法
❸フォロワーを増やす方法
❹効果的なSEO対策
など様々です。
大半は「個別事例の羅列や作者の体験談」です。
成功例を捏造している「とんでもない作者」以外は
ご本人の成功事例だと思います。
そこで問題になるのが
「成功の定義が具体化されていない」こと
良心的な作者の方法論は
㋐成功の定義を具体的に検証可能な設定で明示されている
㋑スタート時点からゴール地点まで他者にもわかりやすい手順
㋒定量化され「他作者やサイトとの比較」が可能なデータが明示されている
上記の㋐~㋒が欠けている成功例は
「事後的に改ざん可能で検証不能」です。
「走り幅跳びで大成功!」
と成功を謳っていても
①陸上競技連盟が定めた方法や適切な管理のもとで実行されているのか。
②競技条件や審判員などがルールに則って判定した数値なのか。
③個別的に検証可能な方法で「●●●cm」跳んだと証明可能か。
https://www.jaaf.or.jp/files/upload/202003/jhs-003-007.pdf
自分の日記としてnoteを利用して
「走り幅跳びの記録を記事にする」だけであれば
証明責任は生じませんが
「私はこの方法で●●●cm跳べた」のでこの方法を試したら
「あなたも●●●cm跳べる・・・かも?」・・・
そんな記事を販売したら・・・
方法論としては適切性が疑われます。
ただし「事実を報告したり」
「読者が関心を持つ手段」が提供されているなら
問題には問われないでしょう。
要するに「客観性」や「事実確認」が可能であれば
「わたしの方法論」を販売することには
特段の問題点はないと判断できます。
問題になる方法論の販売とは?
「不明確な定義で記事や文章・方法論」
という情報を販売することです。
「社会的な規範」からの逸脱や
「道義的な責任を伴う」危険があります。
走り幅跳びは高く跳ぶことが目的の競技ですが・・・
「健康のため・自己目標達成のため」
競技に参加するのは自由です。
ただし「方法論を販売するならば証明責任が生じる」
note・ネット空間で方法論を販売する作者は
その情報が
「戦術なのか?戦略なのか?・・・
個人が考察した戦略論の発表なのか?」
明示する責任が生じます。
しかし・・具体的な明示がない成功例や方法論が
まかり通り・・・堂々と発表され販売されるのは
本人自体が
「売っている商品の価値を過剰評価している」
かもしくは
「方法論」という文章化された「戦略論」
を販売しながら
戦術・戦略・戦略論という切り分けが
できていない・・・
その可能性も否定できないのです。
他者の失敗談は戦略立案に欠かせない
失敗事例を多数集めて・・・
傾向を分類・分析し事例研究を施せば・・・
ほぼ最強の戦略論は完成するでしょう。
実践的な戦術と検証された戦略によって
方法論として戦略論を編み出せば有用であるのは明らかです。
戦略と戦術そして戦略論
それをプラモデル作成に置き換えた理由は
「趣味や勉強は利益に直結しないけれど・・・
それによって得られる価値や効能は絶大である」
そして
「対価を支払って手に入る方法論が正しい戦略なのか」
検証するには・・・
「購入者にもスキルやリテラシーが求められる。」
という事実です。
それゆえ
ネット空間で販売される方法が有効なのか?
きちんと検証されている優良なもの以外は
お金を払って戦術や戦略を得ても
「社会的に実証された万人に有効な方法」
とはいえない・・・
保証書の存在しない製品でも
「安ければ買う」というなら止めはしません。
ただしハードオフでは
「ジャンク品の返金は受け付けません」
その覚悟を持って記事や情報を買う必要があります。
対価を支払う前に必要な確認事項
それは「販売者を十分に吟味する。」ことです。
その方法と実践こそが「戦略論」です。
他者の戦術や戦略の有用性を見極めるポイントは
1 計画的に実施すれば検証可能な方法か?
「どういったプラモデルを作るのか決定し
必要な道具を揃えれば誰でも同じレベルで完成できる」
などの【同一条件化の成果保証】が担保されない方法論は
「〇〇〇は確実に達成できる」
と謳って勧誘・推奨を実施すれば・・・
道徳以前の法的な問題があります。
2 作業過程や成果は他者の検証を受けているか?
「偶然上手くいきました」という事例は
「あなたの失敗は運が悪かった」とか
「私は成功したがあなたが失敗したのは個人の責」
などとあたかも「購買者に非がある」
ような逃げ口上が可能になります。
事後に検証不能な方法論は
「成功した事例だけを宣伝」して
「失敗例を明示しない」という
不誠実で未検証な行為が散見されます。
統計学的には成功回数と同程度の失敗が
発生するのは「コインの裏表」と同様に
株式やFXなどの金融商品に限らず
発生するのが通例です。
他の作者が実施すれば
「成功と失敗が同程度」な事例では
確率論として「失敗が極めて少ない方法論」は実証性が担保されない限り
「失敗事例を隠蔽している」可能性があると考えるべきです。
情報ソースが明示されない場合は特に注意が必要です。
3 インターネットや著作物などで情報を精査したか?
「他者の作品や方法論を部分的に改変し自己の方法論」
だと販売する作者もネット空間には存在します。
AIを活用して「作者の思考法や手段・理論構成」を
チャットGPT君に分析してもらい・・・
その粗々の要旨を
ネットで検索するのがおすすめです。
「〇〇▽◇さんの著作の抜き書き」
だったことが判明する場合があります。
他者の作品を要約したり引用する場合は
「元の書名や作者名・引用や要約である」
と明示しないかぎり著作権の侵害になる恐れもあります。
以上がnote戦略研究所
第1回目の紀要となります。
本来紀要は有料記事として販売する予定ですが・・・
今回の記事をいきなり有料販売するのは
内容から考え「本末転倒」だと感じます。
この記事はあくまでも海尾の主観と独断による作文であり
「どなたかの文章や著作の引用物ではありません」
そもそも日本では
戦術・戦略・戦略論と後方体制に対して
「軍事学への嫌悪感」から忌避される傾向がつよいのが実情です。
従って本格的な戦略論は「わが社の社員」以外に
専門家が少ないのが日本の実情です。