先月のＮＨＫ交響楽団定期演奏会は、「定期」では珍しいことですが、終演後、その指揮者に対して満席の聴衆がスタンディングオベイションを捧げていました。 プログラムは、シューベルトの交響曲「未完成」と「ザ・グレート」を一夜で演奏する珍しいプログラムで、振ったのは、齢９７歳のマエストロ・ブロムシュテット。 若い頃の、あの颯爽たるイケメン指揮ぶりを昔から見慣れてきただけに、コンサートマスターに支えられながら登壇し、時間をかけて着座するまでの老マエストロの姿は、痛々しくさえ思えました。
「茹でガエル」経済論、からの続き。 （あの２０年間何もやらなかったのか） ２０２０年にコロナ感染症による世界的パンデミックが広がり、その広がりを防止するために不可欠な個人情報を把握するシステムやリモートで通信するシステム、キャッシレス取引が日本では他国に比べ著しく遅れていることが、明らかになりました。 その時、ふと頭をよぎったのは、２０１２年に放映されたフジテレビ系「月９」ドラマの「リッチマン・プアウーマン」でした。 そこで、明らかにスティーブ・ジョブスを模した天才クリ
（「茹でガエル」日本経済論） 日本経済はなぜこのような顛末に陥ってしまったのか、１９９０年までの日本は、世界で最も柔軟で活力に満ちた社会だったのにどうしてこうなってしまったのか、ビル・エモットは「「西洋」のおわり」（２０１７年日本経済新聞出版社）で、そう問いかけています。 その少し後、２０１９年に経済同友会から「危機感なき茹でガエル日本～過去の延長線上に未来はない～」という提言（中央公論新社）が出されました。 その提言では、日本の経済社会が硬直化している現状を「茹でガエ
音楽を聴くと、とても不思議なことが起こります。 それは、アートや文学に接するときにもある程度は起こりうるものなのですが、音楽の方がずっと顕著に頻繁に起こるのです。 こんな経験がありませんか？ みなが帰りを急ぐある夕暮れどき、喧騒の道を歩いていて、ひょんな調子で頭の中にある聞き覚えのある音楽のひとふしが流れてきます。 それをきっかけに、記憶の底に眠っていた「ある」甘美な思い出が頭の中に鮮明に浮かび上がってくる、あるいは、はっきりとは浮かび上がってくるものはないが、胸の奥
１９９０年代、バブルが崩壊した後でも、日本経済センター理事長であった金森久雄氏は次の三つの理由から、日本経済が、引き続き力強い発展を続けることができるはずだと論じていました。 ⑴ 積極的な経営者、優秀な労働力、労使協調、官僚、中小企業について、日本は外国に対し断然たる優位にある ⑵ 技術革新や周辺国との平和な国際環境が維持されている ⑶ ⑴と⑵を前提として、日本経済が本来的に有する「高い転換能力」の基盤の上に立っている。 そして、これからの日本は、持ち前
（ドイツのコーポレートガバナンス改革） 近年、企業の会計不正や品質不正、あるいはハラスメントなどコンプライアンス上の不適切な事件が起こるたびに、問題視されるのはその企業のコーポレートガバナンスです。 アメリカにおいて、２００１年のエンロン事件や２００２年のワールドコム事件のような大規模な会計不正が相次いで明らかとなったことで世界経済は大きく動揺しました。これを契機に、コーポレートガバナンス（企業統治）における透明性と適切性を保証するためのガイドラインが必要であることが再認
（Ｊ．Ｓ．ミルとハイエクの自由論） 「自由論」を書いたジョン・スチュワート・ミルは、その中で「自由」というものについて、およそ次のように語っています。 ー自由という原則は、人々が何の制約も受けずに対等に議論して、それによって社会の改善が行われる段階に達して、ようやく適用されるようになる。人びとはこうした自由が尊重される社会を目指さなくてはいけないー もともと人間は不完全な存在であり、必ず間違いを犯す、また、「時代」というものも個人と同じくらい間違いを犯す、だから、自分が
（経済事象を解釈する。「事実」と「観念」ー「価値判断」の関係） １９８０年の理論経済学会会長であった置塩信雄教授は「経済学の課題と方法」（「経済学研究のために１９７９年増補改訂第二版」神戸大学経済経営学会）の中で、経済学を学ぶとはどういうことであるか、その基本的な姿勢はどうあるべきか、ということについて、初学者に次のように説いています。 「ある特定の社会を対象とする経済学は、それがどのような社会であれ、次の諸問題を事実に基づいて理論化しなくてはならない。 ⑴ その
２０２４年８月５日日経平均は一日で４５５１円下げ、１ヶ月前の７月５日の４０９１２円から、実に▲９４５４円（▲２３％）の下落になりました。東証の要請を受けてＰＢＲ＞１倍以上を目指すとした会社も、さすがに顔色なしといったところでしょう。 ２０１３年、第二次安倍内閣により「日本再興計画」が発表され、いわゆる「伊藤レポート」が公表されました。 「伊藤レポート1.0」では、ＲＯＥ（自己資本利益率）８％以上を目指すこととし、企業には、そのための自由市場資本主義的なコーポレートガバナンス
第２５講 「異質論」と自由主義 先日、日本製鉄は「宝山鋼鉄」（宝山宝武鋼鉄集団傘下）との合弁を解消する、とホームページで発表しました。 「宝山鋼鉄」の上海宝山製鉄所は、鄧小平の指導の下、開放経済、市場化に向かおうとする新中国を象徴する国家的プロジェクトで、日中経済協力の象徴として新日本製鐵（現日本製鉄）が延べ１万人の従業員を投入し、「スネルの屈折点」の１９８５年に完成しました。その後、これを題材に、山崎豊子氏が「大地の子」という長編小説に仕立てて、ドラマ化もされましたので
第２４講 「ジャパノミクス」は転生できる？ とある小学校の社会の授業・・ 「ここに、ある目的地にある商品を運ぶことを仕事とする一台のトラック（会社）があります。目的地には商品を受け取る人（お客様）、出発地には商品を運び入れる人（従業員）がいます。車の中には運転手（社長）と助手席にナビゲートする人（取締役・監査役・経理部長）がいます。トラックの持ち主（株主）は家でテレビを見ています。」 さてここで、先生が、教室の子供に対して「誰が一番大事な仕事をしている人ですか？」と質問
第２３講 金融行政の「バタフライ・エフェクト」 １９８８年「アメリカンバンカー誌」調べによれば、世界の銀行総資産ランキング２０位中１３行、しかも１位の第一勧業銀行から７位までは日本の銀行が独占していました。この時点で、都市銀行１０行、長期信用銀行３行、信託銀行７行の計２０行がいわゆる主要商業銀行という位置づけでした。 その後、国有化や合従連衡を経て金融危機がほぼ終息した２００４年時点で、いわゆる主要銀行は、メガバンク３行に三井住友トラストの４行のみとなりました
第２２講 「三つの試練」 （「金融ムラ」に対する「三つの試練」） その１．「金融ビッグバン」～金融の自由化と開放 １９９６年、自民党単独の第二次内閣を立ち上げた橋本龍太郎首相は「フリー、フェア、グローバル」を旗印とする「日本版金融ビッグバン」を政策の目玉に掲げます。 「金融ビッグバン」とは、もともとイギリスのサッチャー首相が「シティ」（ロンドンの金融街）の国際競争力を高めるために、一連の自由市場資本主義的政策の一つとして１９８６年に断行した金融制度改革で、証券取引手数
これから、退屈でわかりにくい金融の話になります。 最初に、あるエピソードから。 ２０００年代の金融危機のただ中で、ある会社の再建のために十数行もの取引銀行団の協力を取り付ける必要があり、ある地銀の常務取締役東京支店長さんを訪れた時の話です。 「・・・・というわけで、当行がメインバンクとして会社を支えますので、御行には準主力行として、是非ご協力願いたいのですが・・・」 「暑いところ、わざわざお運びいただきご苦労様です。わかりました。当行は協力をお約束します。」 「あり
日本経済の強みが、「ジャパノミクス」日本型経営システムにあるとすれば、「ジャパンプロブレム」を早期に解決する近道は、それを壊してアングロサクソン的な経済システムに近いものに「構造改革」させるということになります。つまり、貿易品目の制限や関税交渉だけで解決することはできないので、これまでの日本の社会に根付いた土着的経済思想そのものから否定していく、ということです。 折しも、１９９０年代以降「ジャパノミクス」の「異形性」を際立たせる格好の経済思想が欧米では主流になりつつありま
第19講 「ジャパン・バッシング」とは、ずばり「日本叩き」 アメリカの外交政策には、「６０％ルール」というものがあるといわれてます。ある国の経済規模がアメリカの６０％になり、さらに追い越そうという勢いのある場合、アメリカはあらゆる手段を用いても必ずそれを潰そうとするというのです。１９８０年代、日本はこれに抵触しました。 そして、その４０年後、中国がこれに抵触し深刻な米中経済摩擦を招いています。 摩擦が激化するに先立って、まずは「異質論」が、決まって持ち出されます。 「異
