米大統領選 2024 正義で勝つ
「【米議会選2024】 下院も共和党が多数派に 上院と併せトランプ次期大統領に大きな権限」
（BBC）
2024年の米大統領選は事前の予想通りトランプの勝利に終わった。しかも2016年の時とは違い、獲得した選挙人の数だけではなくて総得票でも過半数を十分に超えている。反トランプ派にしてみれば、「米国の特殊な選挙形態の恩恵によるまぐれ勝ち」という言い訳すら封じられた格好である。
更には、上院と下院の両方とも過半数を抑える、いわゆる“トリプルレッド”の状態であり、申し分無い結果と言える。
これを受けて、左翼メディアやハリウッドの落胆と動揺ぶりが滑稽である。ヤツらは盛んに「ハリス優勢」「拮抗」「歴史的接戦」と喧伝してきたが、それらは嘘であった事が白日の下に曝された。オールドメディアやハリウッドは長らく大衆を洗脳する役割を担ってきたが、それが瓦解したという事である。
今回の大統領選において、トランプは勝つ為に正義を掲げて戦った。正義とは、反DEI、反グローバリズム、国境管理（※補足①）、経済成長、小さな政府である。悪の思想を欺瞞で塗り固めて押し通そうとした民主党とは好対照である。
トランプは一期目の政権運営において輝かしい実績を残したが、民主党による選挙不正で政権を追われた。左翼メディアは不正の証拠を陰謀論呼ばわりする事で民主党を援護した。トランプを被害者不在の無実の罪で投獄しようとし、それが叶わぬとなれば殺しにかかった。
普通はここまでされれば諦める。頑張って米国を立て直さずとも自分は充分に戦ったし、余生を不自由無く過ごせる資産はある。てな具合である。
諦めなかったトランプの愛国心は驚嘆に値する。
トランプはイーロン・マスクを懐柔した。本来マスクは民主党側であり、左翼である。脱炭素というプロパガンダの産物たる電気自動車への補助金とCO2排出クレジットに阿り、その一方でリコール制度を軽んじる。製造業に類する企業のトップとしてあるまじき態度である。
だが、X（旧：ツイッター）を買収して自由な言論空間の保護に貢献した事は評価出来る。
民主党や左翼メディアがやろうとしたのは言論の統制である。多様性の名の下に「アレは駄目」「コレは禁止」とし、LGBTは病気だとか中絶は殺人だとかパレスチナ難民問題でイスラエルには何の責任も無いとか、事実をありのままに語らせない。語る者には差別主義者だとか陰謀論者というレッテルを貼る。若しくは“BAN”である。
選挙戦も後半になって、ジョー・ローガンがトランプ支持に回った。米国で最も著名なポッドキャストを運営するローガンは、自身の巨大な影響力を理由として常に中立を謳っていたが、民主党と左翼メディアの言論統制に危機感を抱き、なりふり構わぬ挙に出たという事である。
多くのMAGA支持者が草の根活動を行った。結果的に激戦7州は全てトランプの勝利となったが、特に最重要と言われたペンシルベニアでの勝利にスコット・プレスラーの名を外す事は出来ない。彼は同州に移住し、この4年間を共和党の勝利に費やした。登録を希望する有権者の為に何時間も車を走らせ、選挙管理委員会に赴き、投票所に立ち会った。
プレスラーは言う。「ペンシルベニアを共和党の牙城にするのがこれからの目標だ」と。
左翼メディアは盛んに「Z世代は民主党支持！」と喧伝したが、今回の選挙においてZ世代の共和党支持率は2020年から10％の向上を見せ、42％に達した。まだ過半数には及ばないが、少なくない若者が自らの将来を真剣に考えて行動を起こしたという事である。
今回の勝利はトランプの勝利であると同時に、トランプの掲げた正義を理解し、法と秩序を取り戻し、自助努力によって生きる決意を見せた「米国民」の勝利である。
毎度の事であるが、左翼メディアは“セレブ”が民主党支持を表明する度にそれを報じ、「ハリス優勢」「民主党こそ正義」と嘘を吐いた。民主党支持を表明したバカな“セレブ“を羅列してみよう。
アーノルド・シュワルツェネッガー ／ バッド・バニー ／ ビヨンセ ／ マドンナ ／ ケリー・ローランド ／ レオナルド・ディカプリオ ／ サラ・ジェシカ・パーカー ／ エミネム ／ ブルース・スプリングスティーン ／ ビリー・アイリッシュ ／ フィニアス ／ テイラー・スウィフト ／ シンシア・ニクソン ／ キャロル・キング ／ ジャスティン・ヴァーノン ／ クリスティ・ブリンクリー ／ ジョン・レジェンド ／ クリッシー・テイゲン ／ ミーガン・ジー・スタリオン ／ クエイヴォ ／ チャーリーXCX ／ ジェイミー・リー・カーティス ／ スパイク・リー ／ ロージー・オドネル ／ ションダ・ライムズ ／ アーロン・ソーキン ／ ワンダ・サイクス ／ ケリー・ワシントン ／ アリアナ・グランデ ／ バーブラ・ストライサンド ／ ジョージ・クルーニー ／ オリビア・ロドリゴ ／ シェリル・リー・ラルフ ／ ビジー・フィリプス ／ ジョージ・タケイ
コイツらは悪党か単なるバカか、何方かである。もしもこのバカ共が関与したナニかで感動してしまった経験を持つ者は、その事を人生の汚点として認識せねばならない。
かくいう私も、レオナルド・ディカプリオなる悪党乃至はバカの出演する映画「タイタニック」で感動してしまったという恥ずべき過去を有する。人生とはまことに反省の連続である。
上述の羅列した悪党orバカ共の殆どは下記URLより引用させて頂いた。他には、名前は忘れたが”オバマケア“なる悪法を布くなどの詐欺罪で有名なクロンボと、ミシェル・オバマ元大統領夫人なども紹介されている。
民主党はよく戦った。普通に考えれば当たり前の正義を掲げるトランプ陣営が有利に決まっているが、結果が出るまで余談を許さないという状況に持ち込んだ事に驚くべきである。
左翼メディアのいう「接戦」では無く、もっと実際的且つ物理的な勝ち負けの話である。
民主党が用いた戦術は、暗殺、妨害、不正であった。
暗殺に関しては言わずもがな、あわやヘッドショットというところまでトランプを追い詰めた。これ以前からトランプ陣営は警備が手薄に過ぎる事を訴え続けてきたが、バイデン・ハリス政権はそれを一貫して無視し、左翼メディアはトランプの警護が脆弱なものであるという事実を報じなかった。その一方でトランプをヒトラーに準えるといった形で愚衆の憎悪を煽り、暗殺（未遂）事件を意図的に発生させたという事である。
普通、大統領候補者は現職の大統領と同様の警護体制を敷かなければならない。トーマス・マシュー・クルックスによるトランプ狙撃を民主党の仕掛けとする意見に対し、左翼メディアは陰謀論呼ばわりするという得意のやり方で逃れようとしたが、事件当日のシークレットサービスや警察官の動き、その前段階でのバイデン・ハリス政権の対応を見るに、これが仕組まれたもので無くて何だと言うのか。
選挙における妨害や不正。これも民主党の独壇場である。
今回も爆弾予告騒ぎで幾つかの選挙場が一時閉鎖に追い込まれた事が報じられたが、電話一本でも出来る簡単且つ効果的な妨害行為と言える。
支持者の思想が関係しているのか、民主党と比べて共和党の支持者は期日前投票を行わず、可能な限り選挙当日に投票する傾向が強いと言われる。詰まり、選挙当日に選挙場を閉鎖に追い込むなどして時間切れを狙う行為は、共和党への票を減らす事に繋がるという訳である。
他には投票用紙に対する仕込みなどがある。民主党候補側のチェックボックスにだけ小さな点を印刷しておき、他候補のボックスにチェックを入れると2つ以上のボックスにチェックマークが入っていると機械が誤読して無効票となる一方、民主党のボックスにチェックをした場合、これは1つの候補にのみチェックが入っているので誤読せず民主党の票になるという手管である。
更には、各地で何故か投票マシーンが故障したり、電子投票のシステムトラブルで共和党に票を入れられないといった事象に対し、左翼メディアが「民主党の仕掛けとするのは陰謀論」として火消しに走るのは毎度の事である。
民主党の妨害や不正を見越して、トランプ陣営は積極的に期日前投票を実施するよう呼びかけた。不正には不正でという考え方ではなく、あくまでクリーンな戦い方を選び、勝利したのである。
ところで、2020年の大統領選と比較してトランプの得票総数は微増という結果だったのに対し、ハリスの得票総数はバイデンのそれから1千万票近くを落としている。左翼メディアはこの事象を「2020年の当時はコロナ禍で政治に対する期待が爆発的に増加した為」と“断定”しているが、バイデンの8千万超という得票総数は米国の歴史において明らかに異常である。この1千万人は一体何処へ行ったのか。
因みに、共和党はこれを民主党の不正による結果と見ており、左翼メディアは陰謀論として（後略）
連日の様に第二次トランプ政権の閣僚人事が報道されている。現時点で明らかになっている中で主だったところを見ていこう。
・主席補佐官：スージー・ワイルズ
ドナルド・レーガンの時代から選挙の裏方として仕事をしてきた人物である。
報道では「初の女性主席補佐官」という程度にしか説明が無いが、最もトランプに近いとされる米国大手ロビー会社、バラード・パートナーズにおいてCEOを務めていた時期がある。この会社は外国企業に対して政権の情報を提供するといった活動もしており、日本政府も月額2万5千ドルのロビー活動費を支払っている。
あくまで裏方に徹する様な性格の人物であり、非常に無難な人事と言える。
・政府効率化委員会：イーロン・マスク ／ ヴィヴェック・ラマスワミー
度々報道されていたのが政府効率化委員会（以下、DOGE）である。トランプはこの機関をイーロン・マスクとヴィヴェック・ラマスワミーの2人体制にした。この機関は内閣では無いので上院の承認は関係無い。従ってこの人事は確定である。
マスクの有するエネルギーは政府効率化に向いている感じがするが、彼は本質的に左翼である。トランプの姿勢を十分に理解するラマスワミーを置く事で、マスクがおかしな方向に向かうのを阻止しようという人事である。
どうしても必要になってくる対中関税や不法移民対策はインフレ側に触れるので、それの抑制もこの機関の役割となる。2兆ドル削減が目標と言われており、それをどうやるか要注目である。
因みに、この2人は報酬無しで仕事をしてくれるそうである。
・国家安全保障担当補佐官：マイケル・ウォルツ
この役職は、主として大統領に安全保障上のアドバイスをする様な立場にある。
候補となったウォルツだが、対中“最”強硬派と言われる人物である。この時点で米国が支那を敵性国家と認識した事は確定と言える。
・国防長官：ピート・ヘグセス
元FOXニュースの司会者であり、軍に所属してブロンズスターメダルを2度受賞したという経歴も持つ。いわゆる「終わりなき戦争」を批判してきた好漢である。
バイデン・ハリス政権の所為だろうが、米軍の中にもWOKEに傾注する者が少なからず存在する様で、それを糺す役割が求められているようである。
・国務長官：マルコ・ルビオ
米国外交のトップにマルコ・ルビオを持ってきた事で、左翼メディアの発狂具合が実に面白い。
いわゆる「ネオコン」と呼ばれる類の人物で、日本の保守（※自民党みたいな似非ではない）からも懸念の声が上がるほどである。反支那、反イラン、やや落ちて反ロシア。支那の人権侵害や信仰弾圧を厳しく糾弾している。
彼はキューバ系移民の子孫であり、中南米左派政権への対立の象徴的人物である。その様な人物を外交のトップに据えるという事は、東欧、中東、アジアよりも先ず第一に、国境を接する中南米を警戒するという事である。
・国土安全保障長官：クリスティ・ノーム
・国境管理責任者：トム・ホーマン
何方も不法移民問題に強い懸念を抱いている人物である。特に国境管理については、今すぐにでもトム・ホーマンをカマラ・ハリスと交代させたいというのが、米保守及び米国一般大衆の総意ではないか。
この二人をこの役職に配置したという事は、トランプは就任後即座に不法移民の強制送還と移民受け入れ正常化の大統領令を発動するのではないか。
・環境保護局長官：リー・ゼルディン
・エネルギー長官：クリス・ライト
・内務長官：ダグ・バーガム
三者に共通するのは、①パリ協定は離脱すべき ②化石燃料を積極的に掘るべし ③規制強化には反対という点。
異なるのは、ライトは気候変動人為説を完全否定“出来ている”のに対し、他の2人はそうでは無いという点である。ゼルディンは保守的気候議員連盟に名を連ねており、バーガムはカーボンニュートラルを否定しないという一面を持つ。
ここは難しい判断である。
支那が人権侵害をふんだんに駆使して安価な電気自動車を各国に輸出している。トランプとしては、米国に入れるに際しては懲罰関税を設けるとしても、他のバカ国家（※日本とか）が補助金制度を構えて支那の電気自動車を受け入れたらどうするか。米国も追従せねばならんのではないか。
イーロン・マスクを懐柔したり、気候変動人為説を全否定しない人物が選ばれたのは、気候変動人為教のバカが溜飲を下げる様な技術開発を、政府として多少は後押ししなければならないと考えたのかもしれない。
ここで取り上げたもの以外でも、概ね納得の出来る理由を見出せる人事である（※補足②）。まだ上院を通るかどうかは分からないが、RINOを省いてもギリギリ過半数を抑えている。多少の変更が発生する可能性はあるが、大きな心配は無い筈である。
トランプは既に動き始めている。未だに感動冷めやらぬ私の様な凡人とは大違いである。
トランプは明確な思想的背景を有した保守主義者ではない。人工妊娠中絶への甘い態度や中東において二国解決案を否定しないなど、首を傾げる部分があるのは否めない。
だが、今回はトランプでなければ駄目だった。
不正によって政権を追われ、メディアに寄ってたかって袋叩きにされ、無実の罪で犯罪者扱いされ、挙句は頭を銃弾で撃ち抜かれそうになった。
それでも尚のこと屈せず、愛国心をこれでもかと燃え上がらせ、正義を掲げて真っ向から左翼に立ち向かったのである。
今回の勝利は、ドナルド・トランプと彼の正義を信じた米国民の勝利である。
※補足①：国境管理
米国では現在、32万人の子供が性奴隷や労働搾取の目的で南部国境を越えて連れ去られている。カマラ・ハリスが国境でのDNA検査を中止したので、人身売買業者が子供を連れてきて「自分はこの子の父親だ」と言うだけで事足りる。
左翼メディアは「移民問題」としか報じないが、問題となっているのは“不法”移民であり、その先にある人身売買問題などは遥か彼方である。
※補足②：閣僚人事
米国の閣僚人事は何かしらの意味をもって行われている。振り返って日本はというと、意味も意義も見出せない。石破政権の面子を見ると悲しくなる。そして、その後は虚しくなる。
トランプ圧勝をもって、メディアがどれだけ嘘つきなのかが分かった筈である。日本人はいい加減に地上波メディアのニュースやワイドショーを見ることを止めなければならない。