金融マンは“企業情報”をどのように読み解くのか

金融機関に所属していると、企業情報などを閲覧したうえで、法人の経営者と面談することも多いですよね。

帝国データバンクや東京商工リサーチなどの信用調査会社があります。

今回は、日本国内最王手である帝国データバンクの企業情報をどう読み解くか、について私の目線で解説していきます。

関わりのある経営者からは、信用調査会社から調査依頼があったとき「どのように対応すればよいのか？」とよく聞かれます。

調査に協力する義務はありませんが、同社は大手の信用調査会社であることから、取引先企業からの依頼で、調査を行っている可能性もあります。
そのため、応じたほうが有利になるかもしれません。

一方で同社から電話がかかり、売上などの情報をヒアリングしてくるときは、企業情報のデータベースを作成する目的で連絡している可能性が高いです。

企業情報を閲覧しはじめた若手の銀行員や、なんとなく企業情報を閲覧していたが再度勉強したい、と考えている皆さま向けに記事を作成しています。

そして、法人の経営者様もどのように情報が読み取られたうえで、金融機関の営業が訪問しているのかをぜひ知っていただければ嬉しいです。

それでは早速内容を一緒にみていきましょう。

※なお、今回の事例は独自に作成したものであり、実際に存在する企業情報とは一切関係ございません。

①更新年月日
最新の更新した年月日を指しています。

②商号
会社名が記載されています。
まずは、会社名で検索をかけることが大切です。
企業情報には載っていない、会社の情報を得ることができる可能性があります。
経営者の考え方が載っているブログなどもあり、思わぬところで会話が弾むネタを仕入れることができるかもしれません。

③調査年月日
①の最新年月日と③調査年月日を比較し、異なる点を確認します。
アプローチを行う上でのヒントになることもあります。
例えば、①と③の調査で従業員数が大幅に増えているケースがあるとします。
①と③の期間が約１年の差である場合は、1年以内に大幅に採用をしたことが読み取れます。
おそらく、会社を成長させていくために、従業員を採用した可能性があります。
一方で大幅な採用に伴う歪みが出ているかもしれません。
「採用コストが大幅にかかった」
「採用した従業員の育成に時間がかかる」
「採用したものの、定着率が悪い」
等の情報を想定することができます。