『新・階級闘争論』を読んで　メディアリンチの世界

みなさん、お久しぶりです。かなり時間が空いてしまいました。申し訳ございません。

今回は門田隆将先生の著作であるワック株式会社発行の『新・階級闘争論』を読んだ感想を書いていきます！

目次
1、「新・階級闘争論」とは何か？
2、メディアによるリンチ
3、厚生労働省による殺人
4、現実的な安全保障の必要性
5、最後に

「新・階級闘争論」とは何か？

まず、「階級闘争」とは何かについて説明していきます。

これはマルクスとエンゲルスの著書である『共産党宣言』（1848年）によって記されています。「今日においてあらゆる社会の歴史は、階級闘争の歴史である」という一文です。

この「階級闘争」というのは、「資本家VS労働者」という構造なのです。そうなると、「新・階級闘争」とは、『再び「資本家VS労働者」という戦いが起こるのか？』と思われる方が多いかもしれません。

この「新・階級闘争」とは「資本家VS労働者」ではありません。筆者は、『性別、収入、学歴、人種、性的指向、職業、価値観・・・・・・等々、人間の持っているあらゆる「差異」を強調してつくり上げられた、本来は存在しない「階級」「階層」によるものだ』と述べています。

私もこの現象が起きていると思います。近年では、自由を求めて今までは使用することができた言葉や行動、制度などが変わってきています。間違った言葉や行動、制度などが変わることはいいことだとは思いますが、自由という言葉を使い特定の団体や個人に利益が回るような構造に転換しようという動きが顕著になっています。

この例を『新・階級闘争論』で門田隆将先生がたくさん挙げられています。全ては挙げられることができませんが、私が非常に心を動かされた例を挙げていきます。

メディアによるリンチ

近年最も顕著で過激になり、非難されているのが、メディアによるリンチだと感じています。

筆者は「森喜朗氏に対する異常な”メディアリンチ事件”」を「メディアリンチ」の例に挙げています。この事件に対して、筆者の感想は、『「発言の中身という”事実”は関係ないんですよ。彼らは、ただ吊るし上げて”権力”に打撃を与えられればいいんですから」』です。

森喜朗氏の発言はメディアでは、「女性蔑視という趣旨」の発言をしたと報道されていました。

しかし、森喜朗氏の発言した内容の趣旨は異なります。本来は、「女性称賛という趣旨」です。理由は、『「女性は優れているので、欠員が出たら必ず（後任には）女性を選ぶ」という趣旨の話をしている。女性の能力を讃えるというか、目の前にいる組織委員会の女性たちを褒めあげるものである。』です。

また、筆者は「森氏の話は、結論を簡単には言わないことで知られている。脱線したり、あちこち寄り道しながら、最終的にはあらかじめ決めていた結論へと持っていくのである。」、『森話法に慣れた人間なら、「目の前にいる組織委員会の女性たちを褒めるたに、こんな寄り道をするのか」と、笑って終わる話である。』と述べています。

私は森喜朗氏の話はとても長いということを初めて知りました。このことから、森氏がどういう人なのかを少しわかった気がします。

話を戻します。しかし、「朝日新聞が一本の記事をデジタル配信したから雰囲気が変わ」りました。『＜「女性がたくさん入っている会議は時間がかかる」森喜朗氏＞』というタイトルでありました。

私は「やはり朝日の切り取りだな」と思いました。朝日新聞は数々の悪意ある切り取り記事を取り上げることで有名です。朝日新聞は読まない、読むならば、メディアリテラシーを持ってから読む必要があります。

この朝日新聞の隠語が存在します。それは、「角度をつける」ということである。筆者は「自分たち主義・主張や社の方針に都合のいいように事実をねじ曲げて記事を”寄せる”ことを意味する言葉だ。」と述べています。

数々の報道を見てきて、私も筆者のこの一文に、非常に共感しました。

筆者はこの切り取り報道に対して次のように分析を行っています。「今回の場合、森氏と東京五輪に打撃を与え、できれば中止に追い込み、選挙で自民党を敗北させ、菅義偉首相を政権から引きずり降ろすことが目的にある。」、『森発言を「女性蔑視」として糾弾するために必要なのは、いかに問題を国際化させるかにある。要するに「外国メディアに取り上げられでもらうこと」だ。これによって、海外で問題になっていることを打ち返し、国内世論を誘導するのである。その際、最重要なのは誰であろうと反対できない。”絶対的な”言葉や概念を持ち出すことにある。』、『「日本の組織委員会のトップは性差別主義者であり、許されざる女性蔑視発言をおこなった。」海外メディアはそう報じた。』と述べています。

朝日新聞の思う方向にことは進んでいったと思います。この報道は森氏を集団リンチさせるためなら嘘でも構わないという姿勢であります。この姿勢は最悪の場合、人を死に追いやります。これは、殺人未遂だとしか思えません。朝日新聞が反省する方法として、廃刊しかありません。そう願わなくても、時代の流れにより、いつかはそうなります。

また、このメディアによるリンチを一刻でも早く止めなければなりません。死人が出る可能性があります。絶対に許してはなりません。

厚生労働省による殺人

「自宅等で悪化し死亡が急増　新型コロナ　一月だけで百三十二人ー二〇二一年二月十三日、FNNからそんなニュースが流れた。イギリスから感染力の強いコロナ変異株が発見され、世界に緊迫感が増していた頃、日本は入国緩和よる”フリーパス”政策で二〇二〇年十一月と十二月の二カ月間で計「十三万六千人」の外国人が入国、再び感染が広がったのは周知のとおりだ。」と筆者は述べています。

このデルタ株の状況は記憶に新しいのであります。現在は、オミクロン株という新しい変異株により感染者数が増加しています。それは置いといて、このデルタ株により、医療ひっ迫を受け、まともな治療を受けず、自宅やホテル等で死亡するケースが目立っていました。

なぜ自宅やホテル等で死亡するケースが出てきたのでしょうか。この理由について筆者は、「自宅やホテルで隔離中に「治療も薬の処方もしてもらえない」という実態についてだ。赤痢やコレラより重いとされる「二類」相当のコロナが、いざ隔離されると放ったらかしにされ、”各々、自己免疫力で闘え”となるのだ。」と述べています。

これは「医療施設ではないので薬の処方ができない」ということです。あまりにも命を軽視しているとしか考えられません。政府や官僚は何を考えているのでしょうか。このデルタ株の感染が収まったのにも関わらずいまだに何も対策をしない。オミクロン株の感染者数が増加しているのにも関わらず、今まで失敗したコロナ対策を続けようとしてしています。何人の人為的死亡者が出ればいいのでしょうか。これは「殺人」です。

この対策として筆者は、『症状が悪化してからの入院では”手遅れ”になる人間がいるのは当然だ。だが、なぜホテルを「仮の医療施設」として認め、早めに薬の投与をおこない、またそれぞれの地区の医師会に巡回チームをつくってもらうなど、隔離されている患者をケアしていかないのか。厚労省はやっと二月二日、高まる非難を前に全国の自治体に対して一本の「事務連絡」を出した。在宅又は宿泊療養施設で＜治験薬ごとに、安全性に関する情報や投与経路等の特徴を踏まえ、安全な実施が可能かどうかを評価すること＞との内容である。』、『厚労省のコロナ対策を一言で表すなら「不作為」である。』、「さらには人口比世界一の百六十万床というベッド数を誇りながら、民間病院や医師会の協力さえ取り付けられず、わずか三万床しかコロナに対応できない状態を続けた。」と述べています。

この厚労省の殺人はオミクロン株でも行われることでしょう。この大量殺人事件を早急に止めるべく、発言をしていく必要があります。また、厚労省の言動も注視していく必要があります。厚労省の解体、コロナを「2類」から「5類」に下げる法改正が必須です。

現実的な安全保障の必要性

筆者は、『私は「冷戦時代」が終止符を打ち、米中の「新冷戦時代」を迎えた今、憲法改正とアジア版ＮＡＴＯの創設が必須であると考えている。冷戦時代は米ソ激突の最前線は「欧州」だったが、新冷戦時代の最前線は「東アジア」となった。』と述べています。

私も「憲法改正とアジア版ＮＡＴＯは必須」だと痛感します。なぜなら、近年の日本の周辺は、敵国ばかりです。この敵国は、北朝鮮、ロシア、中国です。北朝鮮は、毎年、弾道ミサイルを放ち、日本人を拉致しています。これは、明確な敵対行為です。ロシアは、北方領土を不法占拠しており、70年以上もこの状態が続いています。この領土返還は、平和的解決はほとんど無理な状況であります。中国の場合、尖閣諸島を虎視眈々と狙っており、日本侵略を許さない事態となっています。

これらを解決するためには、憲法改正により、自衛隊を軍事組織として位置づけ、日本人が自ら守れる日本にしなければならないこと、アジア版NATOにより、侵略されないようにしなければなりません。実際に、ＮＡＴＯに加盟している国々は、一度も他国から侵略されたことはありません。

筆者は、NATOについて次のように述べています。『一九四九年にできたNATO（北大西洋条約機構）は揺るぎなく欧州の平和を守ってきた。NATOとは、加盟国の一国がどこかの国から攻撃されれば、加盟国全体への攻撃とみなして「加盟国全体が反撃する」という集団的自衛権に基づく軍事同盟であある。』

また、筆者は「憲法改正」について次のように述べています。『具体的に「自衛隊合憲化」と「集団的自衛権」を獲得するためには、どんな文言が必要だろうか。私は以下を提唱しているので、参考にしていただけてば幸いである。
　【憲法九条】　改正案
　　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求する。わが国は、国際平和の維持と国民の生命・財産および領土を守るために自衛隊を保有し、いかなる国の侵略も干渉も許さず、永久に独立を保持する。』

私の改正草案は、次です。

第二章　自衛隊
　第九条　他国を侵略することは認めない。
　②　内閣は、国民の生命と財産、国家の主権を守るために自衛隊を保持す　　　　　る。
　③　自衛隊の最高指揮官は内閣総理大臣である。

このような条文を規定することで、現在の状況が大幅に改善します。一刻も早く侵略されない日本にしなければなりません。

最後に

私の記事を読んでくれてありがとうございました。日本の現状についての解説や日本にとって必要なことを説明する書籍を書いて下さった門田隆将先生には感謝申し上げます。

私も改めて本書を読み、改めて日本の国内外において問題が山積みだと認識し、理解することができました。

日本の誇りを取り戻す！

（引用文献）
門田隆将　（2021年6月10日）　『新・階級闘争論　暴走するメディア・SNS』　ワック株式会社

（参考文献）
門田隆将　（2021年6月10日）　『新・階級闘争論　暴走するメディア・SNS』　ワック株式会社

(トプ画引用)
門田隆将　（2021年6月10日）　『新・階級闘争論　暴走するメディア・SNS』　ワック株式会社