組織が人に投資をするとき

組織として人を育成するということは、お金をかけてでもその人に学んで身に着けて仕事に役立てて欲しいことがある、ということだ。
勉強することにはお金がかかる。
お金を組織が負担してもなおそれを上回る効果が期待できる時、人の育成のために組織は投資をする。
もちろん学びたい人のための機会創造という意味での自己啓発のためのものもあるけれど、企業で行う人材育成の多くは期待していることを達成してもらうため、に行っている筈だ。

私は以前、絶対に東京から出ない職種で働いていた。
部署的に読み書き発話全て少しずつ英語を使うところで、英語力を伸ばしたいと思っていた。
ただ社内で提供される語学に関連する研修は、海外含めた全国転勤型とそれに準じた職種向けのものばかりだった。
その頃は自部署でも英語は必要だしなぜそこに制約が発生するのか理解できていなかったけれど、そもそも組織でわざわざお金をかけてまで社員の英語力を伸ばしたいと思う人材は、海外関連会社に出向させるような優秀層とかグローバル展開の社内コミュニケーションが必須なようなところとか、そういう部門での活躍を期待される人だったのだろう。
職種が違うと期待される役割や担う業務内容も変わってくるし、そこまでの投資をする価値があると組織の判断が下らなければ、企業がお金を払ってまで個人を育成するような機会は与えられない。

組織がお金をかけてでもこの人にこれを身に着けて欲しい、そうすることで会社のこの部分に貢献できる人材として活躍して欲しい、そういう期待を向けられた時、組織は個人にお金をかけて教育をする。
新人に向けた研修だってこれから初めて社会人をやる人にビジネスの基本姿勢を身に着けて欲しいという思いがかかっているし、全体に向けた業務姿勢の研修だって自分を守るスキルを身に着けて貢献できる人材になってほしいという期待が込められている。
どこまで組織として人材に投資をするかの線引きは難しいところもあるけれど、わざわざ投資をするからには、そこには向けられている期待がはっきりと存在している。

自分に求められている役割は何か、そうなるためにどんなことが必要で何を勉強したら役に立つのか。
貢献できる人材になりたいなら、何を身に着けていたら有用なのか。
そのことを考えたうえで自己投資をすることはきっと大切なことだ。
組織が個人に投資をするからには明確な目的があるはずで、その機会が得られるか得られないかは自分では決められない。
投資されなくてもこれを身に着けてこういうことができるようになりたいと思うことがあるなら、勉強していくことは大きな力になる。
その勉強は資格や暗記とかではなくても、それこそ捉え方や話し方なども当てはまる。
役割と必要なことや活かせること、貢献の仕方などを考えていけば、学びたいことは明確になってくるかもしれない。