日本はやばい？超高齢化社会が招く課題【少子高齢化】【2025年問題】【社会福祉】

超高齢化社会。
どんな人でも一回は耳にしたことのあるワードだろう。

最近ニュースや調べ物をしていて、
「あ、これ本格的にやばいな。」
って思い始めたんでnoteに記事にしようと思った。

これからの超高齢化社会が生み出す課題について書いていきます。

超高齢化社会とは

まず、超高齢化社会の定義から確認していきたいと思います。

超高齢化社会とは・・・
高齢化率というのは0～14歳を年少人口、15～64歳を生産年齢人口、65歳以上を高齢者人口としたとき、総人口に占める高齢者人口の割合のことである
高齢化率が7％以上であると高齢化社会、14％以上であると高齢社会、21％以上であると超高齢社会としている。
日本は2018年時点で高齢化率が28.1%であり、超高齢化社会であると言える。

基準となるのは、65歳以上が全国民の21％以上いるか、という点ですね。

んで、2018年時点では、日本は高齢化率が28.1％だそうです。

28.1％って…。笑

3割高齢者ってシンプルやばい。笑

グラフなどは出しませんが、現在の生産年齢人口（15～64歳）は全国民の約半分です。

残りの2割は0～14歳の人。

ってことはですよ。
15～64歳の人半分で、残りの年少と老人を支えなければならないんです！
1人で二人分働かなきゃいけないイメージ。笑

半端なさが伝わってくるぜ…。笑

んで、ここで海外との比較を見てみましょう。
次の図は各国の高齢者の割合を示した図になります。

ダントツの日本。笑

他国も高齢化は進んでいるとはいえ、日本だけズバ抜けてますね。笑

やばいてことはお判りいただけたでしょうか？

んでは次は具体的な課題です。

日本全体の生産性の低下

まず、基本的に「生産性が低下する」。

これがどういうことかというと、至ってシンプルで、
「生産する人が少ないから」

生産を行う年齢の人口が少なくなっているんだもの。そりゃ当たり前。
15～64歳の人が実質この日本という社会を支えている。
その支える人が減って、支えられる人が増えているのがこの日本。
いや、世界全体か。

ここで、国民一人当たりのGDPに関するグラフを見てみましょう。

まず、経済成長とともに、全体的には右肩上がりなことがわかります。

しかし、最後のあたり見てみてください。2013年以降。
各国は最終的には右肩上がりなのに、日本だけ下降している。

流石、後進国と呼ばれるだけはある…。笑

これって、僕は少子高齢化社会による影響だと考えています。

さっきから何度も言ってるけど、15～64歳の人口が少なすぎるんです。
一人当たりのGDPは国のGDPを全人口で割ります。
そりゃ、生産性がある人達の人口の割合が減ったら、
15～64歳の人たちの生産性が変化なくても、全体としては低下していきます。

マジで。マジでやばい。日本つぶれる。

イメージとしてはこんな感じ。

マジで、若者支えなきゃなって感じです…。笑
頑張ります…。笑

んで、さらにこの状況が続くとどうなるか。

若者はみんな高齢者を支えることで精一杯で、子供を産まなくなるんです。

「俺は高齢者なんか知らねえ。」
「別に支えてねえし。」

って思う方もいるかもしれませんが、そんなあなたも、支えています。
いや、強制的に支えさせられているというべきか。

だって、税金とられてるでしょ？
最近増税ばかり行われているでしょ？
その税金って何に使われていると思う？

「年金」「医療」「介護」といった社会保障費です。

んで、その社会保障費を主に使っているのが高齢者。

（なんか、高齢者が悪いみたいな意味にとらえられそうだけど、そんなことは全然言ってない。だって祖父母が早くいなくなってほしいなんて思わないから。この社会にいる高齢者は、誰かにとって大切な人。）
ちょっと自分で書いてて、違った意味でとらえられないか心配だったんで書きました。

出生率の低下

話を戻します。
結論から言うと、出生率が低下する。

さっきも書いたように、この日本という国の民である限り、支えているんです。

んじゃどうなるか。
支えることで精一杯。
子供育てるお金がない。
じゃあ生まないでおこうか。
生んでも一人だけにしようか。
お金がたまって、安定してからにしようか。

そうやって出生率まで低下する。

んで、またさらに、20年後30年後の生産年齢人口が減ると。

負のループだ…。笑

医療や介護のパンク

皆さん、2025年問題ってわかりますか？

「2025年問題」とは、戦後すぐの第一次ベビーブーム（1947年～1949年）の時に生まれた、いわゆる"団塊の世代"が後期高齢者（75歳）の年齢に達し、医療や介護などの社会保障費の急増が懸念される問題を指します。
2025年には後期高齢者人口が約2,200万人に膨れ上がり、国民の4人に1人が75歳以上になる計算です。日本で少子高齢化が進んでいることは誰もが承知のことですが、多くの高齢者を数少ない若い現役世代が支えていかなければならず、肉体的、時間的な制約が多くなるばかりか、経済面でも国民に大きな負担がのしかかります。

まあ要するに、団塊世代が高齢者になって、もっとこの状況がひどくなりますよってこと。

そうすると、まず医療を必要とする人が増える。
そしたら次は、医者や看護師が足りなくなる。
あるいはさっき言ったように、今の税収では社会保障費を賄えなくなる。

また、介護を必要とする人も増えます。
同じように、介護士が不足し、
社会保障費が足りない！って状況になる。

いやあ、やばいねえ。笑

しかも、これがもうあと5年で訪れる。
って考えると寒気がしますね。笑
また消費税も増えるのではないでしょうか。笑

じゃあどうすればいいのって感じですが、僕は何も思い浮かびません。笑

今までの記事は、課題と解決方法セットで書いてましたが、こればかりはわからん。
誰か頭のいいひと解決してくれ～～～！！！

って思うけど、そんな人材を育成するためのお金も正直無くなってきている。

マジで負のループ。

ただの課題提起の記事になってしまいましたが、少しでも多くの人が、課題を把握しておくことも、多少は意味を持つのかなと思います。

以上で今日の記事終わりです。
それではまた明日の記事でお会いしましょう👋