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HPVワクチンの接種前に知っておきたいこと

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HPVワクチンに関する情報はとても偏っています。接種について考え始めたら、まず読んでみてください!
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2023年8月の記事一覧

HPVワクチン 厚労省の会議では本音がダダ漏れ!?

前回に続いて、厚生科学審議会の議事録を掘り起こしました。2013年6月14日、積極的勧奨を差し控えることを決める会議で、「このまま接種を続けて効果を確かめたい」という恐ろしい本音が語られています。 2013年6月14日 第2回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会 前回の記事でも、議事録を掘り起こしました。議事録として公開されているのだから、すべて事実です。 議事録や資料は、厚労省のサイトで公開されています。以下、一部引用です。 当時の委員名簿より 桃井

HPVワクチン 2010年8月の厚生科学審議会で語られていた問題点

2010年8月27日に開催された「第12回 厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会」では、HPVワクチンについて非常に重要な問題点が語られていましたが、接種を勧める人たちはそれについて語りません。接種を検討するために必要な情報だと思うので、議事録を掘り起こしました。 2010年8月27日 第12回 厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会  議事録や資料は、厚労省のサイトで公開されています。 2人の参考人による発言を掘り起こし、一部を引用します。 参考人の発言1 理化

中高生向け:「子宮頸がんワクチン」から「HPVワクチン」へ 報道の変化

「HPVワクチン」は、接種の勧奨が再開される前は「子宮頸がんワクチン」と呼ばれていました。「子宮頸がんワクチン」から「HPVワクチン」へと呼び方を変えただけで、中身が変わったわけではありません。「子宮頸がんワクチン」に関するリスクは報道されましたが、「HPVワクチン」はメリットばかり発信されているのはなぜなのでしょうか。 「子宮頸がんワクチン」に関する報道(2013年~2022年) 日本では子宮頸がんを予防するワクチンとして、サーバリックスが2009年12月、ガーダシルが

HPVワクチン「ガーダシル」は、プラセボ群に生理食塩水を使わなかった!?

アメリカでは、HPVワクチンに関する訴訟が多数進められています。法律事務所のHPでリンクされている訴状から、「ガーダシル」の問題点を掘り起こしました。 アメリカでの訴訟 前回からの続きです。 Wisner Baum法律事務所のHPには、HPVワクチン訴訟の訴状が公開されています。 承認審査期間の短縮 訴状の項目から気になるものを取り上げます。 B. Overview of the Gardasil Vaccine and Its Fast-Tracked Appr

HPVワクチン訴訟、アメリカの死亡事例「死因はガーダシルの副反応であると認定」

SNS上でのHPVワクチン問題では、前回の記事で取り上げた名古屋市の調査を挙げる人のほか、「HPVワクチンは安全だから世界的に推奨されているのだ」と言っている人もいます。けれども、2018年にアメリカで「死因はガーダシルの副反応である」と認定された訴訟もありました。日本だけでなく、アメリカでも多数の訴訟が起きているのです。「安全」だと断言するには、時期尚早ではないでしょうか。 HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団 前回からの続きです。 HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団のサイ

SNS上でのHPVワクチン問題、名古屋市の調査に目を通しましたか?

HPVワクチンの危険性を伝えた地方議員に対して、SNS上で多くの医師や議員が批判のコメントを書いています。安全性の根拠として「名古屋スタディ」を挙げるコメントが見られますが、その人たちは「名古屋スタディ」と呼ばれている調査に目を通したのでしょうか。自由記載欄まで目を通したら、安全だと断言はできないと思います。 コミュニティノートとは? X(旧Twitter)に、コミュニティノートという機能があるようです。 「X」になってからも、まだ「Twitter」や「ツイート」と書か

HPVワクチン接種後、男子の死亡事例1件!メディアはなぜ報じないのか?

7月28日に「第94回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」が開催。HPVワクチン接種後の副反応疑い報告には、男子の死亡事例がありました。 第94回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会 コロナワクチンの資料と同じページに、HPVワクチンに関する資料も公開されています。 資料2-10  HPVワクチン(シルガード9)の副反応疑い報告状況について 副反応疑い報告数 令和5年1月1日~令和5年3月31日報告分 以下一部ですが、約3ヶ月の間に

中高生向け:自由研究のテーマが決まっていないなら、「無料」について考えてみよう!

「無料」でもらえる物や「無料」で受けられるサービスについて、考えたことはありますか? 「無料ならもらっておこう!」と思ってもらってみても、結局使わなかったものはありませんか? 「無料」だからと飛びつくと、悪質商法の被害にあう可能性もあります。この機会に、身の回りにある「無料」について考えてみましょう! 「無料」は本当に「無料」なのか? 政府広報オンラインには、若者に多い消費者トラブルに関するページがあります。 2022年度、18歳~19歳からの相談件数がもっとも多かった