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HPVワクチンの接種前に知っておきたいこと

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HPVワクチンに関する情報はとても偏っています。接種について考え始めたら、まず読んでみてください!
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記事一覧

HPVワクチン接種後の死亡とMSD社が報告した未知の副作用「免疫反応」 

7月29日に開催された「第102回 厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」の資料として、HPVワクチン接種後の「副反応疑いの報告」が公開されています。その中に、ガーダシルまたはシルガード9接種後に死亡した事例が1件ありました。 第102回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会 厚労省のサイトで、下記の資料が公開されています。 資料2-8   HPVワクチン(サーバリックス)の副反応疑い報告状況について 資料2-9   HPVワクチン(ガー

HPVワクチンの接種を通販番組のように勧める大学

長崎大学が女子学生を対象にしたHPVワクチンの集団接種を7月から実施すると、NHKが報じています。長崎大学の広報資材には、「来年度以降は合計約10万円が必要です!」と書かれていて、まるで通販番組のようです。教育機関であるなら、希望制の集団接種であってもこのような偏った内容ではなく、接種後の被害が出ていることも公平に伝えるべきではないのでしょうか。 長崎大学の告知 NHKのニュースは6月7日付になっていますが、集団接種はもっと前に決まっていたようです。 長崎大学のHPには

HPVワクチン薬害東京訴訟 テレビ局はなぜ無視するのか?

2024年5月15日、HPVワクチン薬害東京訴訟の口頭弁論期日が開かれ、原告本人尋問が行われました。けれども前回に続き、これを報じている大手メディアは見当たりません。国が勧めたワクチンによる被害だと訴えている人たちがいて、結論が出ていないのに再び接種の積極的勧奨が行われているのに、この訴訟を報じないのは不自然だと思いませんか? 先生や医師から「演技」や「仮病」だと言われた HPVワクチン薬害東京訴訟については、下記の記事でも取り上げました。2月21日の東京訴訟にも、東京の

4/28 中高生、先生、保護者の皆さん聞いてください!HPVワクチン接種後13年間の「事実」

前回の記事で、ワクチン接種者への誹謗中傷について書きました。4月28日14時から、その誹謗中傷の恐怖を乗り越えて実名公表した方の「おはなしの会」があります。オンラインでも参加可能です。特に、HPVワクチン接種の対象年齢となっている方、学校の先生、保護者の皆さんには、接種を推奨する医師らの話だけでなく、接種した方が語る「事実」を聞いていただきたいです。(4/29 追記あり) HPV(子宮頸がん)ワクチン副反応のほんとうのこと 前回書いた記事のコメント欄で、この「おはなしの会

2013年、鎌倉市が行ったHPVワクチン接種後の聞き取り調査

4月23日に開催された鎌倉市議会で、「鎌倉市は自治体で初めて、子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)接種後の体調変化に関する調査を行った」と言っていたのが気になり、掘り起こしてみました。 鎌倉市が行ったHPVワクチン接種後の調査 4月23日の鎌倉市議会については、下記の記事で取り上げました。 2013年に鎌倉市が行った調査の結果については、公式のものは見つからなかったのですが、タウンニュースのサイトに記事が残っていました。 「現在も変調が続いていると回答した人は11

なぜワクチンによる被害者が誹謗中傷されるのか?

4月23日に開催された鎌倉市議会の答弁では、コロナワクチン接種後に死亡した13歳の少年について「64歳以下」という区分でしか公開していないのは、個人情報保護のためであり、ご遺族への誹謗中傷の恐れがあるからだと言っていました。細かい年齢区分で公開しない理由は、本当に個人情報の保護が理由なのでしょうか。 4月23日 鎌倉市議会 4月23日に開催された鎌倉市議会については、下記の記事で取り上げました。 鎌倉市議会のサイトでも、公式の動画が公開されていました。臨時会だけでなく、

日本はWHOと外資製薬会社の言いなり! 水面下で進められていた協議

積極的勧奨が中止となっていたHPVワクチンは、ワクチンの成分が変わったわけでもなく、接種後の健康被害とワクチンの因果関係がないことが証明されたわけでもなく、2022年4月に積極的勧奨が再開されました。再開された背景に、WHOの意見と製薬会社から「警告文書」があったことがわかっています。2021年の議事録などを掘り起こしてみたら、ワクチンに「国を動かす力」があることがよくわかりました。 製薬会社からの警告文書 前回の記事でVioxxの薬害について取り上げ、製造販売元であるメ

Vioxxの薬害から学べること

メルク社の「Vioxx」(非ステロイド性抗炎症薬)は1999年にアメリカで承認されましたが、18ヶ月以上の服用で心血管疾患のリスク増加が認められたため、2004年9月に市場から撤退しました。日本では承認されていなかったのであまり話題にならなかったようですが、この薬害から多くのことが学べます。メルク社は、HPVワクチン「ガーダシル」や「シルガード9」の製造販売元(日本での製造販売元はメルク社の日本法人「MSD株式会社」)です。 臨床試験でわかっていた危険性 今回は、先日の記

なぜ学校は偏った情報を発信させるのか?

人に何かを勧めることには、大きな責任が伴うと思います。相手のためを思って勧めたいなら、デメリットやリスクについてもしっかりと調べるべきです。マルチ商法や詐欺なども、よく調べないで人に勧めたことで被害を広げてしまうこともあります。最近は、生徒たちがHPVワクチン接種を勧める活動している学校が増えていますが、どこまでワクチンのことをわかって活動しているのでしょうか。教育現場では、メカニズムが解明されていないものを勧めることの危険性についても教えるべきではないのでしょうか。 高校

HPVワクチン薬害大阪訴訟 原告本人尋問

2024年1月22日の福岡地裁、2月21日の東京地裁、2月26日の名古屋地裁に続き、3月7日にHPVワクチン薬害大阪訴訟でも原告本人尋問が始まりました。 HPVワクチン薬害大阪訴訟 毎日新聞によると、この日は3人が出廷し「元気な体に戻してほしい」などと訴えたそうです。 以下、毎日新聞からの一部引用です。 これまでの裁判については、下記のサイトに書かれています。 3月7日の大阪訴訟については、今のところ毎日新聞の記事しか見当たりませんでした。 一方、日テレでは3月4

HPVワクチン薬害名古屋訴訟 原告本人尋問

2024年1月22日の福岡地裁、2月21日の東京地裁に続き、2月26日にHPVワクチン薬害名古屋訴訟でも初めて法廷で原告本人が思いを語りました。 メ~テレ(名古屋テレビ)で約7分 名古屋地裁での原告本人尋問については、メ~テレ『ドデスカ!+』で報じられたようです。 今のところ動画(約7分)も公開されており、福岡と比べると長く扱われた印象です。 福岡のときもそうでしたが、なぜ「HPVワクチン」と書かずに「子宮頸がんワクチン」と書くのでしょうか。「子宮頸がんワクチン」と呼

メディアが報じない不自然さ

国が勧めていることなのに、それに関する訴訟が行われていても大手メディアは報じません。取材にも行かないというのは、とても不自然だと感じます。 HPVワクチン薬害東京訴訟 原告本人尋問 2024年2月21日に、HPVワクチン薬害東京訴訟の原告本人尋問が行われました。数日間、メディアが報じたかチェックしていましたが、下野新聞の有料記事ぐらいしか見当たりません。 国が積極的に接種を勧めているワクチンの接種後に、健康被害にあった方たちによる訴訟です。訴訟が行われているのは「事実」

HPVワクチン薬害東京訴訟 原告本人尋問

2024年1月22日に行われた福岡地裁での原告本人尋問に引き続き、東京地裁でも原告本人尋問が始まりました。 被害者への差別的な扱い 福岡地裁での本人尋問については、下記で取り上げました。 以下、下野新聞からの引用です。 被害を訴える方たちが、なぜこのような差別的な扱いを受けなければならないのでしょうか。 アメリカではメルク社のHPVワクチン(ガーダシル)に関して、2024年2月6日の時点で140件の広域係属訴訟が係争中です。 アメリカの連邦地裁では、ガーダシルに関

HPV感染による中咽頭がん

男性 (男子)にHPVワクチン接種を勧める医師らが、「中咽頭がんの予防にもなる」という説明をしている記事や動画を見かけます。子宮頸がんの予防だったはずなのに、肛門がんや尖圭コンジローマの予防がプラスされ、さらに中咽頭がんまでプラスされようとしています。1つのワクチンで、上から下までそんなにいろいろ予防できるのでしょうか。 アメリカでの男性へのHPVワクチン承認 2009 年10月、FDAはHPV6型、11型による尖圭コンジローマの予防用として9~26歳の男性に対する4価