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ワクチンで100人に1人が不整脈や心不全で入院や死亡：オックスフォード大学による調査の衝撃

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本文：

2021年12月14日、ネイチャー・メディシン誌は、オックスフォード大学の研究者が分析した幅広い集団データに基づく研究結果を発表しました。研究者らは、中共ウイルス（COVID-19）のワクチン接種と感染に伴う心筋炎、心膜炎、心不全（不整脈）のリスクを調査しました。

オックスフォード大学の研究者は、ワクチン接種を受けたすべての人の100人に1人、つまり1％が不整脈や心不全で入院したり死亡したりしたことを明らかにしています。

本研究に含まれる38,615,491人のワクチン接種者のうち、385,508人（1.0%）が、調査期間中の任意の時点（ワクチン接種前またはワクチン接種後）に心不整脈や心不全で入院または死亡しました。そのうち86,754人（0.2%）がワクチン接種後1～28日間に発生しました。入院または死亡した人のうち39,897人（10.3%）が中共ウイルスに陽性で、ワクチン接種前に陽性だったのは29,694人（7.7%）でした。死因に心不全が記録された死亡者は7,795人（中共ウイルスに陽性は1,108人）でした。

つまり、ワクチン接種者の100人に1人が不整脈や心不全で病院に行っているのに、これは国際的なトップ記事ではありませんか？
これは衝撃的な数字です。

この研究については、ジェームズ・シントロが詳しく説明しています。

原文：


積極護国情報より：

ミニまとめ記事について：

各国から、中共ウイルスに関して、ワクチンのリスクなどを含めた報道が次々と行われてきています。

その中で、当アカウントによるnoteでも、11月10日の初投稿から、中共ウイルスやワクチンに関する海外の報道などを翻訳記事として共有を行っていますが、毎週いくつもの記事の共有が続いている状況です。

そこで本日は、中共ウイルスやワクチンに関する記事の中で、ワクチン接種によるリスクに限定して、まとめ記事のミニ版として、下記（最下段）の関連記事へ簡単にカテゴリー化を行ってみました。

1.子供へのワクチンのリスク
2.子供に限らないワクチンのリスク
3.ワクチンやブースター接種で感染などを防げない証拠
4.ワクチンメーカーの臨床試験での不正

なんと、note（Twitterなどは除く）に翻訳を行い始めてまだ１ヶ月半にも満たないにも拘らず、カテゴリー化を行った記事だけでも、こんなにもありました。。。


オミクロン株の動向について：

中共ウイルスへの感染による死亡や重篤な副反応、後遺症などを防ぐために接種したワクチンによって、心不全に限らず死亡や入院などが繰り返されてしまっては本末転倒です！

しかも、オミクロン株は、それ以前の変異株に比べて確実に弱毒化している様です。

下記の図が、南アフリカでの中共ウイルスの動向ですが、青色の山が新規の事例数（感染者数）、赤い線が新規の死亡者数で、オミクロン株の感染が始まってから、感染者数は急激に増えていますが、死亡者数の増加は殆どみられません。


この統計結果の共有を行われた、mRNAワクチンの発明者であるロバート・マローン医学博士の投稿です。


そして、下記の図がデンマークでのオミクロン株の動向ですが、青色の線が7日平均の症例数で、赤色の線が入院者数です。


この様に、オミクロン株が弱毒化しているにも拘らず、まだまだ当面は、各国政府がオミクロン株による実際の症例を検証したり、中共ウイルス政策を再検討する可能性は絶望的なほど低く、ワクチン接種などによる死亡・重篤な副反応の事例が増加していくことは疑う余地はないでしょう。。。

当方としては、最も信頼を寄せている、高市早苗政調会長であっても、この様な投稿を行われてみえるのが現状なのです。。。


基本的人権の重要さについて：

各国の政府はワクチン政策の検証や見直しを行うどころか、イスラエルやニュージーランドの様に、無限のワクチン接種に舵を切ろうとしていたり、岸田首相の様に、憲法９条への自衛隊の明記という大義名分の下に、緊急事態条項に「感染症」の追加を行ない、ロックダウンなどの『私権制限』や『ワクチンの義務化』を推し進めるために、『基本的人権』という条項を削除しようとしています。

その根拠は、自民党のホームページなどでは「日本国憲法の３原則は変えません」と『基本的人権の尊重』を護ると宣言しながら、国民に対しては一切説明も行なわないまま、自民党の憲法改正の草案の中では、こっそりと第十章の最高法規でもある、第九十七条の『基本的人権』を削除しようとしているのです。

その証拠が、国民向けのホームページと実際の憲法改正草案である、下記の２点の詐欺的とも言える、完全な相違です。

４つの「変えたい」こと　自民党の提案
日本国憲法改正草案（現行憲法対照）　自由民主党

こちらが、日本国憲法の『最高法規』である「基本的人権」に関する条項の全文です。

第十章　最高法規
第九十七条　この憲法が日本国民に保障する基本的人権は、人類の多年にわたる自由獲得の努力の成果であつて、これらの権利は、過去幾多の試錬に堪へ、現在及び将来の国民に対し、侵すことのできない永久の権利として信託されたものである。

日本国憲法の中で、最も素晴らしい条文ではありませんか！

米国、正確に言えばGHQの草案と言え、この条文だけは世界中のどの国にもない、世界最高の条文ではないでしょうか。


そしてこちらが、岸田首相の憲法改正に関する投稿と発言の動画ですが、『基本的人権』の削除については一切触れられてもおりません。


繰り返しますが、憲法から、『基本的人権』が削除されてしまうと、その結果がどうなるのかは、オーストラリアや欧州各国などで行われている政府によるロックダウンなどの国民への「私権制限」や「人権侵害」などと、それに反対する国民によるロックダウン反対集会などを視れば明らかであり、憲法改正で「自衛隊の明記」と引き換えに、『基本的人権』の条項が削除され、「緊急事態条項」の中に『感染症』の追加が行われてしまう前に、岸田政権に対して国民がどうしていくべきなのかも明白でしょう。

オーストラリアなどでロックダウンに反対する人々の集会や警察の強制的な対応などは、多くの皆さまが拝見済みだと思いますので、それらの動画についてのご紹介は割愛させて戴きますが、下記のブリュッセルの動画（３分ほどです）のみご確認ください。

ベルギーの首都ブリュッセルでは、ロックダウンに反対する市民による集会へ警察が放水銃車両による弾圧を行ない、多数の暴力事件が勃発しました。
1〜2年前の、香港での民主化運動を弾圧した中国共産党と香港警察による人権侵害を思い浮かべますが、香港とは違いブリュッセルの気温は遥に寒く、しかも季節はもう冬です。
そして、ベルギーはご存知の様に、共産主義国家などではないどころか、ブリュッセルには欧州連合（EU）の本部まで置かれているのです。

日本を、この様な非人道的な国々の様にはしたくはありません！！

子供たちの未来のためにも、何度も繰り返しますが、「憲法９条への自衛隊の明記」は当然必須ですが、その引き換えに、ロックダウンなどの『私権制限』や『ワクチンの義務化』などは論外であり、当然許されるべき問題ではなく、そのためにも『基本的人権の尊重』を護り続ける必要があり、憲法の中に最高法規として第九十七条の『基本的人権』の条項については明記し続けることが必須ではないでしょうか？


最後に：

いつまでもプランデミックを続け、ワクチン利権を貪り続けている勢力や、それに同調している岸田首相に対しては、蜂の一刺しどころか、まだまだ飛び回る蚊にさえも成れていません。


しかし、ウザがられて、殺虫剤で敢え無く玉砕？しない限りは、中共ウイルスやワクチンなどに関する海外の報道の中で、日本ではまだ報道されてない情報を、一人でも多くの皆様へとの念いで届け続けさせて戴きます。

もちろん、当方とは全く別のご意見を持たれてみる皆様も多いことは重々認識しています。

それ故に当方からの情報が、それぞれの皆様がご自身で最終判断を下される、参考情報のひとつとなれば本望です。


関連記事：

1.子供へのワクチンのリスク


2.全年齢へのワクチンのリスク


3.ワクチンやブースター接種で感染などを防げない証拠


4.ワクチンメーカーの臨床試験での不正


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最後まで読んで戴き有難う御座います！ 日本の政治と世界情勢に危機感を感じてTwitterを始め、長文投稿用にnoteを始めました。 リアクションメッセージはトランプ大統領の名言で、長文以外はTwitterで呟いています。 https://twitter.com/ActiveCPI