2025年秋、トヨタのAI実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」運用開始(すでに起きた過去の歴史の社会実験の失敗点、問題点は知っておくべき)

2025年1月7日発表で、トヨタ、ラスベガスで開催中のCES 2025で、静岡県裾野市に建設している「Toyota Woven City」（ウーブン・シティ）のフェーズ1が完成したと発表した。

これは、おそらく、「AI自動運転車」なんかのたぐいのテストコースを町の規模にまで発展させた「AI実験都市」と思われる。
今までは、このたぐいは、「AI自動運転車テストコース」という「線」のみだったが、今回の発表は、どうも「面」の「町全体」にまで広げる「AI実験都市」のようで、関心のある他の企業やベンチャー企業や一般発明家の参加の募集もしているようです。
これは、当然、「トヨタの敷地内で行われるAI実験都市」なので、一般公道や一般の町ではないので、もっと大胆な実験ができる。
今までも、いろいろな企業や大学が、小さい市に協力をお願いして公道で、「AI自動運転車テストコース」という「線」のみの実証実験をしたり、「ドローン宅配」の実証実験をしたりした事があったが、現実に一般の人達が生活している生活圏での実験だったので、「簡易実験」しかできてこなかった。
自分は、書いている中の人が、辞典学者なので、自分がすでに知って把握している「関連する情報」はすぐに出るのが辞典学者の特徴なので、他よりも、はるかに詳しく説明できるので解説していきます。

(2025年秋、トヨタの実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」運用開始)
https://news.yahoo.co.jp/articles/606e3a13101704be701ef64c1cb433a3a64dda90

『ウーブン・シティはトヨタ自動車東日本の東富士工場跡地に建設した「モビリティのテストコース」だ。単なる移動手段としてのモビリティだけではなく、ヒト、モノ、情報、そしてエネルギーを動かし、モビリティがヒトや社会のためにできることを増やすことにチャレンジする場となる。
2025年秋以降の公式運用開始時点でトヨタやウーブン・シティトヨタなどの関係者とその家族およそ100人が入居し、最終的にフェーズ1エリアで約360人、フェーズ2以降も含めて将来的には約2000人まで拡大する計画だ。
同施設は、トヨタグループだけでなく、それ以外の企業やスタートアップ、起業家なども開発・実証に参加する場と位置づけており、「自分以外の誰かのために」という姿勢をもつInventors（発明家）がモビリティの拡張のために集うという。
すでにダイキン工業、ダイドードリンコ、日清食品、UCCジャパン、増進会ホールディングスなどが参画を決めており、自動販売機を活用した新サービスや学習環境のデータ活用など、それぞれのテーマを実証する計画だ。
また、公表済みのENEOSやNTT、リンナイとも引き続き検討を行っており、今後はスタートアップや大学、研究機関の利用も想定。2025年夏頃からはアクセラレータープログラムの募集を始めるという。
さらに、フェーズ2以降の造成工事もすでに着手している。フェーズ1で得られた知見を次の段階の計画に反映し、モビリティを中心とした新たな技術やサービスの開発を進めるとしている。
2026年以降は一般人の参加も想定
「シティ」という名称だが、当初立ち入れるのはトヨタ自動車やその関係者に限られる。なお、2026年度以降には一般人も「Weavers」として実証に参加できることも明かされた。』

(「AI実験都市」の今までの歴史)
・2016年から「スズキ」、浜松市、自動運転システムの開発会社による持続可能な公共交通として”自動運転車”の導入の実証実験

https://news.ntv.co.jp/category/society/sda1bdd6dce5da4d439b312dc7e7f7c68f

『この自動運転の車は、事前に走るルートの高精度で立体的な地図を作り、車に登録しておきます。そして、車の上のセンサーとカメラが周囲の建物などを検知して地図と組み合わせることで、今、どこを走っているのか判断し自動で走るほか、赤信号を感知して自動で停止。さらにウインカーも車が自動で出します。
これまでの実証実験で技術的な安全性が確認ができたことから、5回目の今回は、最高速度を40キロから50キロへ変更し、これまで安全のため後方を見守っていた伴走車をなくし、単独で走行するということです。』

この「事前作成の高精度立体的マップ方式」による「自動運転車」実験の失敗は、震災、台風などで、「事前作成マップ」とマップ情報が変わってしまった場合に、非常に、大きな問題が起きる。
そのために、この方式を使っている場合には、「職員による毎日のマップ更新が必要」なようです。
一般公道の日常でわかる通り、「普通の一般公道でも、時間単位で、アスファルトの経年劣化や、ダンプカーなどの重量のある車両の通行などで、道路がへこんだり道路破損が頻繁に起こる事はよく知られている問題です。
・要するに、「常時、震災直後のような綿密で緻密な道路点検作業が必要になる」のが、「自動運転車の100%の安全確保に必須」です。

(2024年問題、ドライバー不足)
https://www.baitoru.com/solution/column/2024-drivers-shortage/

上の「スズキ」の「自動運転車」実証実験の記事に書いてあるように、
・持続可能な公共交通として”自動運転車”の導入の実証実験
という意味合いもあって、
・日本や先進国の多くでは、「少子高齢化」により、労働力が足りないので、様々な社会インフラが持続不可能な状況になりつつある。
という問題点の克服として、「自動運転車の導入」をしたいようですが、上に問題を指摘したように、
・「常時、震災直後のような綿密で緻密な道路点検作業が必要になる」のが、「自動運転車の100%の安全確保に必須」
なので、自動運転車の安定的な安全運転には、余計に、人材の数が必要になるという矛盾もある。

(日々「事前作成マップ」とマップ情報が変わってしまう問題の解決方法。「センシング技術」)
https://www.monodukuri.com/gihou/article/3700

「トヨタ」の実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」の発表には書かれていないが、「発明家の募集」もしているので、関連技術を書くと、
・日々「事前作成マップ」とマップ情報が変わってしまう問題の解決方法。「センシング技術」
というやつがあります。
・町中を走っている一般の車や、自動運転車や、補佐点検ロボットカーなどに、「センシング技術」を搭載して、秒単位で、「事前作成マップ」との差違が生じた場所が無いか？の立体的なマップ情報を収集する方式です。
しかし、これは、当然、「プライバシーの侵害」などの「法律」上の問題が生じる可能性がある。
だから、
・理論では、「100%安全な自動運転車の運行」は可能なのだが、既存の古い法律なんかの問題があってできない。
わけですが、「トヨタ」の実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」では、トヨタの所有地内での話なので、ここら辺の問題はクリアーしやすい。

(空飛ぶ「ドローン宅配」実験)
https://drone-school-navi.com/news/ドローン宅配が現実に！各地で行われている実験/

『・長野県伊那市
KDDI株式会社、株式会社ゼンリン、テラドローン株式会社など複数の企業が参画し、国土交通省が実施してきた伊那市の中山間地域におけるドローン宅配の実験を深化させるプロジェクト「空飛ぶデリバリーサービス構築事業」を開始しています。

・大分県佐伯市
佐伯市では2018年３月、全国初となる「約10kgの商品」をドローンで山越え宅配する実験を行い、無事に成功させています。ドローンによる10kgの宅配が現実のものとなれば、宅配業界に大きな革命が起こるかもしれないとして期待されています。

・千葉県千葉市
国家戦略特区でもある千葉市は、楽天をはじめとする複数の企業と国と協働でドローン宅配の実証実験を進めています。最も新しいところでは、2018年10月、数百メートル離れたマンションにドローン宅配した荷物を、地上で待機しているロボットに移し替え、目的の部屋まで届けるという実験に成功しています。』

空飛ぶ「ドローン宅配」技術については、日本では、
・過疎地域の山間部
・震災時や遭難時の物資運搬
については、非常に高い能力を持っているので、現実に導入した方がいいレベルになっている。

一方で、
・人の多い都市部
では、
・落下事故
・「ドローン宅配物」の盗難
など問題点の方が多い。

＜法律上の権利割合に、「AI利用の権利」比率増加の懸念問題＞

(公道の法律上の権利割合に、「AI利用の権利」比率増加の懸念問題)
「SDGs」が言われるようになってから、個人的には、変な動向が無いか？監視しているのですが、
・法律上の権利割合に、「AI利用の権利」比率増加の懸念問題
というのを、自分は指摘したいと思います。

現在、「一般公道の利用の法律的な権利の比率」は、

＜これまでの過去＞
・一般市民
・運搬者などの企業利用
位しか無かった。

例えば、昭和時代だと、「安価で、非常に大量の排気ガス煤塵を排出するディーゼルエンジンオイル」は、企業の方は、バス、トラックの方では法律が緩くて使って良かった。

現在、「一般公道の利用の法律的な権利の比率」は、
・一般市民
・運搬者などの企業利用
・オーバーツーリズムの外国人利用の権利
・AI自動運転車の利用の権利
という感じに、日本では、かなり変貌してしまっています。

この安倍総理以降の「オーバーツーリズム日本」問題は、かなり深刻で、特に京都などの観光地では、
・日本人は、通勤、通学すら道路の使用権利が無い。
・日本人は、お盆や里帰りの時すら、「日本のホテルに宿泊する権利が無い」
ほどの酷い状況で、本来ならば、政治家が積極的に対策を議論しなければいけない議題です。

ここにさらに加えて、
・オーバーツーリズムの外国人利用の権利
・AI自動運転車の利用の権利
が加わってしまっているので、道路利用以外でも、
・「人間よりも、AIが社会インフラの利用権利が強くなっている」
という問題が生じています。
また、自分が思うには、
・東京都の「自転車ヘルメット義務」なんかも、「人間よりも、AIが社会インフラの利用権利が強くなっている」ので、「ドローン宅配」対策のような気もする。
このような手法を、
・「アフターコロナ」という言い分の「ショックドクトリン」
と言います。
「ショックドクトリン」というのは、「パンデミック、紛争などの混乱に乗じて、本来認可できないものや、国民的な議論が必要で問題が生じるので、進める事ができない案件を強引に通してしまう手法」の事です。

(アメリカでは、「AI」に否定的な流れ)

「AI都市」を先に実現している中国では、普通に、「国民監視」の目的でも利用されている。
「AI都市」を先に実現しているアメリカでは、数多くの問題やトラブルを引き起こしている「AI」に否定的な流れが非常に強いです。

(アメリカで、自動運転車が人やペットを轢き殺す事故多発)

まず、「AI都市」を先に実現しているアメリカでは、現実問題として実際に起きてくる問題が、
・アメリカで、自動運転車が人やペットを轢き殺す事故多発
というのがあって、
・アメリカでは、「AI自動運転車は必要無い」というデモ運動が非常に活発化している。

(バンクシー、ロンドン動物園シリーズの絵の真相)

https://theartofbanksy.jp/banksy-london-zoo-series2024/

最近、風刺画家のバンクシーが、「ロンドン動物園シリーズ」という一連の動物をモチーフにした風刺画を描きました。
その中の1つに、
・「赤い三角コーンをボンネットにのせられた自動車に、サイがのしかかっている風刺画」
というのがあって、この意味の真相が、
・アメリカでは、「AI自動運転車は必要無い」というデモ運動が非常に活発化している時に、「AI自動運転車を強制的に停止させる手法として、AI車のボンネットに、赤い三角コーンをのせると、センサーが反応して、AI車を強制的に停止させられる」というデモ運動が、アメリカで盛んに行われていた。ので、バンクシーのこの「サイ」の風刺画の真相は、そういう意味のようです。

(アメリカで、「ドローン宅配物」の盗難が多発している)

順番から言うと、アメリカの現地で起きた「AIカー」関連の事件と、現地デモ隊の活動では、
・まず最初に、アメリカで、自動運転車が人やペットを轢き殺す事故多発していて、アメリカでは、「AI自動運転車は必要無い」というデモ運動が非常に活発化した。
・次に、この「AIロボットカーは必要無い」というデモ運動は、「ドローン宅配物」の盗難多発へと標的が増えた。
日本では、「ドローン宅配」というと、「空飛ぶドローン宅配」の意味がほとんどですが、欧米では、「ドローン宅配」が現実に使われているのは、「AIロボットカーによる宅配」の意味です。
欧米では、「ドローン」という意味は、「空飛ぶドローン」、「AIロボットカー」、「ラジコンのような小さいロボット潜水艦(海底ケーブルの点検など)」辺りは、全部「ドローン」と呼んでいて、日本語のイメージだと、「ラジコン系のものに、若干AI自動操縦の付いたやつは全部ドローン」のようなイメージです。

(水中ドローンの遠隔制御を可能にするNTTの水中通信網の先端技術開発)
https://www.ntt.com/about-us/press-releases/news/article/2022/1101.html

『NTTグループは、2019年に提唱したIOWN構想(※6)の具現化に向けて、研究開発を推進しています。その営みの一つ「5G Evolution & 6G powered by IOWN」における空・海・宇宙などあらゆる場所への「超カバレッジ拡張」の実現に向けて、NTN技術がめざす未踏領域の一つである海中における高速無線通信の実現が期待されています。
海中の無線通信は、「電波を利用する低周波電磁界通信」、「光を利用する光無線通信」、「音波を利用する音響通信」の三つに大別されますが、NTTは浅海域でも安定して長距離通信が可能な音響通信に着目し、さらなる長距離化・高速化に取り組んでまいりました。海中の高速無線通信の実現により、高精細な海中映像伝送や水中ドローンの遠隔制御が可能となり、海中工事・漁業などにおける作業性・効率性が飛躍的に高まると考えられています。』

現在、NTTは、
・水中ドローンの遠隔制御を可能にするNTTの水中通信網の先端技術開発
という実験を行っている。
もともと、「水中Wifi」のような技術を作ろうとしていたのですが、
・電波は、ほとんど水中を進めない。
問題があった。
因果関係はよくわからないものの、こうした人類の「水中に強力な電波を飛ばす実験」を活発にやっていた時期に、日本近海では、数年前に、クジラや大量の魚の砂浜への漂着事故が多発していた。
この後に、「能登半島大地震」も起きたので、結局、この日本近海のクジラや大量の魚の砂浜への漂着事故多発の因果関係はわからずじまいだった。

(震災に強い都市設計)

東日本大震災直後の時に、「日本では、原子力発電所を失う」という、「それまでのエネルギーの安定供給が不可能になった」というトラブル経験をした。
この時に、日本のいろいろな企業が議論していたのが、
・当時珍しかった「電気自動車をバッテリー代わりに使い」そこから、自宅の方に、エネルギーを供給できないか？
という発想で、そのかなり古い前に言われていた「オール電化」の家の発想と組み合わせて、「パナホーム」や、「電気自動車」開発メーカーが共同で議論していたような記憶がある。

(パナホーム「エネルギーマネジメント」)
https://homes.panasonic.com/sumai/technology/ems.html

この方式なんかを、「エネルギーマネジメント」と言って、今回のトヨタの実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」の発表記事にも、単語では登場しているので関連があるのかもしれない。

震災時に、「電気自動車をバッテリー代わりに使い」そこから、自宅の方に、エネルギーを供給できないか？という発想ですが、「電気自動車(EV)の爆発後火災事故が多発している」問題がある。

(中国で電気自動車(EV)の爆発後火災事故が多発している)

https://www.evlife.co.jp/article/zqsdy_1ul2jh

これは、電気自動車(EV)に使われている「リチウムイオン充電池」の仕様上の欠陥で、
・「リチウムイオン充電池」は、外側のパッケージ部分にヒビなどの破損が入ると、必ず、爆発した後に大火災を瞬間的に引き起こす仕様上の欠陥があります。

ちなみに、この仕様上の欠陥のある「リチウムイオン充電池」ですが、「原材料のリチウムが含まれる土を中国が世界各地で買い占めた」ので、「その土(ペタライト)を使わないと作れない、日本の「萬古焼」の土鍋の生産ができなくなる」というトラブルがあった。

(「リチウムイオン充電池」の「原材料のリチウムが含まれる土を中国が世界各地で買い占めた」ので、原料の調達どうなる？「萬古焼」の土鍋(NHK、2023年11月10日のニュース))

https://www3.nhk.or.jp/news/contents/ohabiz/articles/2023_1110.html

現在では、仕様上の爆発、出火の欠陥のある古い仕組みの「リチウムイオン充電池」に代わる、新しい仕組みの「充電池」の開発が進んでいる最中です。

ちなみに、このスマートフォンなどに使われる「充電池」から、よく出火する事故が多発している最近のニュースから着想を得て、イスラエル諜報特務庁(モサド)による工作活動で、「バッテリーに爆発物を追加して工場から出荷する」という、無差別テロ事件が、ついこの間あった。
1回目のイスラエルの作戦の「工場の従業員になりすまし、爆発するように工作されて工場から出荷されたポケットベルは、台湾の企業Gold ApolloのAR924モデル」だった。
2回目のイスラエルの作戦の「トランシーバー用バッテリー爆発工作事件」の方は、日本製トランシーバーをターゲットにしていた。

(イスラエル諜報特務庁(モサド)による工作活動で、出荷前の工場従業員になり、ポケットベルやトランシーバー用バッテリーに爆発物を仕込んで出荷したテロ事件発生)

https://ja.wikipedia.org/wiki/レバノンのポケベル爆発

https://www.bbc.com/japanese/articles/cpdqvye5pw0o

((NHK、2024年9月18日のニュース)中東レバノンの各地で「ポケットベル」タイプの通信機器が爆発し、これまでに12人が死亡し、2700人以上が怪我)

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240917/k10014584401000.html

(日本で増えてきている、電動アシスト自転車が発火)

https://www.bicycle-axis.com/column/dendou_hakka/

「電動アシスト自転車が発火」の主な原因は、
・勝手に個人で、「安い中国製予備バッテリーに買い替えた」
・夜間など、「充電しっぱなしで放置したまま」
の事が多いです。

((東京消防庁)「リチウムイオン充電池」からの出火火災が増えている)

https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/lfe/kasai/lithium_bt.html

「東京消防庁」の方も、「リチウムイオン充電池」からの出火火災が増えているので、「安い中国製予備バッテリーに買い替え」などせず、寝ている最中に、「リチウムイオン充電池の放置充電しっぱなし」など間違った使い方はやめるように警告していて、「便利さはあるものの、家を火災で失うのは一瞬である」事に対して警戒を持つように警告している。

基本的には、「何でも家電は、メーカーのその商品の仕様基準が安定的に動作する期間は、だいたい「5年間」位」で、その後も、「能力が、80%に落ちる」などになるが動くが、「最終的には出火するほど、絶縁劣化するので、動作していても、ある年月経ったら、買い替えていくべき」と、家の火災対策では指導している。

(「家電の安定動作期間」の目安)

・(仕様の100%近い安定動作期間)何でも家電は、メーカーのその商品の仕様基準が安定的に動作する期間は、だいたい「5年間」位
・(比較的出火しにくいが、運悪いと出火する期間)10年間位
・(ほとんどの物が壊れてしまう期間)15年～20年間位
という目安で、
・「大体、ほぼ出火せず、不調だがとりあえず動作する期間は、8年間位」なので、その辺りで買い替えする事をお勧めする。

これは、「カビキラーなど絶縁劣化を急激にする洗剤や、アルコール、エタノールなどの溶剤のたぐい」の使用頻度によって、大幅に、耐用年数は変わるので、安全使用の目安としては、「延長ケーブルなどの色が、茶色く変色している」など、目に見えて、「絶縁劣化もうしてるだろ」と自分でわかるはずなので、「家は火災で燃えて全ての人生を失うのは一瞬」なので、数百円から1500円程度なのでケチらずに、変な変色があれば、その都度確認して買い替えるべきです。

後、個人的な経験では、「100%必ず家電が壊れる」やってはいけない事として、
・「シール剥がし液」というのが、「最強クラスの溶剤」なので、個人的な経験では、「ゲームグッズなどを買って、綺麗に値札シールを剥がそうとして、シール剥がし液を使ったら、大体、3日後程度で、当時、プレイステーション2本体と、テレビと、アンプ、ビデオデッキなど全部一瞬で壊れた」という、最悪の財産を大幅に失った経験をしました。

「シール剥がし液、アルコール、エタノールなどの溶剤のたぐい(要するに、溶剤が、主に、コンデンサを壊すか、いろいろなパーツの絶縁劣化を引き起こすので)」は、本当に、100%確実に、家電に、大ダメージを与えるので、使用は絶対にしない方がいいです！

((自宅火災の最大の原因)日本の建築物は、必ず、タンス裏の絶対に手が届かないメンテナンス不可能な位置に、コンセントを配置している日本の建築家の異常性がある)

自宅出火のほとんどの箇所は、「タンス裏のコンセントに積もったほこり」の位置からの出火だが、「日本の建築家の建築物の構造設計の方が異常で、長年、日本の消防庁から、「タンス裏のコンセントに積もったほこり」の位置からの出火がほとんどだと、原因と因果関係が指摘されているにも関わらず、「日本の建築物は、必ず、タンス裏の絶対に手が届かないメンテナンス不可能な位置に、コンセントを配置している日本の建築家の異常性」がある。

「ズボンのポケットに入れていたスマートフォンがいきなり出火」、「中国で電気自動車(EV)の爆発後火災事故が多発している」、「イスラエル諜報特務庁(モサド)によるバッテリー改造工作活動事件」などの発生もあって、「航空機内、バッテリー持ち込み禁止」が、だいぶ厳しくなった。
最近では、「充電式イヤホン」まで持ち込めないケースも出てきた。

(航空機内、バッテリー持ち込み禁止)

https://www.mlit.go.jp/common/001469460.pdf

(現状解決したい都市設計の問題点のまとめ)
・震災に強い都市設計をしたい。
・先進国の多くが、少子高齢化で人材不足から、「AI」を活用したい。

(「AI都市」を先に実現しているアメリカや中国で実際に起きている問題点のまとめ)
・AIや「AIを利用した政治家や企業家」による「管理社会」になるのではないか？という懸念
・アメリカで、自動運転車が人やペットを轢き殺す事故多発している。
・アメリカで、「ドローン宅配物」の盗難が多発している。

(AIや「AIを利用した政治家や企業家」による「管理社会」になるのではないか？という懸念問題について)

現実問題で起きた問題として、知っておいてほしい時事ニュースだと、
・事実上、「徹底した国民管理社会の実現」と同義になってしまった、「コロナ禍の中国の徹底したロックダウン政策」をやってしまった最終結果は、
・中国人の多くの大学生の精神不調をきたした。

(中国で四つんばい現象が話題　コロナ長期化でストレスか(2022年11月14日のニュース))
https://www.sankei.com/article/20221114-HNG6IXCRHRMILDVKI3QDOF3D4E/

『感染を徹底的に封じ込める「ゼロコロナ」政策に基づき、中国各地の大学では敷地外で部外者と接触することを禁じるなどの厳しい制限措置が取られている。
交流サイト（ＳＮＳ）では大学生が四つんばいになって集団で歩き回ったり、段ボールで作った犬の模型を散歩させたりする動画が出回り、長引く行動制限で精神的に追い詰められているとの見方も出ている。』

これら、中国人大学生達本人の個人的な主張では、「抗議の為に、北京にある中国伝媒大の学生が最近「四つんばいになって運動場を歩こう」と提案した」のだが、「そもそも、この異様な状態で抗議するという発想を持つほど、精神が追い詰められている」事の方が問題で、児童の心身の健康不調問題として大きくとりあげられた。

(中国・死んだふりをする「死亡卒業写真」大学卒業生が相次ぎ投稿　背景には“史上最悪の就職難”(2023年6月29日のニュース))
https://www.fnn.jp/articles/-/549571

『今、中国のSNSで、大学を卒業した人たちによる“死んだふり”をした写真の投稿、通称「死亡卒業写真」が流行っているといいます。
投稿された写真を見ると、2人の人物が階段の手すり部分に力なく もたれかかる写真とともに、「学校を離れたら死んだ方がいい」という一文が。』

2023年に入ると、これら中国人の若者の精神不調問題は、さらに悪化して、「死亡卒業写真」投稿の大ブームが起きるなど、「管理社会で人の精神が崩壊していく」様子がわかる。
「中国ロックダウン」という「事実上、牢屋体験をした」中国人の若者の精神不調問題は、中国政府が、コロナ禍ロックダウン政策をやめた後でも、「中国人には、SNSでの自由発言権が存在していない」など、結局、「中国にいる限り、牢屋のような監視生活からは逃れられないのだ」とわかってしまったので、結局、これら中国人の若者の精神不調問題は、さらに悪化した。

こういった「実験」問題は、
・「宇宙飛行士の訓練施設で、地球上訓練で、数年以上、閉鎖空間のみで暮らす訓練と、そこで起きる、人体への精神不調や肉体上の健康不調の実験観測調査」
なんかで、昔からよく知られている問題です。

こういった「都市計画」、「都市設計」、「社会システム設計」については、上の「宇宙飛行士の長期間の閉鎖訓練施設」や、「中国コロナ禍ロックダウン政策」の例を見ればわかる通り、「予期しなかった出来事が大量に発生してくる」ので、かつて、アメリカの社会実験学者の「ジョン・バンパス・カルフーン」という学者が、「UNIVERSE25」ネズミ都市実験というやつを行って、その結果が、全く予想しない結果で、「絶滅した」。

(「ジョン・バンパス・カルフーン」による、「UNIVERSE25」ネズミ都市実験)
https://ja.wikipedia.org/wiki/ジョン・B・カルフーン

(「UNIVERSE25」ネズミ都市実験)
https://web-mu.jp/history/6250/

『1968年～1972年にかけてアメリカの動物行動学者ジョン B. カルフーンは『UNIVERSE 25』というネズミを使った実験を行った。
アメリカや先進国の多くが、当時、「高度経済成長期」の真っ最中だったが、「このまま高度経済成長期を続けていった場合、社会実験では、どのような結果をもたらすのか？また、人口が最大になるように効率的な居住地域をどう構築したらいいのか？の社会実験」をやった。
都市計画のシミュレーションとして、繁殖に必要な十分なスペースと無限の食糧を与えられたら、ネズミはどのような社会を作り出すのか？という、「UNIVERSE25」ネズミ都市実験を行った。
その結果が、全く予想しない結果で、「絶滅した」。
あまりにも、予想外の結果と、予測できない未知の絶望的な事態が発生した。のが以下の実験結果の通りである。

(「UNIVERSE 25」ネズミ実験の手法)
「UNIVERSE 25」というのは、「UNIVERSE」実験シリーズの25回目改良型という意味です。
それまでの「UNIVERSE」実験シリーズで、「ネズミ達にとって、最も居心地のいい環境」を改良に改良を重ねて、最もいい居住空間と、それまでの、「実験室の狭さで、ネズミがそれ以上増える事ができなかった失敗」を取っ払って、十分に、ネズミが繁殖できるスペースを確保できた、最終実験バージョンが、「UNIVERSE 25」ネズミ実験だった。
この実験の特徴は、他の医学的な「狭い檻に入れられて観察させられるモルモット実験」とは逆であって、「ネズミにとってのユートピアを再現する」事だった。
この「UNIVERSE 25」実験場では、「ネズミは広大な範囲を自由に移動できるし、水も食料も切れ目無く潤沢に与えられ、いつでも、繁殖していい」という環境を与えた。

(ネズミにとってのユートピア再現実験の「UNIVERSE 25」ネズミ実験の恐ろしい結末→「文字通り、絶滅した」)
これは、「社会学」とか「人口過密問題」とかが、「生物学」として実際に行うと、最終的に、どういう経緯を通って、どうなってしまう結末を迎えるのか？が、とてもよくわかる実験となった。

(「UNIVERSE 25」ネズミ実験結果とフェイズごとのネズミ達の行動変容)
<スタート時>(ネズミ8匹)

<フェーズA>
実験施設に入れたネズミは、新しい環境に慣れて縄張りを作り、巣作りを始め、104日後から出産を開始した。

<フェーズB>
個体数は順調に増え続けた。315日目、個体数が620匹まで増えた。
もともと、「人間社会の高度経済成長期の都市計画シミュレーション」であった為に、このネズミ実験場では、「1箇所の巣に、15匹入る」ように設計していた。

<フェーズC>
そしてフェーズCが始まった。
すると、それまで自由に巣箱やえさ場を選んでいたネズミたちは、なぜか一か所に集まり始め、決まった巣箱で固まって生活するようになった。そして15匹しか入らない巣箱に、なぜか111匹がぎゅうぎゅうに詰まって暮らすという不自然なことが起き始めた。餌場も何カ所もあるのに、なぜか同じ時刻に、同じ餌場で、奪い合うように一斉にエサを食べるようになった。
ネズミにはテリトリーがあり、このような密集状態を避け、コミュニケーションをとりながら規律ある行動をするのが普通だ。だが、ネズミたちが２つに分かれた。集団として行動する３分の１のネズミと、テリトリーを持たず、他のネズミとコミュニケーションをとらずに繁殖もせず無気力に過ごす３分の２のネズミである。
彼らはネズミの社会ルールである決まった巣箱を持たず、床で寝るという奇妙な行動をした。ニートネズミの誕生である。
ニートネズミはメスに相手にされず、集団行動をするオスに攻撃された。集団行動をするオスはエサを独占、エサを食べにくるニートネズミやメスを攻撃した。
カルフールは攻撃的になったオスたちをアルファオスと名付けた。彼らは凶暴で貪欲、見境なく他のネズミを犯そうとした。
メスたちは出産してもオスが守ってくれないため、自分たちも攻撃的になっていく。そして子どもを守るどころか、子どもを攻撃して早期に巣から追い出し始めた。巣を追い出された子どものネズミは、アルファオスの攻撃から身を守るため、ニートネズミになるしかなかった。

この実験の設定では3,840匹のマウスを収容可能としたものの、総個体数は2,200匹に留まった。この315日目から600日目の間には社会構造と正常な社会行動が崩壊していることが判明した。行動上の異常としては、子離れの前に子を追い出したり、子の負傷の増加、同性愛行動の増加、支配的な雄が縄張りと雌の防衛を維持できなくなる、雌の攻撃的な行動、防衛されることのない個体間攻撃の増加と非支配的な雄の無抵抗化、などがある。

<フェーズD>
そしてフェーズDは、この育児放棄されたネズミたちが親になった世界だ。社会性を学ばなかったネズミたちは、テリトリーも交配も子育ても行わず、ただ食べて毛づくろいをするだけの生活に入った。
発情しても、オスがメスに求愛し、メスが巣箱に招き入れるという求愛ルールがわからず、オスはメスの後をストーカーのようについて回り、未成熟のメスやオス同士で番おうとし始めた。乳児死亡率は急上昇し、90%に達する。

<「ザ・ビューティフル・ワン」の誕生>
すべてのネズミがニートネズミになった時、カルフールは彼らを『美しい人たち』と呼んだ。暴力も争いもセックスもなく、ただ静かに彼らは生きていた。

600日以降でも、社会崩壊は継続し、個体数は順調に絶滅に向けて減少していった。この時期には雌は繁殖をやめていた。同時期の雄は完全に引きこもり、求愛動作、戦闘を行うことはなく、健康のために必要なタスクだけに従事した。食べる、飲む、寝る、毛づくろいをするなど - すべて孤独な作業として、である。このような雄はつやつやとした傷のない健康的な毛並みが特徴的で、「ザ・ビューティフル・ワン」と呼ばれた。繁殖行動は再開されることはなく、行動パターンは永久に変わってしまった。

560日後、出産が停止する。最大2200匹まで増えたネズミたちは猛スピードで減り始め、920日後、最後のオスが死んで『UNIVERSE 25』のネズミたちは全滅した。』

「都市計画」、「都市設計」、「社会システム設計」については、上の「宇宙飛行士の長期間の閉鎖訓練施設」や、「中国コロナ禍ロックダウン政策」の例を見ればわかる通り、「何かに管理された生き物は、最終的には、精神を病んだあげくに絶滅する」ようです。

自分の考えでは、「AIなど、何かに管理された生き物は、"自分自身で問題を乗り越えられる能力が著しく劣っていき絶滅してしまう"」ようで、資本主義、社会主義、共産主義のどれにしろ、合理主義やり過ぎで、管理社会を実現すると、かなり短期間で、人類は絶滅するようです。
個人的には、昭和世代なので、「21世紀になったら未知の先端ハイテク技術で凄い時代が来る」というワクワク感はあるものの、「現実に起きるデータ」は、辞典学者の自分がまとめると上のように、「現実に起きてくる問題点を見て見ぬ振りをする企業」が出た場合、かなり悲惨な結果を招くと思われる。
起きてくる問題点をきちんと直視し、それを解決していくのが、「真のエンジニア」だと思う。

(過去の「社会実験」からわかっている、現在のエンジニアが予測していない「AI管理社会」で、すでにわかっている問題点)
・「管理し過ぎる」と人間は、脳がどんどん衰えていき、精神を病んでいき「発狂」して死ぬ。

一応、辞典学者の方で、問題が起きる前にすでに把握している情報は説明を書いておいた方がいいように思ったので書いた。
国民に気がつかれないように、「緩やかに管理社会へ移行している(国民の自由行動を許さない！)」現象は、「コンプライアンス」という謎の単語が登場してきた辺りから、辞典学者の自分としては把握しているので、動向を見ている。

(追記)
「AIドローンシティ構想」で、結構重要な事を書き忘れたので、すでに行っていて、すでにわかっている問題点と、エンジニアには必ず目を通しておいてもらいたい資料を書いておく。

＜AIドローンシティ構想＞

(アフリカでは、「コロナ陽性者確認のための検体」を、ドローン飛行機を使って遠隔地の研究所まで飛ばして運んでいた)

(パンデミック時の「全国民検査」など尋常では無い数の調査を行う場合に効率的に行う、コロナ検体調査では、「5人分とか10人分とかの検体を混ぜてしまう」状態で、検体ケースに入れて、「2段階」調査を行う手法)

この「検体調査」の手法は少し特殊で、2段階ある。

(1段階目) ドローン飛行機のように、小型の中に入れないといけないので、「5人分とか10人分とかの検体を混ぜてしまう」状態で、検体ケースに入れる。
(2段階目) 検体の「陽性反応」検査で、陽性が出た場合には、「あなたは、陽性の可能性があります」という通知がきて、「再び、検体を採取される」が、この時は、「1人ずつ検体を運搬する」

これは、パンデミック時の「全国民検査」など尋常では無い数の調査を行う場合に、アフリカのドローン飛行機を使った調査以外でも、行われる手法。

問題なのは、
・「あなたは、陽性の可能性があります」という通知がきて、「再び、検体を採取される」
という中途半端な段階の時には、「あなたは、陽性の可能性がある」分類者に登録されてしまうので、陽性者とまったく同じ「厳しい隔離対象」に指定されてしまう問題がある。
これは、見方によっては、「冤罪者」と扱いが同じなので、そういう「人を拘束する」欠陥がある。

＜国民を、「拘束」か「監視」の社会になるようならば企業や国際機関関係者の逮捕となる＞

(2024年5月27日WHO年次総会 開幕 「パンデミック条約」の採択)

この欠陥は、結構重要で、次の「2024年5月27日WHO年次総会 開幕 「パンデミック条約」の採択」の時事ニュースで、採択が決定されてしまうと、「その採択後に、パンデミックが発生した時には、WHOの権限のかなりの強化をしていい」という採択が行われる予定だったが、「2024年5月27日WHO年次総会」の時の議論では折り合いがつかず、「見送り」となった。

(2024年5月27日WHO年次総会 開幕 「パンデミック条約」の採択の時期(結果は、「見送り」))

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240528/k10014462651000.html

「パンデミック条約」の採択が決定され、「その採択後に、パンデミックが発生した時には、WHOの権限のかなりの強化をしていい」という未来の社会がくる予定だが、いろいろと問題点が指摘されている。

(問題点)

(1) 中国の「コロナ禍ロックダウン」のような名目を作る事ができれば、ほぼ「戒厳令」と同じ規模で、反政府デモ隊などを、パンデミック対策の名目で、徹底的に完全に閉鎖区域内に合法的に閉じ込める事が可能になる。

(2) WHOの「パンデミック条約」以降は、「WHOが発した情報のみが正しく、それ以外の情報は、全てフェイクニュースだとして逮捕が可能になる(WHOのみが「神的な絶対的な判断ができる」という間違った考え方。WHOならば医学知識を知っている通り、「私は神である」という意識を持つ精神病に、パラノイアや精神分裂病、統合失調症がある。「神的な絶対に正しい判断を人間ができる」と判断している段階で、そちらの方が異常性がある)」可能性がある。
これは、医学者や研究者や、いろいろな学者、学識者の意見封じとなり、「余計に、パンデミックの解決を遠のかせる」と指摘されている。
例えば、今回のコロナ騒ぎでは、「製薬会社が、あたかも、ワクチンでしか対処できないような、マーケティングのイメージ戦略をCMなどで行った」可能性が指摘されており、処罰対象の可能性も本来はある。

現実のコロナ最中の正式な医学論文のみを読んでいくと、例えば、
・「5-ALA」手法を使うと、血中のコロナウイルスのスパイクタンパク質を取り囲んでしまうので、ワクチンを使わなくても、コロナウイルスに対処する手段があった。(長崎大学)(簡単に説明を書くと、「免疫抗体という手法以外で、人体が、ウイルスを取り囲んで除去できる仕組みがあった」事の発見で、疫学においては、結構凄い発見)

https://www.nagasaki-u.ac.jp/ja/science/science225.html

という医学論文があるのを、辞典学者の自分は知っている。

「5-ALA」手法は完全ではないものの、現在のような「オミクロン株以降のコロナ5類移行後」のようになってしまった時代には、「厚生労働省のレプリコンワクチン黒塗り文書」のような「この遺伝子ワクチンが人体内で、一体何をしているのか？が国とメーカーによって情報隠蔽されている気持ちの悪い、国民側からは安全性の確認のしようが全く無いワクチン」よりも、むしろ、「5-ALA」手法の方が安全で有効性が高いものと思われる。

資本主義や経済学的判断を重視して行動する誤ったバイアスが判断にかかっている場合には、製薬会社は、ダーティーな手法で、製品を売る為に、マーケティングのイメージ戦略を行う事もあり、本来ならば、「間違ったイメージを国民や世界中の政治家に植え付けてまで、非常に高額なワクチンや薬を売った場合」には、製薬会社の方を逮捕しなければいけない。
が、ここに、WHOの「パンデミック条約」という「絶対的権力の誇示」のお墨付きを与えてしまった場合には、WHOの「パンデミック条約」というものは、「共犯」の名目として使用されてしまうのではないか？という強い懸念がある。

上に書いたように、「人を拘束する」、「監視する」など、人の行動に制限を課す事を目的に行動した場合、企業や政治家などが処罰される可能性が高いので、エンジニアや関連企業は、きちんと自分が書いたような、すでに起きている「問題」、「トラブル」の情報に目を通し、判断を誤ると企業ごと処罰の対象となる事を知っておいた方がいい。