サステナビリティ・コンサルタントとして日経新聞記事（2024年9月後半分）にコメントしてみた【その1】
現在、私は、企業のサステナビリティ（持続可能性）を高めるサポートをする「サステナビリティ・コンサルタント」という仕事をしています。
食品企業をメインに「品質保証」、「環境経営」、「労働安全衛生」、「商品開発」の仕組み化により、企業のサステナビリティ（持続可能性）を高めるお手伝いをしています。
今回は、企業のサステナビリティに関する日経新聞記事（但し、有料会員のみ閲覧可）を取り上げ、サステナビリティ・コンサルタントとして、超簡単なコメントを記載してみました。
ご興味がある記事は、是非、日経新聞の記事を読んでみて下さい。これらにより、企業にとって如何にサステナビリティが重要かを感じて頂けると幸いです。
【1】2024年9月14日（土）日経新聞 朝刊【品質保証】
「小林製薬、糸ようじなど販売休止 歯科医師会が推薦取消」
（コメント）
企業のサステナビリティにおいて、製品の品質保証とサプライチェーン全体のリスク管理は不可欠です。今回のケースでは、一部の製品問題が他の製品にも影響を与えているため、企業としての信頼回復が急務です。透明性のある対応と、安全管理プロセスの強化、再発防止策の迅速な実施が求められている。これにより、消費者や業界の信頼を再構築し、長期的なサステナビリティの向上を目指すことが重要である。
【2】2024年9月14日（土）日経新聞 朝刊【環境】【商品開発】
カルビー、うなぎのかば焼き味じゃがりこ 埼玉の食に光
（コメント）
地域密着型の商品開発は、持続可能な事業成長に不可欠です。成功のためには、地域の味を忠実に再現するプロセス管理と現地パートナーとの協力が重要な要素となる。さらに、地域の文化や資源を保護しながら商品開発を行うことで、地域経済の活性化にも寄与する。こうした地域のストーリーを反映させた商品は、企業と地域の価値を共に高め、持続可能な成長を実現するための重要な戦略です。
#新商品 #オテトチップ #じゃがいも #商品開発 #持続可能 #地域密着 #うなぎ #地元 #食文化
【3】2024年9月14日（土）日経新聞 夕刊【環境】【商品開発】
「やっ貝もの」華麗に変身 貝殻がスーツやネイルに
（コメント）
貝殻の再利用は、廃棄物削減と新たな価値創造の好事例です。企業は環境負荷を減らしつつ、消費者に魅力的な商品を提供できる。サステナビリティ戦略として、廃棄物のアップサイクルは重要であり、他の業界にも応用可能である。企業は持続可能な素材の研究開発を進め、環境と経済の両立を目指すべきである。
#カキ #ホタテ #貝殻 #再利用 #環境 #青山商事 #代替プラスチック #廃棄物 #価値創造 #サステナビリティ #アップサイクル #持続可能 #研究開発 #CSV #共有価値
【4】2024年9月15日（日）日経新聞 朝刊【環境】【新技術】
住友林業、森林火災をAIで抑制 インドネシアでCO2排出枠創出へ
（コメント）
住友林業のAI技術を活用した森林火災抑制は、CSV（共通価値の創造）の観点からも重要な取り組みです。環境保護と企業の収益性を両立させ、持続可能なビジネスモデルを構築している点が特筆される。具体的には、AIによる地下水位管理でCO2排出を削減し、炭素クレジットの創出によって経済的価値を生み出すことで、環境と地域社会、企業の利益を同時に実現している。このアプローチは他地域にも展開可能で、長期的な共通利益を追求する好例です。
#住友林業 #AI #森林 #CSV #CO2 #炭素クレジット #持続可能 #経済的価値
【5】2024年9月16日（月）日経新聞 朝刊【環境】【商品開発】
社説 逆風下のEVは長期的な視点の戦略を
（コメント）
環境経営の視点から、EVの逆風は柔軟な戦略の重要性を示している。短期的な市場変動に応じつつ、長期的なCO2削減に向けた商品開発を進めることが重要です。特に、プラグインハイブリッド車や燃料電池車の開発を平行して行うことで、持続可能な社会の実現に貢献できる。
#トヨタ #フォルクスワーゲン #EV #CO2 #持続可能
【6】2024年9月16日（月）日経新聞 朝刊【商品開発】
大阪王将のベーカリー、アジアに出店 成長の第2の柱に
（コメント）
国産米粉を使用した商品開発は、地域資源の活用によるサステナビリティ向上に貢献する。さらに、グルテンフリーの需要を捉えた商品は、環境負荷低減と健康志向の市場に応えるものであり、持続可能なビジネスモデルを支えます。効率的な生産・流通システムも、資源の有効活用を促進します。
#アールベイカー #米粉 #ベーカリー #パン #グルテンフリー #国産 #サステナビリティ #環境負荷 #健康志向 #持続可能 #ビジネスモデル #大阪王将
【7】2024年9月17日（火）日経新聞 朝刊【環境経営】
〈スポートピア〉井本直歩子 脱炭素本気のオリパラ
（コメント）
サステナブルな大会運営は、単なるコスト問題を超え、計画的な調達とリソースの循環によりコスト削減を実現できることを示している。持続可能な未来に向けたライフスタイルを促すため、再生可能エネルギーの使用や廃棄物の削減を日本のイベントにも取り入れ、企業全体で環境経営の意識を高めていくことが重要です。
#パラリンピック #脱炭素社会 #循環型社会 #再生可能エネルギー #ライフスタイル #コスト削減 #環境経営
【8】2024年9月17日（火）日経新聞 朝刊【環境経営】【労働問題】
丸紅、物流パレットを循環利用 まず中国の輸出入で
（コメント）
物流パレットの共同利用は、資源の効率化と環境負荷の軽減に貢献する。また、人手不足の解消にも寄与し、サステナブルな物流の実現に繋がる。企業間連携を通じ、環境経営を推進し、持続可能なビジネスモデルを構築することが重要である。
#丸紅 #パレット #物流 #使い捨て #CO2削減 #環境負荷 #人手不足 #サステナブル #持続可能 #ビジネスモデル
【9】2024年9月18日（水）日経新聞 朝刊【環境経営】【労働問題】
低温物流網に大型投資 三井不動産など、倉庫新設に5000億円 運転手不足に対応
（コメント）
環境経営では、老朽化した冷凍倉庫の再生やフロン代替は、温室効果ガス削減とサステナビリティ向上に直結する。また、労働問題では自動化の進展が、運転手不足解消や労働環境の改善に貢献する。これらは効率向上と持続可能な物流基盤構築を促進し、企業の競争力を強化する重要な施策である。
（関連記事）
セイノー、冷蔵品・常温品を混載輸送 コスト削減加速
#物流 #三井不動産 #運転手不足 #冷凍食品 #コールドチェーン
【10】2024年9月19日（木）日経新聞 朝刊【環境経営】
NTT、電力を地産地消 7000施設を蓄電拠点に 再エネ、家庭に安定配電
（コメント）
NTTの取り組みは、再生エネルギーの利用拡大と災害時の電力供給強化に資する技術的革新です。蓄電システムと電力データ管理の活用は、持続可能なエネルギー供給とコスト削減を同時に実現し、地方や都市部問わず、電力の安定供給に寄与します。企業が環境経営においても技術を活用し、サステナビリティを推進することが求められる時代です。
#NTT #配電事業 #蓄電池 #再生可能エネルギー #太陽光発電
【11】2024年9月19日（木）日経新聞 朝刊【人手不足】【DX】
ローソンとKDDI、コンビニDXで連携 30年度に作業時間3割減
（コメント）
このDXは、深刻な人手不足に直面する小売業界にとって、労働負担の軽減と効率化を実現する重要な一手です。自動化技術の導入により、従業員が本来の接客業務に集中でき、働きやすい環境が整います。さらに、DXによる業務最適化は、持続可能なビジネスモデルを構築し、企業のサステナビリティを向上させる鍵となります。
#ローソン #KDDI #コンビニ #DX #通信技術 #ロボット #スマホレジ
【12】2024年9月20日（金）日経新聞 朝刊【環境経営】【新技術】
味の素、畜産でダノンと脱炭素 牛用飼料、温暖化ガス1割減
（コメント）
この提携は、環境経営における革新の好例です。新技術である栄養剤を活用することで、畜産のGHG削減を実現しつつ、コスト削減という経済的利点も提供している。今後、他の企業もこのような技術を取り入れることで、サプライチェーン全体で持続可能性を高める道が開かれる。
#味の素 #ダノン #アミノ酸 #温暖化ガス #乳牛 #GHG #排出量削減 #持続可能 #畜産
【13】2024年9月20日（金）日経新聞 朝刊【環境経営】【労働問題】
日本ハム、AIで豚の体重推定 3Dカメラを活用 畜産農家の負担軽減
（コメント）
このサービスは、SDGs目標8「働きがいも経済成長も」に貢献し、高齢化が進む農家の労働環境を改善する。また、AI技術の導入は目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」を支援し、持続可能な農業の効率化と成長に寄与する。
#日本ハム #AI #3Dカメラ #体重 #重労働 #畜産 #ストレス軽減
【14】2024年9月25日（水）日経新聞 朝刊【環境経営】【SDGs】
新興国、SDGs達成に援助訴え 国連未来サミット閉幕
（コメント）
環境経営やSDGs達成のカギは、先進国と新興国の協力にある。持続可能な開発には、資金や技術支援の他、各国の状況に合わせた取り組みが不可欠です。企業も国際的な連携のもと、グリーンイノベーションや責任あるサプライチェーン構築を通じて、地球規模でのサステナビリティ向上に貢献する役割を果たすべきです。今後も各国の経済発展と環境保護を両立する支援が求められる。
【15】2024年9月25日（水）日経新聞 朝刊【環境経営】
海面上昇、国連初会合へ 大津波発生30倍の試算も
（コメント）
企業は気候変動の影響を認識し、環境経営を通じてCO2排出削減に積極的に取り組むべきである。具体的には、再生可能エネルギーの導入、エネルギー効率の向上、サプライチェーンの見直しなどが有効です。特に沿岸部に拠点を持つ企業は、リスクアセスメントを実施し、将来的な被害に備えるための適応策を講じることが重要です。
#地球温暖化 #海面上昇 #国連 #津波 #IPCC #気候変動
【16】2024年9月28日（土）日経新聞 朝刊【環境経営】
ユニ・チャームや花王、原料由来のCO2量共有 共通システム導入
（コメント）
共通システムの導入は、サプライチェーン全体のCO2排出量把握と削減に向けた大きな前進です。企業間での信頼性あるデータ共有が進めば、環境負荷を可視化し効果的な改善策を導入できるようになる。今後は他業種との連携を強化し、業界全体の持続可能性を高める取り組みを広げていくことが重要です。
#ユニ・チャーム #花王 #CO2排出量 #カーボンフットプリント
如何でしたでしょうか。企業活動を行っていく上で、如何にサステナビリティを念頭において行うことが重要かが分かると思います。
今後ももう少し、短い期間でまとめて発行したいと考えています。
以 上
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