急増する従業員リサーチ！市場動向とトレンド／従業員リサーチナレッジ
今、従業員に対してリサーチ（意識調査）を行う企業様が急増しています。マクロミルでは、こういった企業様の従業員向けリサーチを長年に渡りご支援しており、たくさんのナレッジ（知識・知見）が蓄積されています。
「従業員に向けた調査を始めてみよう」「始めたいけど調査設計が不安」「これまでリサーチはしてきたけど欲しい結果が得られない、データが活用できていない」… そんなご担当者様に向けて、私たちの経験から得た従業員リサーチに関するナレッジを、できるだけ具体的にご紹介していきます！
今回は、今急増する従業員リサーチの市場動向と、よくあるリサーチテーマをご紹介します！「他の会社は何を調査をしているの？」という方、ぜひご参考にしてみてください。
１．従業員リサーチを取り巻く市場動向
みなさんも肌で感じることが多いかもしれませんが、労働人口の減少や働き方改革関連法に伴う労働環境の変化、リモートワークなどの働き方や働くことへの価値観の多様化などを背景に、現在、人材の採用や定着、活用に力を入れる企業が増加しています。HRテック市場は、2019年度には前年比136%の349億円の市場規模があり、さらに2024年度には1,700億円まで成長すると予測されています。
そして、従業員リサーチも漏れなく実施する企業が増加しています。マクロミルへの従業員向けリサーチのご相談も近年増加しており、昨年2020年は新型コロナの影響で一時的に減少したものの、リモートワークなど新しい様式への変化と共に力強く復調しています。また、マクロミルが提供するセルフアンケートツールQuestant（クエスタント）では従業員リサーチの調査票テンプレートを用意していますが、その利用件数も昨年と比べて164%と大きく増加しています。このように、従業員リサーチを取り組む企業が増加していることを、日々感じています。
２．よくある従業員リサーチの調査テーマ トップ3
さて、ひとえに従業員リサーチと言っても様々なテーマが存在しています。従業員リサーチを行う企業の皆さんは、どのようなテーマで実施されていますでしょうか。マクロミルにご相談が多い3つのテーマをご紹介します。
【1】従業員満足度調査（ES調査）
従業員の満足度や不満点を把握するリサーチです。ES調査（Employee Satisfaction）とも言われます。総合指標として総合満足度を使うことが多く、最近だとeNPS（※）を利用するケースもあります。従業員の職場環境や業務内容の満足度であったり、過去の結果と比べることで、これまでの取り組みの評価や今後の施策の検討材料として活用します。
（※）eNPSとは、顧客ロイヤルティを計測する指標であるNPS（Net Promoter Score）を、従業員エンゲージメントの計測に転用したもの。NPS自体は2003年にベイン・アンド・カンパニー社が発表し、総合満足度と比べて業績との相関性が高いことで広まった指標で、NPS・eNPSともに、0～10までの11段階で親しい人に紹介したいと思うかを取得し、9～10を推奨者、7～8を中立者、0～6を批判者として、推奨者割合から批判者割合を引いてスコアを算出します。
【2】360度評価調査（多面評価調査）
被評価者が自身の評価を行うのと並行して、上司や同僚、部下といった被評価者の周りの社員に評価をしてもらい、自己評価と他者評価を比べることで客観的に自身を理解、改善点を把握することができます。
従来は人事評価として実施されることも多かったと思いますが、最近はマネジメント層の人材育成を目的として、人事評価とは結び付けずに実施することが多い傾向があります。
【3】コンプライアンス意識調査
以前は従業員満足度調査の中であわせて聴取することが多かったのですが、近年は満足度調査から切り出し、コンプライアンス調査単体で行う企業が増えています。組織や周りの社員の意識、業務実態など、コンプライアンスについてしっかりと把握する傾向にあるようです。背景にはSNSの広がりがあり、情報拡散が簡単に出来る状況の中、万が一遵守されなかったことによる会社の信用・ブランドイメージ棄損のリスクが高まっていることがあります。具体的には、内部通報制度の認知度や利用障壁などを把握し改善への取り組みに活用されています。
特に多いテーマをご紹介しましたが、企業様の抱える課題によっては、ハラスメントに特化したものや、ダイバーシティ、CSRへの取り組みの理解度把握など様々なテーマで実施されています。
また働きやすさを把握するために社内インフラや業務環境の評価や、1日の業務内容・業務時間から業務量を把握するなど働き方改革にあわせたテーマも増加しているように思います。
次回は、どのくらいの数の企業が従業員リサーチを行っているのか？また、なぜ従業員リサーチを行うのか、その必要性についてお話したいと思います。
筆者
企業様の従業員リサーチなどをご支援するリサーチプラットフォームグループ（左から、平岩、竹内、川村、徳田）
