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D for Good!は『インターネット白書』『SDGs白書』を編集するインプレス・サステナブルラボ研究員によるニュースサービスです。「デジタルで未来を明るく!」を掲げて、サステナビリティが身近になる話題を提供します。ツイッター更新中。(@ISustainableLab)。

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    SDGs白書2023-2024 持続可能なビジネスへの変革を目指して

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    インターネット白書2024 AI化する社会のデータガバナンス

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最近の記事

間もなく開幕、国連「未来サミット2024」:AI時代の国際協力とSDGsへの次なるステップ

2024年9月22日から23日まで、米国ニューヨークの国連本部で「未来サミット2024」が開催される。このサミットでは、各国首脳や専門家が一堂に会して持続可能な開発目標(SDGs)の次なるステップを議論し、国際協力の強化を図ることを目的としている。開催を控え、国連事務次長(政策担当)であり、サミットのリーダーを務めるガイ・ライダー氏がメディア向け説明会を行い、その重要性について語った。 130か国以上の国家元首が参加予定、未来サミットへの高い関心 冒頭、ライダー氏は未来サ

    • 南極大陸での実体験から地球の未来を考える親子向けワークショップ「KDDI南極アカデミー」が参加者を募集中――8Kライブ中継による南極とのリアル交流も予定

      KDDIは2024年9月28日・29日の2日間、南極をテーマにSDGsや地球の未来について考える親子向けワークショップ「KDDI南極アカデミー」を開催する。南極地域観測隊を経験した同社社員による子どもに向けた講義のほか、南極にいる観測隊員と8K映像ライブ中継で交流するプログラムも予定されている。 未来の地球環境を予測する上での情報源として重要な場所である南極大陸には、日本からは1956年に第1次南極地域観測隊が派遣された。それ以来、KDDIは南極観測への協力を続けており、2

      • #何もしないともっと暑くなる――「1.5℃の約束」個人アクション実践編:デジタルのサービスやアプリを活用して節電意識を高める

        今夏、「#何もしないともっと暑くなる」というフレーズの下、国連と各メディアが共同で展開する気候キャンペーン「1.5℃の約束」が実施されている。前回の記事では、地球温暖化を1.5℃以内に抑えるための「個人でできる10の行動」を紹介した。今回はその実践編として、筆者が実際に取り組んだ具体的な「行動」についてお伝えするとともに、節電への意識付けに役立ったサービスやアプリ機能を紹介する。 「個人でできる10の行動」と合わせて日常生活を振り返る まずは、日々の生活の中でどれくらい環

        • SDGsの認知は一段落、サステナブルな行動は年代で違いも――企業と消費者への各種調査結果から

          2030年のSDGs目標年に向けて後半戦に入った2024年。2023年のSDGサミットで国連のアントニオ・グテーレス事務総長は「SDGs達成における現在の状況は非常に厳しい」と警鐘を鳴らしたが、今、企業および消費者はSDGsに関してどのような「意識」を持ち、どのような「行動」をしているのか。最近発表された調査結果を見てみた。 企業の意識と行動~SDGsの取り組みに積極的な大企業 帝国データバンクは7月25日、SDGsに関する企業の見解についての調査結果を発表した。 S

        間もなく開幕、国連「未来サミット2024」:AI時代の国際協力とSDGsへの次なるステップ

          何もしないともっと暑くなる――国連と参加メディアが「1.5℃の約束」キャンペーンで「個人でできる10の行動」を呼びかけ

          国連広報センターは、メディアと共同で展開している気候キャンペーン「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」の一環として、SNSムーブメント「何もしないともっと暑くなる」をスタートさせた。このキャンペーンでは、8月1日~9月30日の期間、SNS投稿を通じて市民に気候変動を食い止めるためのアクション(行動)を呼びかけ、その輪を広げることを目指す。 国連事務総長、猛暑に対する緊急の呼びかけ昨夏の猛暑を上回る可能性がある今年、異常気象による安全な暮らしや健康へ

          何もしないともっと暑くなる――国連と参加メディアが「1.5℃の約束」キャンペーンで「個人でできる10の行動」を呼びかけ

          中高生女子向け、職場体験プログラム『Girls Meet STEM Career』に参加しよう! ーー JR東日本、ホンダ、LINEヤフー、理研など16の企業・機関がSTEM(理系)キャリア体験を提供

          この夏休み、全国の中高生女子が参加できるSTEM(科学・技術・工学・数学)領域の職場体験プログラム「Girls Meet STEM Career」の参加募集が開始されている。山田進太郎D&I財団がJR東日本、三菱UFJフィナンシャル・グループ、ホンダ、LINEヤフー、理化学研究所など16の企業・研究機関と連携して立ち上げたこのプログラムは、女子生徒がSTEM分野の仕事に触れ、キャリアへの興味を高めることを目的とするものだ。 STEM領域の女性活躍の現状と「理工系女性を求める

          中高生女子向け、職場体験プログラム『Girls Meet STEM Career』に参加しよう! ーー JR東日本、ホンダ、LINEヤフー、理研など16の企業・機関がSTEM(理系)キャリア体験を提供

          『SDGs白書2023-2024』の注目ポイントと執筆陣からのメッセージ紹介

          『SDGs白書2023-2024』の発刊を記念して、今回は特別音声版でお送りします。 インプレス・サステナブルラボで、白書の編集製作や「D for Good!」の運営に関わっている錦戸陽子、仲里淳、佐々木三奈の3人が、SDGs白書最新号の注目ポイントと執筆陣からいただいたメッセージを紹介します。 【執筆陣メッセージ】 ●大澤直之氏(第一生命保険株式会社 生涯設計教育部 フェロー) ●山下徹也氏(伊藤忠ファッションシステム株式会社 所長代行・上席研究員) ●高木超氏(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任助教) ●森田香菜子氏(慶應義塾大学 経済学部 准教授) ●姜そんう氏(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任助教) ●蟹江憲史氏(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 教授)

          『SDGs白書2023-2024』の注目ポイントと執筆陣からのメッセージ紹介

          『SDGs白書2023-2024』の注目ポイントと執筆陣からのメッセージ紹介

          台湾の教育現場に学ぶ:AI活用・ICT化で進む教員養成の取り組みーー「New Education Expo 2024」セミナーから

          前回は「New Education Expo 2024」の展示会場の様子から、GIGAスクール構想の下で進む教育現場のICT化が活気づく状況をお伝えした。今回は、同イベントで行われたセミナー「教育情報化の現状と次代のための教育を考える」から取り上げる。台湾の教育現場におけるAIとICT技術の具体的な導入事例が紹介された中で、教員養成や研修体制への取り組みに注目した。 台湾で進むAIやDXの導入、問題解決型学習やSTEAM教育の推進 コーディネーターを務めたのは、日本教育情

          台湾の教育現場に学ぶ:AI活用・ICT化で進む教員養成の取り組みーー「New Education Expo 2024」セミナーから

          5年目を迎えた「大丸有SDGs ACT5」――東京ビジネス街の消費者データから行動変容を促進

          三菱地所、農林中央金庫、日本経済新聞社、日経BPらが構成する大丸有(だいまるゆう)SDGs ACT5実行委員会は現在、2024年度の「大丸有SDGs ACT5」プロジェクトを実施中である。大丸有SDGs ACT5は、大手町・丸の内・有楽町エリア(大丸有エリア)という東京を代表するビジネス街を起点に、企業・団体の枠を超えてSDGs活動を推進するプロジェクトで、今年度で5年目を迎える。 街ぐるみのSDGs活動の効果を検証する「大丸有SDGs ACT5」大丸有SDGs ACT5は

          5年目を迎えた「大丸有SDGs ACT5」――東京ビジネス街の消費者データから行動変容を促進

          ブリタニカが百科事典のリソースを活用した教育ツール「トルクレオ」を発表――「NEW EDUCATION EXPO 2024」で、実証授業校の教諭が活用例と学習効果を紹介

          2024年6月6~8日、東京にて、内田洋行主催の「NEW EDUCATION EXPO 2024」が開催された。同EXPOは、各種セミナーと企業·団体などの出展で構成される教育関係者向けの大規模なイベントで、今年で29回目となる。本稿では、展示エリアで披露されたブリタニカ·ジャパンの新しい学習教育ツール「トルクレオ」を取り上げる。 テック業界さながらの盛り上がり、教育技術の最前線を展示 GIGAスクール構想の第2期「ネクストGIGA」が進行する中、今年の「NEW EDUC

          ブリタニカが百科事典のリソースを活用した教育ツール「トルクレオ」を発表――「NEW EDUCATION EXPO 2024」で、実証授業校の教諭が活用例と学習効果を紹介

          【新刊紹介】『SDGs白書2023-2024 持続可能なビジネスへの変革を目指して』――22人の専門家の寄稿と指標データで解説する変革への道

          『SDGs白書』の最新版が6月14日に発売された。SDGsの進捗では、計測可能なターゲットのうち順調に推移しているのは15%程度しかないことが国連の報告書によって明らかになった。2030年の達成期限に向けて、私たちにはどんな変革が求められるのか、ビジネス、市民、ユース、教育、政策面など、多様な論点を22人の専門家が読み解く。本書の内容を、概要と各記事のリード文とともに紹介する。 発行主旨と内容紹介『SDGs白書』は専門家の寄稿と指標データによって、SDGs達成に向けた日本の

          【新刊紹介】『SDGs白書2023-2024 持続可能なビジネスへの変革を目指して』――22人の専門家の寄稿と指標データで解説する変革への道

          国連が「情報の誠実性のためのグローバル原則」を発表、AI普及に伴うオンライン上のリスクへの緊急対応を提言

          国連事務総長のアントニオ·グテーレス氏は、6月24日、「情報の誠実性のための国連グローバル原則」を発表した。同氏は、誤情報やヘイトスピーチなど、情報エコシステムに対するリスクが増大し、その拡散がAIの普及によって加速していることを指摘。各国政府やテクノロジー企業、メディアなどの関係者に対し、有害なコンテンツの蔓延と収益化に対する責任を積極的に負うよう要請した。 人権への脅威や気候行動の弱体化にもつながるリスク 今回発表された「情報の誠実性のための国連グローバル原則」は、2

          国連が「情報の誠実性のためのグローバル原則」を発表、AI普及に伴うオンライン上のリスクへの緊急対応を提言

          太陽と空気から再生可能な飲料水を生み出す――米国先住民ナバホ族を支援するマイクロソフトとSOURCEの取り組み

          今回は、マイクロソフトとSOURCE Global(以下、SORCE)が共同イニシアチブとして、米国先住民ナバホ族に、清潔で安全な飲料水を提供するための取り組みについて紹介する。 米国先住民ナバホ族、住民の30%が安全な飲料水にアクセスできない現状 水資源に恵まれた日本では飲料として、あるいは手洗いのための清潔な水を得ることの大変さを意識せずに日々の生活を送っている。しかし、地球上には、水は貴重な資源でありそれが容易に手に入らない国や地域がある。2022年のWHOらの報告

          太陽と空気から再生可能な飲料水を生み出す――米国先住民ナバホ族を支援するマイクロソフトとSOURCEの取り組み

          東京ケアウィーク'24で見た介護・福祉分野におけるデジタル活用【ロボット編】

          介護・福祉分野でもデジタル活用が進みつつある。3月12~14日に東京ビッグサイトで開催された介護業界のイベント「東京ケアウィーク'24」では、デジタル技術を活用した製品やサービスが多数展示された。その中から、今回はロボット関連を中心に、ソーシャルグッドなテクノロジー活用の視点で目を引いた展示を紹介する。 日本最大級の介護業界イベント「東京ケアウィーク'24」は、「第10回 CareTEX東京'24」や「第7回 Careテクノロジー東京'24」など複数の展示会イベントの総称で

          東京ケアウィーク'24で見た介護・福祉分野におけるデジタル活用【ロボット編】

          移動における脱炭素の指標値を定めた「Location-GXガイドライン」が公開―― 位置情報データを活用したビジネスを推進する事業者団体が作成

          LBMA Japanは5月20日、移動における脱炭素の指標値を定める「Location-GXガイドライン」を発表した。同団体のウェブサイトから 無料でダウンロードできる(会員登録が必要)。 ●移動における炭素排出量を可視化し、企業の共通指標に活用 LBMA Japanは位置情報データを活用したマーケティングサービスを推進する事業者団体(一般社団法人)で、2024年5月時点で77社・団体が加盟している。今回発表したLocation-GXガイドラインは、LBMA Japanの

          移動における脱炭素の指標値を定めた「Location-GXガイドライン」が公開―― 位置情報データを活用したビジネスを推進する事業者団体が作成

          ニューヨークの現役高校生が、メンタルヘルスに関連する911通報のニーズに的確に対応するAIを開発――「Terra NYC STEMフェア」医学・健康科学部門で1位を受賞

          米国ニューヨーク州の現役高校生ピアース·ライトさんが開発した、911通報の対応に必要なリソースや支援内容を予測するAIアルゴリズムを取り上げる。ライトさんは、このAIアルゴリズムにおいて、人間のオペレーターよりも高精度な正確性を誇る94.5%という成果を発表し、最近開催された複数の科学·工学フェアで賞を受けた。開発のヒントとなったのは、ボランティアで参加したEMS(救急医療サービス)での電話対応の経験と、メンタルヘルス危機という社会課題の意識だった。 ボランティア救急救命士

          ニューヨークの現役高校生が、メンタルヘルスに関連する911通報のニーズに的確に対応するAIを開発――「Terra NYC STEMフェア」医学・健康科学部門で1位を受賞