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イベルメクチンで感染率は44％、入院率は67％、死亡率は70％減少＆主流メディアやファクトチェッカーによるプロパガンダ

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イベルメクチンの有効性とともに、いま世界中で行われている主流メディアやファクトチェッカーなどによるプロパガンダについての情報を、mRNAワクチンの発明者であるロバート・マローン医学博士がGETTRで共有されていましたので翻訳してご紹介します。

海外ニュース：

タイトル：イベルメクチンとその他のニュース

ロバート・W・マローン医学博士
1月25日

中共ウイルス（COVID-19）：セカンドオピニオン

ロン・ジョンソン上院議員 2022年1月24日 公開 416,684ビュー

このビデオをご家族やご友人と共有してください。5時間の長編ですが、見る価値は十分にあります！

40分ごろからディスカッションが始まります。ロン・ジョンソン上院議員がパネルディスカッション「中共ウイルス：セカンドオピニオン」の司会を務めています。世界的に有名な医師や医療専門家のグループが、世界的なパンデミックへの対応、早期治療や病院での治療に関する知識の現状、ワクチンの有効性と安全性、何が正しく、何が間違っていたか、今何をすべきか、そして長期的に取り組むべきことは何かについて、異なる視点から意見を述べています。

中共ウイルスに使用されたイベルメクチン予防薬：傾向スコアマッチングを用いた223,128人の被験者の市全体での前向き観察研究
Cureus（症例報告を共有するプラットフォーム）、2022年1月15日発行

概要

ブラジル南部のサンタカタリーナ州の都市イタジャイにおいて、中共ウイルスのイベルメクチンによる予防プログラムが市全体で実施されました。本研究の目的は、イベルメクチンの定期的な使用がその後の中共ウイルス感染率および死亡率に及ぼす影響を、イベルメクチン非使用者と比較検討することでした。

本研究では、ブラジル・イタジャイ市で2020年7月から2020年12月にかけて実施された、イベルメクチンによる市全体での中共ウイルス予防プログラムの前向き観察研究のデータを分析しました。

禁忌がない場合、イベルメクチンは0.2mg/kg/日の用量で15日ごとに連続2日間服用するオプション治療として提供されました。

研究分析では、年齢、性別、および併存疾患で傾向スコアを一致させた感染者コホート（共通した因子を持ち観察対象となる集団）を用いて、イベルメクチン使用者と非使用者の比較が行われました。中共ウイルスの感染率と死亡率は，傾向スコアマッチング（PSM）を使用した場合と使用しない場合の両方で分析されました。

結果

  • イベルメクチンを予防的に使用したコホートでは、中共ウイルス感染率が44％減少しました（p＜0.0001）。

  • イベルメクチンの定期的な使用により、中共ウイルスの死亡率は68％減少しました（p＜0.0001）。残留変数を調整した場合、死亡率の減少は70％でした（p＜0.0001）。

  • イベルメクチンの使用者は、非使用者よりも入院率が56％減少しました（p＜0.0001）。残留変数を調整した結果、入院率の減少は67％でした（p＜0.0001）。

結論（研究結果より）：この大規模なPSM研究において、予防薬としてのイベルメクチンの定期的な使用は、中共ウイルスの感染率、入院率、死亡率の大幅な低下と関連していました。

これは明らかに重要な研究であり、イベルメクチンが予防的に投与され、中共ウイルスの発生率が非常に低いアフリカの様々な国からの事例データを検証しています（これらの国の多くで見られる年齢、体重、ビタミンD3レベルなどの交絡変数がたくさんあることは承知しています）。

この研究のP値は並外れており、主流メディアによって簡単に割り引くことはできません。


ファクトチェッカーは大衆を混乱させるために利用されています：シャリル・アットキソン、エポックタイムズ、マスオマ・ハック、ヤン・ジェキエレク著、2022年1月23日付

いつ終わりますか？

エミー賞を5回受賞したジャーナリストのシャリル・アットキソン氏が、ファクトチェッカーに関する調査についてエポックタイムズ（大紀元）のインタビューを受けました。

アットキソン氏は、特にパンデミックに関連して、大手のニュースメディアが政府や他の特別利益団体に挑戦したり責任を負わせたりするのではなく、その「代弁者」になっていると批判しました。

彼女は、パンデミック発生後すぐに、政府機関や民間企業の多くの科学者に、ウイルスとその動向について話を聞き、意見をまとめたと述べました。彼女は何人かの科学者に声を上げるように頼んだが、彼らは恐れていました。

「彼らは、中共ウイルス否定派という言葉がメディアで使われ始めていたため、物議を醸すのを恐れて、そして中共ウイルスの否定者と呼ばれるのを恐れて、あえて声を上げないと言いました。そして、第二に、ファウチ博士に反論することを恐れたのです。ファウチ博士は、マスコミの中で、理解できないような理由で、誉め称えられ、聖人扱いされてきたと言うのです。」


シャリル・アットキソン氏は、検閲を評価し、ジャーナリズムを不承認にするように国民を操作する努力が高まっていると語りました。採用された戦略の1つは、第三者によるファクトチェッカーの利用があると言います。

「ほぼすべての情報手段は、何らかの団体によって共同利用され、ファクトチェッカーも例外ではありません。」とアッキソン氏は述べています。

「多くの場合、彼らは共同利用されているか、物語やプロパガンダを配布する目的で作られている。」とアットキソン氏は言いました。「これはすべて、非常に資金が潤沢で、組織化された景観の一部であり、彼らが私たちに持っていて欲しい情報を指示し、傾斜させるものです。」

アットキソン氏は、彼女が勤めていたメディア会社が、積極的に特定の記事を抑制しようとしていた2000年代初頭に、ニュースが管理されていることに初めて気付いたと述べました。

「押し付けとは、ある記事を放送しないようにしたり、ある研究をニュースで報道しないようにすることであり、単に反対側に伝えるだけでなく、正確に報道されていることを確認するだけではありません。」と彼女は当時取材していた製薬会社の記事について語りました。

2016年、アットキソン氏はバラク・オバマ元大統領がニュースをキュレーション（情報を選んで集めて整理）する必要があると言うのを聞きました。その後、主流メディアは一貫して、主に保守的なニュース記事を真実ではないと判断してフェイクニュースという言葉を使うようになりました。

「国民の間で大きな動きがあったわけでもないのに、人々は情報をキュレーションする必要があり、誰かが介入して何を考えるべきか、オンライン上のものをキュレーションする必要があると言うのはとても奇妙なことだと思ったことを覚えています。しかし......その後、メディアを見ると、連日、フェイクニュースや、報道すべきものとそうでないもののキュレーションについての見出しが並んでいます。」

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原文：


積極護国情報より：

イベルメクチンが治療薬としてだけではなく、感染予防薬としても効果があるとなれば、副反応によって多数の人々が亡くなられている（政府や厚生労働省などは認めていなくとも）、リスクが高いワクチンは不要となるでしょう。


イベルメクチンの日本での治験について

現在、医薬品メーカーの興和（名古屋市）と名古屋市立大病院・同大医学部付属東部、西部両医療センターで行われているイベルメクチンの中共ウイルスに対する治験は、第５波のデルタ変異株のピークアウトによる感染者の急減で治験者が足りず遅れていますが、令和4年1月11日の名古屋市長定例記者会見で、河村たかし名古屋市長は、以下の発言を行われています。

「イベルメクチンというノーベル賞を取られた大村(智)先生の薬ですね。これも抗生物質らしいんだけど。これ、後遺症にも効くという話もありまして、ぜひこれが早くテストが、オッケーになってですね、なるべくこれは、まあ、軽いうちに飲まないかんそうですから、重症化を防ぐというような、まあ、感じとしてはインフルエンザみたいな感じですね、そんなことで、早くできると、これはまあ、名古屋の製薬会社の興和さん並びに名古屋市立大学なんかが中心になって、あのう、今、努力しとることですので、まあ、これに大変期待をしとると、ええ。近いうちに、ええニュースで言えるんじゃないのという話を聞きましたけど、私は直接、興和さんから。ええ。それ以上はちょっと申し上げられんけど。はい。まあ、そんなような気持ちでやっとります。」


重症化する比率が低いオミクロン変異株とは言えども、持病などのためにリスクが高い人への早期治療のために、一刻も早く治験の結果が発表されて、早期治療薬（予防薬としても）として承認されるのが待ち遠しいですね！


ロン・ジョンソン上院議員について

米国ウィスコンシン州選出の共和党所属のロン・ジョンソン上院議員は、ヒドロキシクロロキンとイベルメクチンの推進派議員であり、YouTubeを使って情報配信も行われています。


ビックテック企業でのファクトチェッカーによるプロパガンダ

情報操作やプロパガンダは、主流メディアやファクトチェッカーに加えてビックテック企業などでも行われています。

その一例として、ロン・ジョンソン上院議員がYouTubeの検閲によって、チャンネルを１週間凍結されています。


また、中国との繋がりが強いマーク・ザッカーバーグがCEOを勤めているMeta（メタ）ではファクトチェッカーを使い、配下にあるFacebook（フェイスブック）で、世界で最も古く最も尊敬されている医学誌の一つである英国のブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）が「ファイザーのワクチン試験におけるデータの完全性の問題について内部告発する」と題して発表した報告書に対して、ワクチンを「安全で効果的」だと賞賛していないために「虚偽の情報」を含むとのプロパガンダ活動を行なっています。
さらに、Instagram（インスタグラム）でも医学的証拠に関する高品質のレビューを提供することで科学・医学界でよく知られているコクランの記事の検閲を続けています。


そして、ワクチン接種を推進したいTwitter（ツイッター）も、自らが発明したmRNAワクチンの危険性を訴え続けてみえる、ロバート・W・マローン医学博士のアカウントを永久凍結しました。


この様に、これらのビックテックなどは、デマ情報を検閲したいのではなく、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどの治療効果に関する情報を検閲（隠蔽）し、ワクチン接種とブースターショットを推進し続けたいのです。


岸田首相の投稿

その証拠に、岸田首相は、ワクチンには感染予防効果がないのにも拘らず、「オミクロン株の感染力は強力です。感染拡大が続く中、最も効果的な予防方法はワクチンの３回目接種です。」と、昨日首相官邸のTwitterアカウントを使って、国民に対して在庫処分のワクチン接種を行わせようと嘘（デマ）の情報を拡散する投稿を行っていますが、ファクトチェックによりTwitterから投稿が削除されることはありません。

但し、政府や専門家などが何度もゴールポストを動かし続けているために、今迄の現実により意識が高い国民が増えてきており、その投稿はこの様に大炎上をしています。


若林純一市会議員の投稿

大分県臼杵市（うすきし）の若林純一市会議員は、「あたりまえのことをあたりまえに」「正直者が馬鹿を見ない政治」「説明責任を果たす政治」「子供たちにツケを回さない政治」を目指して、日々情報配信を行われており、今回の岸田首相の投稿に対しても、問題点をしっかりと指摘されてみえます。


保守系言論人による問題提議

そして、保守系の言論人も、以下の様にワクチンとブースター接種に対してのリスクや問題点などを投稿される方が増えてきており、日本でもワクチンへの盲信に対する流れが大きく変わりつつあります。


山岡鉄秀氏の投稿


坂東忠信氏の投稿


門田隆将氏の投稿


白川司氏の投稿



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最後まで読んで戴き有難う御座います！ 日本の政治と世界情勢に危機感を感じてTwitterを始め、長文投稿用にnoteを始めました。 リアクションメッセージはトランプ大統領の名言で、長文以外はTwitterで呟いています。 https://twitter.com/ActiveCPI