メンタルヘルス・働き方への思いを綴った記事たちです

本

企業向けメンタルヘルスや働き方の対する記事を書いています。

運営しているクリエイター: 矢印株式会社｜ICTセカンドオピニオン

#福利厚生

経営の中心に従業員の幸福度向上を掲げる企業が増えてきています。

あなたの存在意義ってなんですか。（社会に対して）自分がやってみたいこと、実現したいことはなんですかこれは、ある大手企業で行われている 1 on 1 ミーティングの取組みです。これまで会社と従業員の関係は、長く会社主体で物事が決まり、入社後の配属、転勤・昇進、評価も会社の思惑で決まっていました。従業員もそれを不思議と思わず、単身赴任も、意に染まぬ異動も受け入れ、昇給と昇進は、その見返りでした。「経済産業省未来人材ビジョン 2022年5月」によると、日本企業の従業員

” Work to Live” Physical Well-being｜「会社の保健係」サービスにかける思いとワークショップ講師のご紹介

この記事は、矢印株式会社が提供する「会社の保健係｜心と身体の企業内ヘルスケアマイスター認定プログラムサービス」への思いを綴っています。メンタルヘルスや働き方への関連する記事を書いています。ご興味がございましたら幸いでございます。本サービスを考案したきっかけ。私たちができることを形にしました。私たちは３つの社会問題を強く意識して職場環境を捉えました。　① 精神的な圧迫感を感じてしまう生活環境　② 心の健康が不安定な従業員の増加　③ 時代にずれがある法定外福利厚生内

” Work to Live” Physical Well-being サービス｜会社の保健係

アロマテラピーと食、そして四季とビジネスサイクルを意識した「従業員の健康状態を高いレベルで維持するための体験型サービス」です。「なんだかやる気が出ない」「体がだるい」「よく眠れない」「突然不安感におそわれる」身体の不調を感じたことはありませんか。これらは身体だけではなく、心も大きく関係する不調のあらわれです。これらの不調を改善、未然に防ぐための知識を提供し、従業員の皆様に会得いただくサービスが「心と身体のヘルスケアプログラム」です。サービス全体についてこ

産業医と保健係の違い｜従業員への健康投資額予算の捻出について考察

私たちは、企業版保健係の存在意義を再認識し組織内に配置したいと考えております。保健係の説明は以下の記事で割愛しますが、ここでは産業医と保健係との違いや、健康投資予算の捻出について述べたいと思います。従業員と産業医の関係インターネットで産業医の業務時間と相場観を調べてみました。従業員数が1000名以上の事業所は、専属産業医の選任が法律で定められています。平均週に3.5～4日、1日3時間の勤務が基本で報酬1,000万円以上が相場のようです。労働時間が少なく高額です。 5

心身ともに満たされた「個」の再構築こそが従業員満足度を上げ業績向上へ繋げられる｜鍵は意識変容と行動変容です

従来の福利厚生では十分な効果を得られなくなっていませんか従業員の心身の健康を維持することは、生産性の低下を招かず企業を成長させるために重要です。このフレーズは多くの記事で発信され新鮮味が無くなってきているようにも感じます。読者の中には、その先が知りたいと思っている方も多いのではないでしょうか。現在、企業の働き方は、出勤と在宅勤務が併用され、人と人とが接することも話すことも減り、代わりにビデオ会議やチャットが意思疎通の中心となっています。印象では、人と接することが減ると、帰

企業こそ保健係の価値を見直してみませんか｜これまでの健康施策が合わなくなってきています

皆様、保健係、覚えていますか。このフレーズを使うことが久し振りです。小学生の頃、給食係や生き物係と並んで保健係がありました。読者の方の中にも保健係をやったことがある方もいるのではないでしょうか。この保健係の役割といえば、クラスの保健衛生に目を配るのと同時に、保健カードを保健室へ持っていくこと、そして怪我や体調が悪くなったお友達を保健室へ連れていくことだったと記憶しています。企業内のメンタルヘルスケアなど働き方への記事も書いています。ご一読いただけたら幸いです。これ

従業員を中心に据えた持続可能な経営とは｜ウェルビーイング（Well-being）という考え方

日本で働き方改革が進む今「ウェルビーイング」という言葉をご存じでしょうか。「ウェルビーイング」は、従業員の健康やワークライフバランスを整えるために重要な概念であると注目されています。海外では企業がより良い組織運営を行うために、ウェルビーイングが必要不可欠と認知されているようです。世界的なコロナ禍の今、注目されている企業施策の一つです。現状認識2020年。新型コロナウイルスの影響で、社会全体で働き方改革が加速した一年でした。特に日本企業ではテレワーク（リモートワーク）がオン

協同労働という働き方｜主体的に働く仲間同士がお互いの良さや個性を認めあう職場（労働者組合法）

” みんなで経営の方針を話し合って決めている。どんな事業にするのか、自分たちの給料をいくらにするのか、決めるのは働く私たち ” 新型コロナウイルス感染症の影響により解雇や雇止めにあった労働者は、10万人を超えており深刻な雇用状況が続いています。そして都市における孤立、地方の過疎や人手不足という課題が強く強調されてきました。コロナ禍の今、会社員や公務員の働き方とは大きく異なる働き方として注目されているのが協同労働です。SDGsの目標の一つにも掲げられている「ディーセントワー