【業績向上に繋がる社内コミュニケーション】を徹底する
こんにちは。株式会社シンシア・ハートで代表取締役をしている堀内猛志(takenoko1220)です。
前回のnoteでは、「【『投資』『教育』『機能』『見極め』人材ラベリングに合わせて人材開発手法を変える】ことを徹底する」ということについて書きました。
今回は、自身の顧問先から質問をもらった適切な社内コミュニケーションデザインについて、解説したいと思います。
社内コミュニケーションの目的
まずは社内コミュニケーションの目的についてです。コミュニケーションによって仲良くなることは重要なのですが、それは手段であって目的ではありません。ここを間違えると、仲良くなったことで余計な手間とコストが増える可能性があります。
コミュニケーションではなく、あくまでも社内コミュニケーションです。つまり、会社の存在目的に沿ってコミュニケーションもあるべきです。つまり、『コミュニケーションが活性化することで業績が向上するのか』ということを考える必要があります。当たり前のことなのですが、ここを間違えてしまうとコミュニケーションを活性化しようとしたことで、逆に業績が落ちることにもなりかねません。
当たり前のことなのですが、見失いがちなので注意です。特に離職率が高まっている企業では急に「1on1」「飲み二ケーション」「社内イベント」をやろうとしたりしますが、本質的な課題に沿ってデザインしていないと逆効果になることもあります。また、同期メンバーとの横のつながりを作ってあげようとする企業も多いのですが、これもちゃんと考えてデザインしないと、同期間での間違った情報を共有し合うコミュニケーションパスが生まれ、人事が狼狽することになります。これは後ほど解説します。
社内コミュニケーションパスの優先順位
コミュニケーションというと同僚間の「横のコミュニケーション」が想起されると思いますが、一番重要なのは「縦のコミュニケーション」です。
会社とは社会の公器です。その会社を形成する組織は、重要な内容ほど上位役職者が意思決定するように権限が定められています。そして、規模が大きな企業、特に上場企業は、情報の扱いはより厳しくなり、正確な情報を、適切なタイミングと方法で流通させる必要があります。水が上から下に流れ逆はないように、会社としてのオフィシャルな情報は、必ず縦のコミュニケーションを通じて伝達されます。これが斜めや横から伝わってしまうのは大問題です。ゆえに、社内コミュニケーションを考えるうえで、一丁目一番地となるのは「縦のコミュニケーション」なのです。
社内コミュニケーションでググってもらうとわかると思いますが、出てくるノウハウは、ほとんどが横や斜めのコミュニケーションについてです。横や斜めも重要なのですが、縦のコミュニケーションが何よりも重要だと認識しておいてください。
もっと言うと、縦のコミュニケーションがうまくいっていないのに、横や斜めのコミュニケーションを活性化しようとするのは危険だということはお分かりいただけますでしょうか。縦からきちんと落ちてきていない情報を横のコミュニケーションで話す内容はただの噂話です。また、縦ときちんとコミュニケーションがとれていない中での横のコミュニケーションは、会社や上司への愚痴や不満になっていることは容易に想像がつくでしょう。
「縦のコミュニケーション」を最重要視し、それができている前提で「横のコミュニケーション」、「斜めのコミュニケーション」の活性化に努めましょう。この順番を守ってください。
社内コミュニケーションの注意
社内コミュニケーションは活発であればあるほど良いのか、と問われると必ずしもそうではありません。コミュニケーションパスを道路と考えてください。すべての人がどんな場所からも一本道でゴールまで行けるようにはなっていないはずです。仮にそれを実現しようとすると、個人には便利なようでも、街全体では混乱してしまうでしょう。それは組織におけるコミュニケーションパスも同じです。
誰彼構わず直接一本道のコミュニケーションパスが通っていると、情報の流通は混乱してしまいます。また、情報の流通も物理的なモノの流通と同じでエネルギーを必要とします。つまり、無駄な情報の流通は、組織に混乱を招くだけではなく、大きなコストとなるのです。コミュニケーションは活発なほど良い、広いほど良いと誤解されがちですが、適切なパスの数を考えてデザインしないと逆効果になるのです。
事業モデルや組織構造によって社内コミュニケーションパスの作り方は違ってくる
「うちの組織はフラットだ」、「ボトムアップ型だ」、「縦割りや官僚主義ではない」、「アジャイル組織だ」、「イノベーションだ」などと組織を形容される耳障りの良い言葉は無数にあると思います。注意すべきは、このようなポジティブに聞こえがちの文句も、ビジネスモデルや経営戦略上のコンセプト設計次第で、良くも悪くもなるということです。
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