生命保険って本当に必要?
こんばんは。ぐーです。今日も#ぐーのお金塾 始めていこうと思います。
今回のテーマは「生命保険って本当に必要?」です。
就職し、家族ができたりしてお金がどんどん必要になるし、増税増税で家計の圧迫がすごいですよね。特に、日本には国民皆保険制度があり、医療費が一部カバーされているため、「それだけで十分では?」と思われるかもしれません。
しかし、ライフステージの変化や長期的なリスクを考慮すると、生命保険の重要性が見えてきます。以下、国民皆保険との違いも含めて、生命保険がどのように役立つかを具体的な数字と例を交えてご説明します。
1. 医療費の自己負担と生命保険の補填
a) 医療費の自己負担額と国民皆保険の限界
• 医療費総額:200万円
• 自己負担(3割):60万円
• 高額療養費制度適用:自己負担の月額上限は約9万円(標準報酬月額28万円のケース)
この場合、60万円からさらに高額療養費制度によって抑えられますが、ベッド代や食事代、通院の交通費は自己負担です。たとえば、2ヶ月間のベッド代が1日5000円だと約30万円。自己負担と合わせると、治療が完了するまでに合計100万円近い費用が発生する可能性もあります。
b) 生命保険の医療特約の活用
生命保険の医療特約に加入していた場合、入院給付金が1日あたり5000円支給されると、2ヶ月(60日)で30万円が給付されます。このように医療保険の補助で、自己負担額を軽減できるため、経済的な不安が和らぎます。
c) 働けない期間の収入減少への備え
ケガや病気で働けない期間が長引くと、収入が減少します。会社の有給休暇や傷病手当金が利用できるものの、1年を超えると無収入になるリスクもあります。生命保険の所得補償特約により、毎月一定額を受け取れる設定にしておけば、生活費を賄うことができます。
2. 家族への備えと生命保険の役割
a) 子どもの教育費
• 小学校から高校まで公立:合計約500万円
• 大学は私立文系(自宅から通学):約500万円
この場合、教育費は約1000万円かかる見込みです。万が一Bさんに不幸があった場合、教育資金が不足する可能性があるため、生命保険の死亡保障に加入することで、子どもの将来に備えることができます。
b) 配偶者の生活保障
共働き家庭であれば、パートナーも収入があるかもしれませんが、万が一、主な生活費を支えていたBさんに何かあった場合、生活が不安定になります。生命保険の死亡保障があると、仮にBさんが亡くなったとしても、配偶者が安心して生活を維持するための資金を確保できます。
c) 家族の葬儀費用
突然の不幸があった場合、葬儀費用も大きな出費になります。葬儀の平均費用は約200万円とも言われており、遺された家族にとって負担が大きいです。生命保険の一部を葬儀費用として活用できるよう設計しておくと安心です。
3. 住宅ローンと団体信用生命保険(団信)
a) 団信で住宅ローンを完済
b) がん特約付き団信の活用
最近では、がん特約が付いた団信もあります。がん診断を受けるとローン残高がゼロになるため、重大な病気に対しても安心が得られます。たとえば、Cさんががんと診断され治療に専念する場合、この特約があれば住宅ローンの支払いがなくなり、治療費や生活費に資金を充てられます。
4. 老後資金と貯蓄型保険
a) 終身保険で資産形成
• 月々1万円を30年間積み立て:360万円
• 解約返戻金(仮に年利1%):約400万円以上
このように、老後資金として使えるほか、急な出費に備えて資金を確保する手段にもなります。
b) 養老保険で特定のタイミングで受け取り
養老保険では、例えば子どもの大学進学に合わせて20年後に満期保険金を受け取るように設計することができます。Dさんが20年間、月々1万5000円を積み立てると、約360万円を受け取ることができ、教育費や老後資金として活用できます。
c) 定期保険特約付き終身保険で家族保障と資産形成を両立
定期保険特約を付けることで、若い時期に高い保障を持ちながら、保険料を抑えつつ老後の資金も貯めることができます。たとえば、30歳のEさんが終身保険に1000万円の定期保険特約を付けると、若い時期に家族のための保障を持ちながら、老後には積み立てた保険金を使うことができます。
5.まとめ
以上のように、ライフステージごとに生命保険の種類や保障内容を工夫することで、医療費、教育費、住宅ローン、老後資金といった人生のさまざまなリスクに備えることが可能です。国民皆保険が基本的な医療費をカバーしてくれる一方で、生命保険は家族や自身の生活の安定を確保し、ライフイベントごとに必要な経済的支援を提供してくれる存在として役立ちます。
この記事が参加している募集
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?