2月5日 今後の球団経営で、入場料以外で柱になるものは？
今日は何の日？をビジネス視点で掘り下げ「頭の体操ネタ」にしています。 今日の「頭の体操」用質問例はこちら。
→日本ハムが大変な規模の新球場を建設中だが、これまでの収益モデルは大きく変わることも想定される。今後、プロ野球の経営は入場料以外にどのような収益が支えになるだろうか？
1936（昭和11）年のこの日、全日本職業野球連盟が結成された「プロ野球の日」です。
当時は東京巨人軍（現 読売ジャイアンツ）・大阪タイガース（現 阪神タイガース）・大東京軍・名古屋軍（現 中日ドラゴンズ）・阪急（現 オリックスバファローズ）・東京セネタース・名古屋金鯱軍の7チームでした。
感染症により一昨年からプロスポーツは軒並み厳しい環境に置かれました。
収入は入場料、放映権料、グッズ販売、広告などのスポンサー収入が主な柱です。その入場料がほぼ8割減という状況でした。
朝日新聞が各球団の経営状態についてインタビューした記事を見ても非常に厳しい経営環境であることが伺えます。
特に、プロ野球は2019年、12球団の総入場者数が過去最高を記録するなど、各球団が行ってきた入場者数を増やす様々な工夫が成果に結びついてきていた矢先のことです。
例えば、DeNAは昨年は横浜スタジアムの3年越しの改修が終わり、2019年は球団史上最高の約228万人の動員数をもっと伸ばせる見込みでした。
また、球場の広告も試合数が少ない分、返金の話に応じる球団もあり、西武ライオンズでは、返金の話をしたところ、その分新たに広告を出してくれる広告主が現れ、それが無観客試合の内野席の横断幕の広告となったそうです。
日本野球機構によれば、2021年の入場者数は784万人となっています。
2020年の482万人からは回復しましたが、2019年は2653万人でしたから、そこから比べるとまだ7割減の水準です。
米メジャーリーグも大きな影響を受けました。一昨年、開幕前にオーナー側と選手会とで試合数や年俸について話し合いが行われ、試合数と年俸の試合数に応じた額とすることが決められました。
ところが、日本では、球団と選手とで結んでいる統一契約書に感染症や天災に関する条項がなく、話し合いは進まず、いわば見切り発車でシーズン入りしたのです。
一昨年の契約更改のニュースで感染症を理由に減額はできない、というような説明がありましたが、背景としてはこのような「契約書上想定外の事態が盛り込まれていなかったこと」があったのです。
今後ですが、一昨年6月に日本リサーチセンターが出したスポーツ観戦に関する意向調査によると、感染症流行前の1年間にプロ野球を観戦した人の中で、「不安が完全になくならなくても観戦に行きたい」と答えた人は、35.3％。一方で、不安が完全に無くなっても観戦には行きたくないという人も4.6％います。
現地観戦経験がある人の割合は12.8％、動画視聴経験がある人の割合は35. 2％と、接触率が非常に高いのがプロ野球の特徴です。
例えばJリーグは観戦経験がある人の割合は5.4％、動画視聴経験がある人の割合は18.3％となっています。
この違いは今後の展開にどのような違いを生むのでしょうか？
→これまでの直接体験型のコンテンツをコロナ禍でも売上に結びつけるか、という点では、野球のみならず他のビジネスでも必要なことだ。野球で考えるとどのようなことが考えられるだろうか？
最後までお読みいただきありがとうございます。 過去の投稿は以下にまとめていますので頭の体操ネタに覗いていただければ幸いです。