エコノミストから学ぶ「ウクライナ戦争」の経済的帰結:日本経済新聞 No.27
楽しく経済学を学び、社会を理解する💖
世の中の動向を推察して、いまの私が
やるべきことを見出していくために🔥
はじめに
この投稿は
私がもっと経済を学び、詳しくなることで
世の中の動向を理解できるようになりたい🌈
と思う気持ちから取り組んでいきたいと
考えている記事の内容になる📝
それは、日本経済新聞シリーズである
私もまだまだ浅学非才な身であり
もっと世の中の動向について
知らなければならないと思う
この記事では、私がこの新聞を読んで
思うことや考えたこと
そして、学んだことをまとめていきたい❤️🔥
厳密な引用をしっかり行い
記事を参考にしながら
私の見解も添えて、述べていくことにする🍀
ロシアとウクライナの紛争が経済に与えるインパクト
歴史においても戦争と経済の動向は
密接な関係にあると思う
現在進行形で、ロシアとウクライナの紛争が
継続しているなかで、その影響は
徐々に私たちの生活まで及んでいるかもしれない
今回の記事では、エコノミストの分析から
この紛争が及ぼすインパクトと終結について
一緒に理解を深めていけたらと考えている
今回の投稿を作成するにあたって
参考にした記事は、以下である📰
ウクライナへのロシア侵攻により「第２冷戦の時代」が始まった。ロシアが核・化学兵器を使用すれば、第３次世界大戦勃発のリスクもある。米著名投資家のジョージ・ソロス氏は、すでに第３次大戦が始まったとみている。
ロシア軍のウクライナ退出が最も望ましい帰結だが、バーンズ米中央情報局（ＣＩＡ）長官によれば、ロシアのプーチン大統領は「ウクライナは実体のある国家ではなく、一部は東欧、一部はロシアに属する」と深く確信している。戦闘の長期化は避けられず、西欧文明と東方正教会文明の境界線で、ウクライナが東西に「引き裂かれた国家」となる可能性もある。
対ロシア制裁もあってエネルギーや食糧価格は高騰し、景気悪化とインフレが併存するスタグフレーション圧力が世界で高まっている。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によれば、侵攻後の１年で世界の成長率は１％低下し、物価は２．５％上昇する。日本でもエネルギー価格高騰と円安で交易条件の悪化が加速し、実質賃金や１人当たり実質消費に下押し圧力が増している。エネルギー価格が高騰を続ければ、景気後退、中期的な成長率低下のみならず経常赤字が持続しよう。
「ウクライナ戦争」の影響に加え米国と中国の対立で、安全で強靱（きょうじん）なサプライチェーンの維持は困難になっている。イエレン米財務長官は、価値観を共有する国がサプライチェーンを構築し、自由貿易を実現する「新たなブレトンウッズ体制」が求められていると述べた。
ロシアは金融制裁によって、国際銀行間通信協会（ＳＷＩＦＴ）から除外された。より衝撃的であったのは、主要７カ国（Ｇ７）によるロシア外貨準備の凍結だ。１９３０年に創立された国際決済銀行（ＢＩＳ）は、今回初めて加盟国であるロシアの外貨準備凍結措置に賛同した。この結果、ロシアは６３００億ドル（２０２１年１２月末時点）の外貨準備の半分近くを凍結されることになった。
しかし、いずれの制裁措置にも抜け穴がある。ＳＷＩＦＴからの除外はロシアの主要中堅行が中心で、すべての銀行をカバーしているわけではない。さらにロシアからのエネルギー輸入代金は、ガスプロムバンクを通じればルーブル支払いが可能だ。また、ロシアは、外貨準備をドルから人民元に大きくシフトしている。中国人民銀行を経由して外貨準備凍結措置を逃れることも可能だ。
世界の通貨体制は、金・ドル本位制（ブレトンウッズ体制Ｉ）から、ドル本位制（ブレトンウッズ体制２）へと推移してきた。流動性の高い国債市場を備え、完全に開放された資本取引が可能な国際通貨はドル以外に存在しない。
ドル本位制度から締め出されたロシアの地域別外貨準備で、最も保有比率が高いのは自ら保有する金であり、商品（金）を基礎とする通貨体制を構築するかもしれない。
ロシア寄りの国々に限定されるだろうが、スイス金融大手クレディ・スイスのゾルタン・ポザール氏は、それを「ブレトンウッズ体制３」の誕生とみている。
引用した記事を読んでみて
いかがだっただろうか？
経済学的な視点からこの世界秩序の
影響を分析していきたいと考える
関連する国家の対ロシア制裁もあり
エネルギーや食糧価格は高騰している
この経済の歪みによって景気悪化と
インフレが併存するスタグフレーション圧力が
世界で高まっているということは
以前の投稿から述べていることである
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の見解より
ロシアのウクライナ侵攻後の１年で
世界の成長率は１％低下し、物価は２．５％上昇する
という経済動向の予測がされているようだ
日本でもエネルギー価格高騰と円安で
交易条件の悪化が加速し
実質賃金や１人当たり実質消費に
下押し圧力が増しているということも
他の記事で取り上げたトピックである📝
エネルギー価格の高騰が継続してしまうと
景気後退、中期的な成長率低下のみならず
経常赤字が持続してしまう懸念もあるとされる
このような財市場だけでなく
貨幣や通貨と言った金融サイドにも
その乱れは生じているのである
もしかしたら、金融体制までも
変わってしまうことも否めないだろう
このような大国の経済が
どれだけ世界経済および日本経済
そして、私たちの生活に影響を
与えているのか、ということを
今一度、考える機会と捉えて
自分自身の最適な行動に
つなげていくことが賢明だろう💗
最後までご愛読ありがとうございます💖
あくまで、私の見解や思ったことを
まとめさせていただいてますが
その点に関しまして、ご了承ください🙏
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ほんの小さな事でも学びがあった！
考え方の引き出しが増えた！
読書から学べることが多い！
などなど、プラスの収穫があったのであれば
大変嬉しく思いますし、冥利に尽きます！！
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