アジアの未来をともに創る、日本の新たな挑戦へ
アジアは世界最大の大陸であり、人口においても最も多くの割合を占めています。2020年時点で、世界人口約78億人のうち、アジアの人口は約46億6,400万人で、全体の約60％を占めています。
この傾向は現在も続いており、アジアは依然として世界人口の過半数を維持しています。人口増加率は地域によって異なり、南アジアや東南アジアでは高い増加が見られる一方、日本をはじめ、東アジアの一部地域では低下傾向が観察されています。
このような人口動態は、アジアが世界全体の社会経済的な動向に大きな影響を与えていることを示しています。
その中でも、特に勢いのある成長国として注目されるのがインド、ベトナム、インドネシア、バングラデシュ、フィリピン、そして例外的にサウジアラビアです。
インドは2023年に中国を抜き世界最大の人口を持つ国となり、若い労働力を活用して高い経済成長率を維持しています。「Make in India」や「Digital India」といった政策も経済発展を支えています。
ベトナムは外国直接投資（FDI）が盛んで、電子機器製造を中心に世界的な生産拠点としての地位を確立しています。
インドネシアでは石炭やニッケルなどの豊富な資源を活用しつつ、首都移転プロジェクトやインフラ投資で経済多様化を目指しています。
一方、バングラデシュは繊維産業が経済成長を牽引し、労働者の海外送金も重要な経済基盤です。
フィリピンはBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）産業や海外労働者の送金を外貨収入源とし、大規模なインフラ整備プログラム「Build, Build, Build」で国内経済を強化しています。
さらに、サウジアラビアは「ビジョン2030」に基づき、石油依存からの脱却を目指しつつ観光やハイテク産業への投資を進めています。
これらの国々には共通して、若い労働力、外国投資の活発化、政府の積極的な政策が見られます。
日本にとって、これら成長国の人材との接点を持ち、それを活用することは重要です。少子高齢化が進む日本では、国内の労働力だけでは経済の維持が難しく、アジア人材の活用が不可欠であることを認める必要があります。
アジア人材は勤勉で向上心が高く、多文化環境への適応力も備えているため、日本企業にとって価値ある存在です。
加えて、アジア人材の働き方や稼ぐ意欲から学ぶことも重要です。近年、日本人労働者のモチベーションや挑戦意欲が低下していると指摘されていますが、アジア諸国の若年層は家族や経済的向上を目標に持ち、競争心も強い傾向があります。
これらの姿勢は日本人にとって、学ぶべきであり、日本が意欲に乏しくなっている社会構造になってしまっている事実に目を向けるべきです。このアジア諸国の若年層の競争心や成長意欲が、私たちへの刺激となり、労働市場全体の活性化につながります。
アジア人材との接点と活用は、日本社会に多様性をもたらし、労働環境の改善や国際競争力の向上を促します。
同時に、彼らの意欲や勤勉さは日本人自身の意識の改革の一助となります。これを実現するためには、受け入れ体制の整備や長期的視点での戦略的な雇用計画、そしてアジア市場への企業アプローチの長期ビジョンが求められると思います。
次回以降、この視点から４回のシリーズでまとめてお届けいしたいと思います。
『良い人良い思い出を心に残そう』🙋🏼
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