リンダ・グラットン「ワーク・シフト」の予言とクリエイターエコノミーの現在
リンダ・グラットンの「ワーク・シフト」を読んでいる。
原著が2011年に出版された「ワーク・シフト」は、著者が立ち上げたロンドン・ビジネススクールの共同研究プロジェクト、「働き方の未来コンソーシアム」から得られた知見をまとめたもの。
働き方の未来に大きな影響を及ぼす5つの要因を挙げ、こうした影響のもとで「漫然と迎える未来」はとても暗いものになるが、「主体的に築く未来」を実現することができれば、大きな可能性が広がってくることを示している。
そして、明るい未来を生み出すためには、これまでの固定観念を問いなおし、仕事に関する3つの「シフト」を実現する必要があると説く。
「ワーク・シフト」は、1990年には当たり前だった常識が、2010年には、いまの現実とどれだけかけ離れたものになっているのかを振りかえり、その20年間の変化の動きをさらに未来に伸ばしていくことで、2015年の未来の仕事と働き方に、さらにどういう変化が生まれているかを予測する。
ここに「予言」された未来まであと5年、そして出版から10年が経っているいまの時点でこの本を読みなおすと、いまでは当たり前に考えられていることが、ほんの10年前にはまったく認識が異なっていたことを知って驚いたり。
たとえば中国へのまなざしの変化。
これからの中国には米国一国では対抗できない。そうした認識を軸にバイデン大統領の外交戦略が展開されることになる未来は、まだここにはぜんぜん示されていない。
また、この本の出版から10年を振りかえり、途中段階で「予言」の答え合わせをしているような楽しさもある。
たとえば、こういう「予言」は、かならずしもその通りにはいかなかったことを知っている。
この10年、米国のトランプ大統領の誕生や欧州諸国での極右勢力の台頭が、「賢い群衆」を生み出すはずの、SNSを中心としたネットワーク環境の広がりに後押しされていたり、同じようにSNSを通じて結びついたリベラルの主張が、若者を中心にどんどん先鋭化し、「協創」よりも「分断」をつくり出すということが分かってきた。
テクノロジーに支えられた「明るい未来のシナリオが現実になれば、協力とコ・クリエーション(協創)が当たり前になり、 世界中の人々がアイデアと情熱と労力を提供し合って、共同でものごとを成し遂げるようになる」というグラットンの主張は、インターネット創成期にさかんに語られていた「グローバル・ヴィレッジ」論に近い。
この10年間が教えてくれたことは、ネットワークで結びついた「世界中の人々がアイデアと情熱と労力を」提供し合えるようになると、分断の規模も深度もグローバルに拡大する、ということだったような気がする。
読んでいて面白いなと思ったのは、ちょっと小ネタ的に盛り込まれた、「クリエイティブ系」の職種に関する「予言」。
この10年、暮らしている町の境界を飛びこえて、創造性を広い世界で存分に発揮できるようになったことは、ボカロPの台頭をみてもよく分かる。
つい最近話題になった、茨城の二足わらじの音楽プロデューサー、トリル・ダイナスティさんの話なんか、「ワーク・シフト」の予言のさらに先をいっている。
これは音楽だけにかぎった話じゃないことは、今月初旬には、クリエイターエコノミー協会が設立されたことからも分かる。
この記事によれば、2021年5月の時点で、クリエイターエコノミーの総市場規模は、約1042億ドル。世界で5000万人がクリエイターを自認し、すくなくとも200万人以上がフルタイム以上の収入を得ているそうな。
こんな風に、この10年の移りゆきを念頭に置いて、「ワーク・シフト」の「予言」の答え合わせをしながら読んでいると、グラットンが語る「枝分かれ」の実験結果を検証しているような面白さを感じる。
実験結果を検証するといっても、「枝分かれ」のどちらに進むのかを決めているのは1人ひとりの人間なわけで、だから答え合わせの成否を分けるのは、環境に影響を受けながらも、新しい環境をつくり出そうとする人間の力だということになる。
津田左右吉という歴史学者(皇国史観を否定する、天皇機関説というラディカルな説を1935年に唱えて軍部の怒りを買った反骨の人です)がいて、こうした環境と人間のダイナミズムについて、こんなことを言っている。
グラットンが語る、「主体的に築く未来」を実現するために必要な、これまでの常識や行動からの「シフト」。これと、戦前の日本の歴史学者の説く「剛毅なる精神と確乎たる生活の理念」が、なんとなくつながり合ってくるところが面白い。
こうした視点で今後の動向を見守りつつ、これから5年が過ぎさった後に、最終的な答え合わせをするのが楽しみになってきた。
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