労働者に優しい（のか？！）アメリカ
全米の注目を集めた大統領選討論会
昨日（アメリカ時間9月10日）の全米最大のニュースは、ハリスvsトランプの討論会。ニールセン社の発表によると、6,700万世帯が視聴したとのことで、これは１６年ぶりの高視聴率だとのこと。
ところが、我が家の昨日の最大重要案件は、大谷、山本由伸、今永、鈴木誠也の日本人４選手が出場したドジャースvsカブスの試合、という事で、同時間帯に実施されていた討論会は見逃してしまった。
まあ多分観ても半分くらいは分からないだろうし、討論会についてはゆっくり新聞で読もうと今朝の新聞を楽しみにしていた。絶対、一面に大きく掲載されるだろう、と。
昨日の試合結果が分からない？！
そこで届いた新聞がこちら。
一面の下の方に「討論会について詳しくはこちら」とウェブサイトへのQRコードが掲載されているのと、大統領選挙に関する社説やコラムがあるだけで、討論会そのものに関する記事はない。
そういえば、毎日の新聞のスポーツ欄に掲載されているのは、前々日の試合結果と、その試合に関する記事である。昨日のドジャースの結果を知りたければネットを見るしかない。（まあそれでいいのだが）
先週末からアメリカンフットボールが開幕し、スポーツ欄にも大きな特集が組んであったが、月曜日の新聞には、前日の日曜日に行われた試合のうち１試合については、「記事の締め切りを過ぎたために結果は割愛します」と見出しの下に堂々と書かれていた。
日本なら朝刊に掲載する記事の締め切りは前日の夜中くらいではないだろうか。夜、就寝前に見た大きなニュースが翌日の朝刊に掲載されていなかったことは記憶にない。
ジャーナリズムの危機と闘うメディア
新聞の購読者が減少し、多くの人がネットのみでニュースを読んでいるのはきっと日本もアメリカも同じだ。でも日本の新聞（紙媒体）は少なくとも見た目のボリュームは以前と変わらないのに対し、アメリカの新聞は２０年前と比べると薄く、小さくなっている。紙の量だと昔の３分の１くらいに感じる。
「News Desert（ニュースの砂漠）」という言葉がある。地方都市の新聞社が倒産したり閉鎖されてしまったため、多くのジャーナリストが職を失うとともに、地域の信頼できるニュースを得る手段が無くなっているのだという。
紙媒体の新聞社の経営が苦しいのは、大手の新聞社でも同じだろう。Los Angels Timesも今年の6月、報道局の約20％にあたる100名余りの従業員を解雇したとのこと。
当たり前のことだが、新聞の記事が書かれて印刷されて私たちの手元に届くまでには、沢山の人の手を通る。私たちが寝ている間にも時間と闘いながら働いてくれている人のおかげで、朝、玄関に真新しい紙面が届くのだ。
前日の重大ニュースが読めないのは、記者の皆さんの深夜労働を避けるために早めに設定された締め切り時間のせい・・・だけとは言えないようだ。