朝日新聞社の犯罪的言動は、多く、戦時中、すべての組織が、戦争拡大・協力で、各新聞社は、代表的存在、終戦後、今度は、180度も論調を変え、正義ズラ、朝日新聞社は、大きな問題では、「吉田証言」と「吉田調書」の虚偽、相対的に小さな問題では、「サンゴ損傷自作自演事件」など、似非インテリ。

朝日新聞社の罪は、吉田清治の主張(「戦時中、自身が責任者として実行した済州島での約1000人の若い女性の拉致・慰安婦化」)を一方的に信じ、現地調査や文献調査をせず、そのまま、記事にし、その後も、様々な疑問が出る中、何も修正せず、約30年間も、虚偽情報を掲載し続けたことです。

数年前、朝日新聞社は、「吉田証言」と「吉田調書」問題で、社長が引責辞任し、その後、「朝日新聞」の発行部数が激減。「吉田証言」とは、日本共産党員の吉田清治が日本を貶めるため、架空の事件(自身が責任者として、済州島で、約1000人の若い女性を拉致・慰安婦化)をでっち上げたものです。

(続き)両者とも人間のクズです。野坂は除名されました。朝日新聞社は、吉田の話を検証せず、そのまま記事にしてしまいましたが、「吉田証言」と「吉田調書」をペアにし、社長辞任につなげました。朝日新聞社は、南京大虐殺やサンゴ損傷虚偽報道や「吉田証言」や「吉田調書」をでっち上げたクズです。

私は、日本共産党に対し、不信感を持っています。日本共産党最高幹部の野坂参三は、日本を貶めるため、ロシアに国内政治の情報を提供し、金品を得ていました。日本共産党員の吉田清治は、戦時中、「責任者として済州島で約1000人の女性を拉致し、慰安婦にした」とウソ証言(吉田証言)をしました。

朝日新聞社は、「吉田証言」と「吉田調書」事件に起因する社長辞任劇により、「朝日新聞」の発行部数が、800万部から600万部に激減し、「日経」に勝る程度の存在です。