【SNSビジネス】インフルエンサーには、「第３の主要キャッシュポイント」があった
こんにちは。
フォレスト出版編集部の森上です。
フォロワー数が少ないのに、爆発的に収益化している人の秘密について、先日のnoteでお伝えしました。
そもそも、今まではインフルエンサーは、各プラットフォームの「広告収入」（YouTuberであれば再生数に伴う広告による収入）、または、フォロワー数を武器に企業から広告として商品を紹介するといった「企業案件」による収入があったわけですが、近年はその２つの収入の柱が低調になってきているという現状があります。
そんななか、フォロワー数が1000にも満たないような、少なさにもかかわらず、爆発的に収益をあげている人が一定数おり、そんな彼ら、彼女らは、何をやっているのか、その秘策について解説したのが前回の記事でした。
今回は、前回の記事をさらに解像度を上げて、広告収入、企業案件に続く、「第３のキャッシュポイント」があることについて、SNSビジネスに精通しており、自らが代表を務める会社を今年１月に東京証券取引所プロマーケット市場へ新規上場を果たした新井亨さんの新刊『99％が知らないSNSの新しい稼ぎ方』（新井亨・著）の中から、その該当箇所を一部編集して公開します。
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ここまでは、インフルエンサー、特にYouTuberの厳しい現状をお伝えしてきました。
第１のキャッシュポイントだった広告収入、第２のキャッシュポイントだった企業案件ですが、これらはいずれも報酬が減少していくと考えられます。広告収入の減少により、いわゆる「有名YouTuber」であっても、収益化できず苦しんでいる、ということは前章でもお伝えしたとおりです。
ご存じのように、広告での収入化を目指す場合、動画が多く再生される必要があります。そのため、動画内で過剰ともいえる演出をしたり、動画の投稿頻度をあげたりと、あの手この手を使うYouTuber が多いのは周知の事実です。
広告収入で生計を立てているYouTuber は、動画の再生回数とその再生回数に応じた広告収入のみを追いかける傾向にあります。
しかし、再生回数による広告収入は、YouTube のルールや検索のアルゴリズムによって大きく変わるものです。
もし、既存のルールが変わってしまうと、これまで人気だったコンテンツが配信できなくなったり、もしくは検索順位を下げたりして、大きく再生回数を減らし、一気に稼げなくなることも少なくありません。最悪の場合、アカウントがバンされて収入がゼロになる可能性もあります。つまり、広告収入による収益化は「得られる金額の予想が立てづらい」ともいえるのです。
ところが、そういった困難な状況下で、YouTube の中には、かつてないほど収入を増やしている人もいます。
実際、私のまわりには過去最高の売上を達成しているYouTuber やインフルエンサーであふれています。
さて、その差はいったいどこにあるのでしょうか？
それは「第３のキャッシュポイント」を持っているか否かにあります。彼らは動画投稿だけにビジネスを限定していません。
積極的に動画以外の領域に進出したり、自社サイトやファンビジネスのプラットフォームで、有料のコミュニティを運営していたり、自身でプロデュースした商品やサービスを販売していたりと、さまざまな活動を行なっています。
ちなみに、ここでの商品は、企業から依頼を受けてタイアップする「案件」ではありません。自身でブランドを立ち上げ、開発した商品です。なかには、１商品で数千万円から数億円の売上を上げている方や、またオリジナルサービスを提供することで安定して数千万から数億円という金額を売り上げている方もいます。
「YouTuberやインフルエンサーに、そんなビジネス展開ができるの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、YouTuber やインフルエンサーだからこそ、コアなファンを対象にしたサービス・商品の販売ができ、それが大きなキャッシュポイントとなっているのです。
【著者プロフィール】
新井 亨（あらい・とおる）
株式会社RAVIPAグループ代表取締役社長。サブスクD2C総研株式会社代表取締役社長。株式会社Telemarketing One代表取締役社長であり、P2Cビジネスプロデューサー。
年商100億円以上の企業のサポートも行なうサブスクD2C業界の第一人者。埼玉県生まれ。University of Wales MBA卒業。北京へ留学し在学中に貿易会社事業などで起業。その後北京へ渡り、不動産、美容、貿易など複数ビジネスを成功させた連続起業家である。帰国後、上場企業などの相談役などを経て、オリジナルブランドを立ち上げ、販売開始から８カ月で月商１億円を突破。商品開発からクリエイティブの作成、CRMまですべて自社で行なうなど、圧倒的な成果を収める。そのノウハウと実績を活かして、集客・運用・CRMについて上場会社とのセミナーを全国で行なっている。2022年からYouTuberをはじめとするインフルエンサーに対してP2Cによる商品プロデュースのサポート事業を行なっており、チャンネル登録者数平均10万人のYouTuberを平均5000万円以上のマネタイズ成功に導いている。D2C・P2C事業のクライアントのマネタイズ実績は累計100億円以上。月5万円のサブスクビジネス講座の塾長も務めている。2024年１月、株式会社RAVIPAが東京証券取引所プロマーケット市場へ新規上場を果たす。多くのYouTuberから圧倒的な支持を受けている。
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1000人足らずのフォロワーでもコアなファンをしっかり確保し、商品・サービスを売っていく――。
いわゆる個人で実践する「ファンビジネス」です。
その「ファンマーケティング」の手法と、コアファンに売るための商品・サービス開発から販売方法まで、そのノウハウを完全公開したのが『99%が知らないSNSの新しい稼ぎ方』（新井 亨・著）です。
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