変化への対応と変革への挑戦〈前編〉

今回のnoteのテーマは、「変化への対応と変革への挑戦」です。

世の中の変化のスピードが年々速まっている感覚がAndyコーチはあります。
この変化に対して個人としてマネジャーとして経営者としてどう対応していくべきなのか、またそのために必要となってくる組織のおける変革がどうしたら上手くいくのかを考え、トライ＆エラーしている日々です。

最近考えていることを2回に分けてお伝えできればと思います。
皆さんにとって考えるきっかけになったり示唆があればうれしく思います。

VUCAの時代、変化への対応が必要になる

VUCA(ブーカ)とは、社会あるいはビジネスにおいて、変動性・不確実性・複雑性・曖昧性が高い状態を示す言葉で、下記のような４つの言葉の頭文字をとった造語です。

日本史や世界史など学んだことがある方からすると、「世の中が変化するのは当たり前だろう！今に始まったことではない」と感じられる方もいらっしゃるかもしれません。
ただここで言いたいのは、その変化のスピードがかなり速まっているということです。

ChatGPTで感じるVUCA

ところで皆さん。ChatGPT使ってますか？
テキストの出力長けている生成AIですよね。
今までの最新のバージョンはChatGPT4というものだったのですが、最近chatGPT4oというバージョンがリリースされました。
chatGPT4では入力すると少し時間をおいて回答が出力されているのですが、chatGPT4oは即レス。音声の場合は、本当に自然に会話しているような性能になっています。多言語への対応もスムーズになっているようで、リアルタイム翻訳にも使えそうです。データ分析も容易にできるようになっているようです。

2022年にchatGPT3.5が無料公開され、2023年にchatGPT4が有料公開され「かなり進化したよね」と言われていたのに、その翌年にこの進化。
正直Andyコーチは、このAIの進化のスピードとAIがもたらす社会への影響を想像すると恐ろしさすら感じています。
このように技術のすさまじい進化に伴って社会はどんどん変化していくでしょう。

総務省の令和元年の情報通信白書では、「ICTは、指数関数的な発展を特徴としている」と記載されています。(下図参照)
ある地点から変化が急激になるとのことですが、もうその地点に来たのではないかなと考えています。
本業で関わっている、社内にAI部隊を持っているパートナー企業の方が、「ここはこうできそうだなーとAIに対する物足りなさを感じていたことが数週間後にはAIでできるようになっている」と聞いた時には、かなり驚きました。

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/html/nd122210.html

chatGPT4oについて関心がある方はぜひ見てみて下さい。
というより、絶対に見ておいた方がいいですね。
https://openai.com/index/spring-update/

AIの進化が進むとどうなる？

Andyコーチが主にAIの進化を見ていて感じることは、パレートの法則の割合が変わってくるだろうということです。
パレートの法則とは下記のことを言います。

「80：20の法則」ともいわれ、「売上げの8割は2割の社員に依存する」といった傾向をさす。集団の報酬や評価が一部の構成員に集中するという経験則。

今のパレートの法則は、8:2ですが、これが9:1、9.5:1などなっていくのではないかと考えます。
というのも、ChatGPTもそうですが一部の人はアンテナを立てて学んで最新技術を使いこなせるようになりますが、「へーAIってすごいんだねー」と他人事に感じている方はこの変化のスピードに置いて行かれるのではないかと考えているからです。

Andyコーチの周りで「ChatGPTを普段の業務にフル活用してるよ」という方はまだまだ見かけませんし、Andyコーチ自身はブレストしたり壁打ち相手としての活用していて、周囲よりは使っている自覚がありますが、あらゆる機能を駆使しているというわけではありません。
「エクセルができたときもそうだった、時間をかけて多くの人が使えるようになってる」とおっしゃる方もいるかと思いますが、先ほども申し上げた通り進化のスピードが速すぎてキャッチアップが難しくなっていくと思うのです。

下の記事もVUCAに対する対応として考えたことを記していますので、ぜひご覧ください。

変化に対応できないと…

変化の一つとしてAIを挙げましたが、このような変化に対応できないと何が起きるのでしょうか。
企業目線と労働者目線それぞれで考えてみました。

[企業目線]

①イノベーションが停滞する

新しい技術の導入が進まないためイノベーションが停滞すると考えられます。
その結果、商品やサービスの質が向上せず顧客から選ばれなくなると思われます。

②最新の技術に追いつけず競合他社に対して競争力を失う

①の結果、競合他社に競り負ける可能性が高まると考えられます。
新規の顧客獲得や事業の拡大が難しくなると考えられます。

③顧客や株主、求職者からの企業に対する評価が悪化する

商品やサービスが「時代遅れ」などと評価が下る可能性も考えています。
株主からの評価は株式会社である以上かなり重要ですが、最近だとDX銘柄とラベルが付いたりと、株主からも変化への対応力は求められていると言えます。

〈DX銘柄とは〉
DX推進に向けた仕組みを有し、優れたデジタル活用の実績を生み出しているとして経済産業省から認定された企業のこと

DX銘柄とは？制度概要や認定企業の取り組みをわかりやすく解説！ | 記事・トピックス一覧 | 法人のお客さま | PERSOL（パーソル）グループ (persol-group.co.jp)

また求職者から見ても魅力がなくなり、人手不足が蔓延し、なおさら変化に対応できない体制になっていく可能性があると考えます。

[労働者目線]