ナース・プラクティショナー（NP）～「ザ・トラベルナース」視聴からの疑問①～

“NOTE”の世界に帰ってきました。
4か月ぶりです。
自分の思いや考えを表現できる幸せでいっぱいです。
嬉しいです。
 
私の好きな言葉をお届けします。
「『無常』とは一瞬一瞬に変わること。
変化し続けている私、常に新しいいのちを
生きているのだ」
（ブッタ）

ナース・プラクティショナー（NP）とは？

ナース・プラクティショナー（Nurse Practitioner, NP）とは、プライマリ・ケアもしくは専門的な医療を、外来、病院または介護ホームで提供する有資格者であり、独立した医療提供者です。

また、NPとは、高度な教育と診断能力を培った看護師であり、健康促進と治療を様々な人々に提供します。（米国NP学会の定義）

NPが医行為を行う際の医師との違いとして、看護モデルと医学モデルの両者を組み合わせてケアにあたること、患者の抱える病気そのものをみるだけでなく、心理・精神的な側面も含め全人的（Holistic）な視点から患者および家族とかかわりを持ちながらケアにあたることができるという特徴が挙げられます。

NPが求められた背景には、僻地や郊外を中心としたプライマリケア医の不足」および「連邦政府の医療費削減政策」、「医師の長時間労働抑制対策」という問題でした。

米国NPの専門分野として、急性期ケア6.5％、成人22.5％、家庭61.7％、消化器2.6％、腫瘍1.0％、小児1.8％、精神・精神保健1.4％、女性の健康2.1％dです。

ナースプラクティショナーと呼ばれる制度を有する国としては、米国の他、カナダ、イギリス、オーストラリア、韓国が挙げられます。

日本の場合

日本では、2008年から、看護関連大学院で、「診療看護師（NP）」として養成が開始されています。

日本看護協会は、看護の基盤をもちながら、一定レベルの診断や治療などを行う、米国等のような「ナース・プラクティショナー」の資格を、日本においても新たに創設し、急増する医療ニーズに応えていくことが必要だと考えています。

しかし、日本医師会は、NP創設に対して以下の通り反対をしています。

「国民の不安は、産科、小児科、救急医療を始めとする日本医師会の考えをまとめると『医師不足』にあり、医師不足の解消が最優先課題である。
  また、医療の本質である安全と質の確保という観点からも、NPの導入は容認できない」

「支払い能力によって、受けられる医療に差があるアメリカでは、コストの低いNPのニーズも少なくないと推察される。
しかし、仮に日本で、低い医療費で医療行為を提供できる資格者を導入した場合 所得の高低にかかわらず同 医療行為を提供できる資格者を導入した場合、所得の高低にかかわらず同じ質の医療を受けられる現在の国民皆保険制度が揺るぎかねない。
したがって、医師不足が解消されたとしても、医療費に差を生じる新たな資格者の導入には反対である」（2009年3月の見解）

私の見解（患者の立場として）

私は、7月位から2～3か月、患者でした。
理由は、折をみてお伝えいたします。

患者の立場として、早期にNP（ナース・プラクティショナー）創設に賛同いたします。

せっかく、「ザ・トラベルナース」というドラマでNPの存在感を示したので、追い風が吹いています。

日本看護協会の皆様が、全国民そして医師確保に困難を極めている地方公共団体に対して、署名（“Change.org”というオンラインによる署名運動など）を集め、厚生労働省に要望書と共に出すのもご検討いただければと考えております。

世界最大のオンライン署名サイト · Change.org

心より、看護師の皆様のご発展・活躍を応援しています。

私がNPに賛同する理由は以下の通りです。

～医療ニーズが多いのは高齢者である～

人口１人当たりの国民医療費は、年齢が高くなるにつれて増加しています。
構成割合は、0～64歳までは、7％未満ですが、65歳～89歳は、9.8～12.9％と割合が高くなっています。

理由として、高齢者の健康状態の特性が考えられます。

高齢者は、
慢性疾患（高血圧、心疾患、脳血管疾患、糖尿病、慢性腎疾患(CKD)、呼吸器疾患、悪性腫瘍、骨粗鬆症、変形性関節症等、生活習慣や加齢に伴う疾患）と

老年症候群（認知機能障害、めまい、摂食・嚥下障害、視力障害、うつ、貧血、難聴 、せん妄、易感染性、体重減少 、サルコペニア（筋量低下））
この2つの併存があります。

つまり、治療よりも全身状態の管理やケアが重視されると仮定されますね。
その中には、バイタルチェック、口腔ケア、褥瘡管理、排便・排尿、脱水のチェックなど・・・複数のケア項目がありますね。

従って、看護師が主導権を持って医療行為をしたほうが高齢者にとってプラスになると考えます。

参考資料：
厚生労働省ホームページ
早川 佐知子「アメリカの病院における医療専門職種の役割分担に関する組織的要因 : 医師・看護師・Non-Physician Clinicianを中心に (特集 医師・看護師の養成と役割分担に関する国際比較)」『海外社会保障研究』第174巻、国立社会保障・人口問題研究所、2011年、 4-15頁

最後まで読んでいただきありがとうございました。