在宅勤務が選択肢にある女性を増やすためには何が必要?

参考文献

神谷　隆之。2005。「在宅勤務による女性の雇用継続 ―適正な仕事配分と労働時間規制の緩和の必要性―」JILPT Discussion Paper Series 05-005。
男女共同参画局。2020。「男女共同参画白書 令和2年版」https://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/r02/zentai/html/zuhyo/zuhyo01-c01-01.html

コラム1　図表1　男女別に見た生活時間（週全体平均）（1日当たり，国際比較） | 内閣府男女共同参画局

山口　一男。2006。「女性の労働力参加と出生率の真の関係について： OECD 諸国の分析」RIETI Discussion Paper Series 05-J-036。
山口　一男。2013。『日本労働研究雑誌』 56 (7), 17-32, 2014-07。
山口　一男・大沢真知子。2021。「新型コロナの影響下での在宅勤務の推進と男女の機会の不平等」RIETI Discussion Paper Series 21-J-002。
脇 夕希子。2019。「在宅勤務による女性従業員の就業継続の可能性」Labor and Management Review 28 (0), 39-53。
Chihiro Inoue, Yusuke Ishihata, Shintaro Yamaguchi. 2021. "Working from Home Leads to More Family-Oriented Men" 東京大学経済学研究科附属政策評価研究教育センター (CREPE) ディスカッションペーパー（CREPEDP-109）。