腰痛の経済損失は年間約3兆円以上!

寒くなると運動量が低下し、身体がかたくなってしまいます。
そこで無理に身体を動かそうとすると、膝や肘、首や腰に痛みを発症することになります。特に腰に痛みが出ると、立ち上がったり、歩いたりするときに痛みを感じるので、どうしてもゆっくりとした動きになってしまいます。

誰もが一度は経験する腰痛ですが、日本人のおよそ8割の人が生涯に1度は腰痛を発症するとのことです。腰痛は症状であって、腰痛で病院を受診して、レントゲンやCTなどをやってみても、異常が見つからないケースがほとんどだそうです。ですから、痛みが引くまでゆっくりと動作して、冷静に過ごさざるを得なくなります。

腰痛は辛い症状です。仕事に行けたとしても数日は、本来のパフォーマンスを発揮できないでしょう。この生産性の低下を「プレゼンティーイズム」と言います。腰痛による経済損失は、年間およそ3兆円にもなります。労働者ひとりあたりに換算すると、およそ45,000円／です。

腰痛はプレゼンティーイズムによる損失としては3番目で、一番大きいのはメンタルの不調で年間約3.5兆円（ひとりあたり51,600円）、次に、首や肩の不調で、腰痛とほぼ同額の損失が出ています。
メンタル、肩こり、腰痛の3つだけで年間10兆円の巨額損失になります。

日本は労働者の生産性が下がっていますが、健康問題でさらに10兆円もマイナスになっているとは看過しがたく、政府も健康経営などに力を入れています。

日本の労働慣習では、「怪我と弁当は自分もち」というのがあります。雇用されて労働力を提供するときに、万が一、怪我をしてしまっても雇用主には責任はないという考え方です。（ランチも会社は面倒見てくれません。）

最近では労災に対する考え方も変わり、仕事で受けた疾病は労災の対象とする範囲が広くなりました。しかし、腰痛に関しては、痛みが診察による原因が特定できないため、労災が認められにくい。といわれています。

腰痛を予防する対策についても、ヘルメットや安全靴のように装備が義務化されていません。それは腰痛発症の原因特定が難しいからです。

とはいえ、最近では高年齢労働者の社会参加意欲も高く、多くの高齢者が現場で働いています。腰痛は加齢とともに低下する体力と反比例して増加しますので、人手不足の昨今では、予防対策が急務となるでしょう。

腰痛の予防として最も効果的なのは、腰痛を起こさない体力をつけることです。体力が高いと体幹剛性も高まり、自らの筋力で腰部への負担を減らすことができます。次に、腰部をまもるアシストスーツを着用することです。

我々の開発したスマートスーツは、中腰姿勢の維持や重量物の持ち上げの際に後背部の筋肉を補助し（増力ではない）、同時に体幹剛性を高めることで、腰痛発症を防ぐ効果があります。

これらの腰痛予防、体力づくりについて、企業に専門家（軽労化トレーナー）が伺い、コンサルティングするのが軽労化ナビのサービスになります。