【マネープラン】子どもの教育資金のために毎月いくらの積立を行うべきか【子育て費用】

こんにちは、しにち（@yurukashi_yrks）です。

今回の記事は以前書いた「1人分の子育てにはいくらお金がかかるのか」に続いて、子育て1人分の必要額を貯めるための毎月の貯蓄額についての内容です。

以前の記事では、「小学校（国公立）→中学校（国公立）→高校（私立）→大学（私立文系）」に行かせると想定した場合、合計で1324.1万円かかる計算となりました。

（内訳）
・小学校（国公立）：193.2万円
・中学校（国公立）：143.4万円
・高校（私立）：312.0万円
・大学入学時（私立文系）：106.7万円
・大学（私立文系）：568.8万円
合計：1324.1万円

※公立、私立での詳細な学費が知りたい方は以前の記事をご覧ください。

やはり子育てにはお金が必要だと再認識できたわけですが、関連して今回は、子ども1人の教育資金を作るために、月々どれくらい貯めればいいのかについて、調べた内容をまとめていきたいと思います。

本記事では投資信託積立を利用したケースで積立額を想定しており、我が家では本シミュレーション結果に沿って毎月の貯蓄をしております。

これから子育て資金を貯めていくという方は、よろしければ参考にしてみてください。

※上記の通り「小学校（国公立）→中学校（国公立）→高校（私立）→大学（私立文系）」での想定ですので、予めご了承ください。

教育資金を貯金で作ろうとすると月6.2万円貯める必要がある

さて、「小学校（国公立）→中学校（国公立）→高校（私立）→大学（私立文系）」というルートをたどる場合、前述の通り1324.1万円が必要となります。

この額を普通に貯金しようとすると、月々の貯金額は約62000円となります。（1324.1万円÷大学入学までの18年間÷12か月≒61300円）

さらに幼いときは保育園代もありますし、自分たちの老後資金も貯めないといけないわけですから、そんな中で6.2万円も貯金するのは相当大変だと思います。

実際、ソニー生命が実施した「子どもの教育資金に関する調査2019」によると、子どもの進学費用のための月々の平均支出額は17474円だそうです。

3万円以上の回答は全体の20%ほどのようで、こう考えると月に6.2万円を将来の教育資金のために貯金するのは家計にとって大きなインパクトがあります。

問題なく月6.2万円を貯金できる家庭もあるとは思いますが、調査から見てもわかる通り、一般的にはかなり高い水準に位置することになります。

投資信託で教育資金を作る場合の想定

貯金だけで教育資金を作るより、投資によって資金を作ったほうが当然リターンが見込めます。

1年や数年スパンで見れば貯金のほうが安全に貯められて良いのですが、10年以上ある長期での資金作りであれば、投資信託積み立てによる資産形成のほうがメリットが大きいです。

では投資信託の積み立てを行う場合は、月々どの程度の額になるのでしょうか。ここでは下記のような想定で考えてみました。

【各ステージ用の貯蓄手法と期間】
★小学校→10年以内に使い始めるので銀行預金で積み立て。

★中学校→10年以上先に使うので、0歳～12歳になるまでの間、投資信託にて積み立て。

★高校→10年以上先に使うので、0歳～15歳になるまでの間、投資信託にて積み立て

★大学入学時の費用と学費→10年以上先に使うので、0歳～18歳になるまでの間、投資信託にて積み立て

【投資信託運用の前提】
全世界株式インデックスに連動する投資信託で利回り4%を想定。

投資信託でのシミュレーションですが、比較的早めに使うことになる小学校用の資金作りだけは預金で想定してみました。（安全性を考慮する意味では、国債でもよいと思います。）

中学校からは10年以上先のことなので、投資信託での資金形成で考えます。

投資信託での教育資金作りでは毎月いくらの積立が必要か？

このような想定でいくと、それぞれのステージのための積立額は下記の通りの計算結果となります。（※計算はこちらのサイトにて行いました。）

★小学校（国公立）で必要な額：193.2万円を12年間で貯金→1932000円÷12年÷12か月＝毎月約13416円の積み立てが必要。

★中学校（国公立）で必要な額：143.4万円を中学に入るまでの12年間で運用→毎月8115円の積み立てが必要。

★高校（私立）で必要な額：312万円を高校に入るまでの15年間で運用→毎月13373円の積み立てが必要。

★大学入学時の費用と学費（私立文系）：106.7万円＋568.8万円=675.5万円を大学に入るまでの18年間で運用→毎月22806円の積み立てが必要。

そして、これらの結果を表にまとめたものがこちらです。

どうでしょうか。序盤のほうでは毎月約58000円の積み立てとなり、貯金する場合の62000円とそこまで大きくは変わりませんが、子どもが中学校に入ってからは約36000円に減り、高校に入ってからは約23000円で済むようになります。

複利は時間が経てば経つほど力を発揮するので、その特徴が教育期の後半に表れているということですね。

…とはいえ、正直長期投資を行えば月々の負担はかなり軽減されると思っていたのですが、小学校～大学までの資金を切り分けて考えると、初期のほうでは貯金と同じくらいの金額が必要になるというのは盲点でした。

冒頭で書いた通り、教育資金のための平均支出は約1.7万円であり、今回のケースは高校から私立という、若干費用高めのシミュレーションをしているので、全員に当てはまるものではありません。

また複利効果を使うために早い段階から資金を積む想定にもなっていますので、人によっては後半に積立額を増やすという方法もありだと思います。

まとめ

以上、子ども1人の教育資金を作るために月々どれだけ貯めればいいのかについてお伝えいたしました。

「子どもが小さいうちはそんなにお金かからないから大丈夫」といった声を耳にするかもしれませんが、もしも将来、子供を私立に入れる可能性があるのならば、子どもが小さい時期も油断せずに積み立てしておくことが重要だと思います。

教育方針や周りの援助状況によっても積立額は変わってくるため、あくまで1つの例として参考にしてみてください。

それでは、また！