外資系企業は、本当に社員をすぐクビにするのか

世間で日本企業と外資系企業の違いについて、雇用の安定性がよく挙げられます。

日本企業では終身雇用制度のもと雇用が安定しているのに対し、外資系企業は実力主義なので、実績が出せないと「すぐクビになる」と多くの方に思われています。

しかし、実際のところはどうなのか？

具体的に、どのようなプロセスを経て、外資系企業が社員と雇用契約を打ち切るのかは、なかなか会社も社員も率先して、真実を語りません。そのため、記者の憶測や想像が断片的にネットやタブロイド紙の記事になって、まことしやかに語られることが多いようです。

今日は私が大手米系企業で部門責任者として業務に問題のある社員と対峙した際の経験をもとに、外資系企業が社員と雇用契約を打ち切るまでのプロセスの一例について、以下の流れでお話しします。

目次

1. 特定の社員について、業績改善の必要性を認識

2. 業務改善プログラムの作成

3. 業務改善プログラムの実施

4. 業務改善プログラム実施後の判断

5. まとめ　

なお、ここに書いてあるプロセスの内容が厳しいため、読みすすめることで、精神的にご負担に感じる方もいらっしゃると思います。ご留意ください。