(注:本稿は、2021年に初投稿したものの再録です。)
時節柄、この手の本をまずは何か1冊読んでみておこうと思っていたのですが、ちょうどいつも利用している図書館の新着書のリストに載っていたので手に取ってみました。
コロナ禍対応については、様々な意見が飛び交う “百家争鳴” 状態にあります。現時点の政府の対応姿勢は、新型コロナウィルス感染症対策分科会の提言等も踏まえた「非常事態宣言発出」に代表される “人流抑制” を中心としたものです。
本書の著者のお二人、藤井聡氏は公共政策やリスク心理学の専門家、木村盛世氏は米国CDC(疫病予防管理センタ)での勤務や厚生労働省医系技官を務めた経歴の持ち主で、今の政府の対応方法には反対の立場です。
本書で開陳されているお二人の主な主張は以下のようなものです。
まずは、「自粛による人流抑制と感染者数の減少との相関関係はない」という事実。
そして、お二人は、本来採るべき対応の第一は自粛ではなく、「コロナ対応病床の拡大」だと主張します。
3点目は、マスコミ報道や政府対応に表れる「専門家信仰」への懐疑。
今回のコロナは「新型」なのですから、ピンポイントで “今回のウイルスの専門家” はいるはずがありません。感染症の専門家は、感染症を抑え込む医学的見地からの対処法は絞り出せるかもしれませんが、それに伴い生じうる“より広汎なリスク”は眼中にありません。
木村氏は最終章でこうコメントしています。
もちろん、お二人の主張への反論もあるでしょう。誰かの考えがすべて正しいというほど単純ではありませんし、今後も新たな状況の変化によって採るべき対策が変わってくることも当然のこととして想定されます。
ただ、そういった状況下において、持ち続けるべき基本姿勢として言えるのは、「信頼できる事実を把握すること」そして「事実に基づき判断すること」。そういった「判断プロセスや根拠をしっかりオープンにして多面的な議論を経て理解を求めること」だと思います。
こういった “基礎的な科学的思考スタイル” がないがしろにされる状況が続く限り、対策はぶれ続け、混乱の期間はズルズルと長引いてしまいます。
そして、その間にも「直接的なコロナ感染」に拠らない “不幸な状況” が生まれ続けるのです。それは何としてでも防がなくてはなりません。