【ヤバいAI未来予測】今話題のDeepSeekって何が問題なの？
ここ数日、「DeepSeek というChatGPT並みのAIツールを中国のスタートアップが超低コストで開発した！」というニュースが流れています。
しかもそのDeepSeekを開発した会社のCEOは40歳になるかならないかの若者で金融業界出身だとか。「中国すご！」的な話題になっていますよね。
しかし実は。
英語圏ではすでに「DeepSeekはOpenAIの技術を不正利用しているのでは？」という疑惑が持ち上がり、これが大問題になっています。
しかも、この件があの半導体大手エヌビディア株の株価暴落を招き、2025年1月27日、同社の時価総額は91兆円も減少。世界中の投資家の資産に影響を与えているともいいます。
日本語でも報道されているものの、いまいちポイントがつかめないこの問題。今回は、英語圏の新聞を購読している私がふと読んだブレイキングニュースからのニュース解説です。
なぜDeepSeekが問題視されているのか？
エヌビディアにどう関係があるの？
AI業界で何が起きているのか？
を、中高生やママにもわかりやすく説明しますよ。
ChatGPTと一緒に今後の展開も予測してみました。
※今回の記事は、私が英語圏のニュースを読み、いまいちわからなかった部分をChatGPTでひもといたものです。人間らしい質問を投げかけたのは私ですが、答えたのはChatGPTであることを予めおことわりしておきます（つまり、内容はほぼChatGPTの見解です）。
でも、めちゃ納得で、日本語でこういう見解はまだ出ていないんじゃないかな？ととても興味深かったので、DeepSeekってなに？という方はぜひ読んでみてくださいね。
DeepSeekとは？なぜ注目されているのか
DeepSeekは、中国企業が開発したAIチャットボットです。今世界中で話題となっていて、AppleのApp StoreではChatGPTを超えるダウンロード数 を記録しているんだそう。
話題の中心は、「低コストで開発されたのにChatGPT並みの性能 がある」と数々のベンチマークで評価されているから。
でも一方で、ヤバい話も浮かび上がっています。問題は大きく２つです。
AI業界だけでなく、金融業界にも大きく飛び火
ひとつは、DeepSeekの登場により、AI業界だけでなく金融市場にも大きな影響が及んでいること。AI向け半導体の大手であるエヌビディア（NVIDIA）の株価が急落したのです。
2025年1月27日の米国株式市場で、エヌビディアの株価は前週末比で約17%下落し、118.42ドルで取引を終えました。 この下落により、同社の時価総額は約5890億ドル（約91兆円）減少し、米国企業としては1日での最大の減少額を記録。
この株価下落の主な要因は、DeepSeekが高性能なAIモデルを低コストで開発したことにより、今後エヌビディアの高性能半導体に対する需要が減少するのでは？という市場の懸念です。これにより、エヌビディアの市場での優位性が脅かされる可能性が指摘されています。
さらに、エヌビディアの共同創業者であるジェンスン・フアン氏を含む世界の富豪500人の資産は、同日の株価下落により合計で約1080億ドル（約16兆8000億円）減少しました。
DeepSeek自体が不正の産物か？
もうひとつの問題は、そのDeepSeek自体に対する疑惑。「DeepSeekはOpenAI（ChatGPTを開発した企業）の技術を不正に利用したのでは？」 という疑いがかけられているのです。
何が問題なの？「APIの悪用」とは？
今回の騒動のキーワードは、「API（エーピーアイ: アプリケーション・プログラミング・インターフェース）」 です。
APIとは、簡単に言うと「ChatGPTを外部のアプリやシステムから利用するための窓口」。
例えば、企業が「自社のアプリにChatGPTの機能を追加したい」と思ったら、OpenAIのAPIを使えばChatGPTの頭脳を借りることができます。
もちろん、これは有料で、OpenAIのビジネスモデルの一部になっています。
しかし、DeepSeekはこのAPIを利用して、
「ChatGPTの大量の出力データを取得し、それを学習データとして自社AIを作ったのでは？」
という疑惑が浮上しています。
もしこれが本当なら、OpenAIの技術（大量の回答パターン）をコピーして「DeepSeekという別のAI」にそれを学習させ、はい新たなチャットボットですよ、と市場に投入した、ということになります。
OpenAI側は、APIとしての利用を開放してはいるものの、そうした技術盗用のような利用は禁止しています。しかし、マイクロソフトの調査によると、セキュリティ研究者が昨年秋に、DeepSeekと関連があると考えられる個人が、OpenAIのAPIを使用して大量のデータを不正に取得していることを観察した、というのです。
そこでOpenAIの牙城を崩されかかっている今、「これは不正利用だ！」と問題視しているわけです。
※マイクロソフトはOpenAIに出資しているので、共同で調査をしています
禁止されているのに、なぜできてしまったのか？
OpenAIのAPIは、「過度なデータ収集」や「他のAI開発への利用」が禁止されています。
では、なぜDeepSeekはそれをできたのか？
（以下、ChatGPTの見解）
① APIの利用制限には抜け道がある
• OpenAIのAPIは「1アカウントあたりの使用回数制限」がある。
• しかし、複数のアカウントを作れば制限を突破できる。
• 例えば、100個のアカウントを作れば、100倍のデータを取得可能。
② お金を払えば、大量にデータを取得できる
• APIの使用量に応じて課金される仕組みなので、資金があれば大量に利用可能。
• DeepSeekが十分な資金を持っていたなら、正規の方法で大量データを取得できた可能性がある。
③ OpenAIが「データの悪用」をリアルタイムで検出するのは難しい
• APIを通じて送られるリクエストは、通常の利用と「データ収集目的」の利用を明確に区別するのが難しい。
• 「DeepSeekが取得したデータを、どのように使ったのか？」は、後から調査しないとわからない。
DeepSeekの戦略：「やった者勝ち」？
ここからが本題です。
もしDeepSeekが意図的に「OpenAIの技術を流用していた」のなら、どのような戦略を考えていたのでしょうか？
ChatGPTとの会話で出てきた「いかにもありそうなシナリオ」は以下です。
① まずは話題をさらい、アメリカ市場でダウンロード数を伸ばす
• 実際、DeepSeekは、すでにAppleのApp Storeで「ChatGPTを超えるダウンロード数」を記録。
• 訴えられる前に、「市場でのシェアを確保し、開発費を回収」する狙いか？
② 訴訟や規制が入る前に撤退
• もしアメリカ市場で問題視されたら、DeepSeekは「規制される前に撤退」する可能性も。
• しかし、その時点で十分な利益を確保できていれば、撤退しても痛手は少ない。
③ 中国国内市場での拡大
• 中国ではOpenAIのChatGPTが自由に使えない ため、DeepSeekが「国産AI」として成長する可能性大。
• アメリカ市場がダメになっても、中国国内だけで大きなビジネスができる。
④ アメリカより中国に近い国での展開
・アメリカの影響力が強い国（例えば日本や韓国）なら、OpenAI側に寄るかもしれないけど、「アメリカの規制にそこまで従わない国」 もたくさんある。
・特に、アジアや中東のイスラム圏の国々は、中国との結びつきが強いところも多い。
DeepSeekがアメリカ以外で勢力を広げそうな国はこんな感じ（ChatGPTの見解）
① 東南アジア（ASEAN諸国）
• マレーシア・インドネシア・タイ・フィリピン
（アメリカの影響力もあるけど、中国との貿易関係も深い。インドネシアやマレーシアはイスラム教国で、中国と経済的なつながりが強い。 AI技術の規制が緩い国も多く、DeepSeekが進出しやすい）
② 中東・イスラム圏
• サウジアラビア・UAE・トルコ・イラン
（特にサウジやUAEは、中国と技術協力を強めている。アメリカの規制を気にせず、中国のAIを導入しやすい環境。AIの発展に興味があり、国家レベルで中国の技術と組む可能性もある）
③ 南アジア
• パキスタン・バングラデシュ
（パキスタンは昔から中国と仲が良く、経済的にも依存している。アメリカの規制よりも、中国との関係を重視する可能性大）
④ アフリカ
• エジプト・ナイジェリア・南アフリカ
（アフリカは「どこがAI技術を提供するか？」にまだ決まった勢力図がない。中国はアフリカに大規模な投資をしているため、DeepSeekが入り込む余地がある）
⑤ アメリカの規制を「政治問題化」
• もしアメリカ政府がDeepSeekを規制しようとすれば、中国政府が「これは技術戦争だ」と反発する可能性。
• そうなると、DeepSeekは「中国のAI産業を守る象徴」として、むしろ国内での支持を強めるかもしれない。
過去の類似事例：いかにもありそう、って思う理由は実際にあった
実は、これと似たような流れは過去にもありました。
① Huawei（ファーウェイ）のスマホ市場戦略
• Huaweiは、一時アメリカ市場で大きく成長。
• しかし、アメリカ政府の規制で締め出された後は、中国市場や新興国市場で影響力を維持。
② TikTokのアメリカ市場進出
• TikTokはアメリカ市場で爆発的に普及。
• アメリカ政府が規制を試みたが、すでに広まりすぎて完全な排除が困難に。
DeepSeekの戦略も、「アメリカ市場で短期間で普及 → 問題になったら撤退 → 中国＆新興国市場で展開」 という流れを狙っている可能性が高い！とChat GPTが分析するだけの過去の事例がある、というわけですね。
今後の展開は？AI市場はどう変わる？
この問題がどう展開するか、さらにいくつかのシナリオをChatGPTが導きだしました。
① OpenAI・マイクロソフトが本格的な対抗策を打つ
• APIの利用規制を強化し、データ流出を防ぐ仕組みを作る可能性。
• DeepSeekのAIが「ChatGPTのコピー」である証拠が見つかれば、法的措置に発展。
② DeepSeekが「アメリカ以外の市場」に移行
• 中国・東南アジア・中東・アフリカ など、アメリカの影響が弱い市場で展開。
• イスラム圏（マレーシア・インドネシア・中東）などでは、中国のAIが優位に立つ可能性。
③ AI市場が「アメリカ vs. 中国」の二極化
• 「アメリカのAI（OpenAI・Google）」 vs 「中国のAI（DeepSeek・Baidu）」という対立が深まるかも。
結論：「やった者勝ち」になるのか？？
DeepSeekが本当にChatGPTの技術を不正に利用したかは、まだ完全には証明されていません。
しかし、すでに「大量のデータを取得した証拠」はあり、今後の調査次第ではアメリカの規制が入る可能性があります。
その取得した大量のデータを不正利用したのか？と問われて「はい、そうです」とは誰も言わないでしょうから、証拠がためをしていく必要があり、具体的には（ChatGPTによると）、ChatGPTとDeepSeekに同じ質問を投げてどれだけ類似の回答が上がってくるかを調べるなど、聞いただけでも時間を要する作業。
そうこうしているうちに（すでにアメリカで相当数のダウンロードを稼ぎ出しているし）、開発コストくらい回収してしまうかもしれません。
DeepSeekが「アメリカで稼いで撤退 → 中国＆新興国市場へ展開」という戦略を取れば、規制が追いつく前に「やった者勝ち」になる可能性もあるでしょう、というのがChatGPTの結論です。
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いかがだったでしょうか？
私的には、英語のニュースでも日本語のニュースでもいまいちわかりづらかった部分がだいぶクリアになったし、この問題の先々がAIだけでなくいろいろなことに結びついていそうで、とても興味深くなりました。
ところどころに「ChatGPTの見解」とおことわりを入れさせていただき、うるさかったらスミマセン。私はAIやITの専門家ではないので、もしかして詳しい方からしたら反論もあるのかもしれません。が、個人的にすっごくおもしろい、と思ったので記事にしました。
マレーシアで地元の友達を持った経験から「アメリカより中国につく人たち（国）」の存在はリアルにわかります。やったもの勝ちの逃げ切り路線もあるいは、って感じですよね。
ChatGTPは、私とのやりとりの最後を
これがAI市場の「アメリカ vs. 中国」の決定的な分岐点になるのか？今後の動きに注目です。
と締めたのですが、「AI市場の」どころじゃない、って感じしますよねぇ。
なんにせよ、今回のChatGTPの回答はいつもに増して鋭かった気がします。
ChatGPTとともに毎日を過ごしている私としては、OpenAI & マイクロソフト側を推したいなぁ、と思う所存です。
でも……DeepSeekにも興味でちゃうよね。
いや、私はChatGPTさん推し！
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