2月22日 参入するならペットビジネス？キッズビジネス？
今日は何の日？をビジネス視点で掘り下げ「頭の体操ネタ」にしています。 今日の「頭の体操」用質問例はこちら。
→15歳未満の人口より犬と猫を合計したペットの数の方が多くなっている。仮にこれからどちらかの市場に参入するのであれば、どちらにどんなビジネスモデルで参入するか？
英文学者の柳瀬尚紀氏らによる「猫の日制定委員会」が1987(昭和62)年に制定した「猫の日」です。 「ニャン(2)ニャン(2)ニャン(2)」の語呂合せ。全国の愛猫家からの公募でこの日に決まったそうです。
さて、猫。 ペットといえば、多種多様ですが、犬、猫がツートップであることに異論はないでしょう。
どちらが多いと思いますか？
私は犬と思い込んでいたのですが、実は2017年に逆転し、猫の方が多いのです。
日本ペットフード協会の「令和3年全国犬猫飼育実態調査」によると飼育頭数は以下の通りです。
☑️ 2013年 犬：871万頭、猫：840万頭
☑️ 2020年 犬：710万頭、猫：894万頭
ちょっと脱線しますが、総務省統計局のデータによれば、2022年9月1日時点の15歳未満の人口は1,480万人ですから、犬と猫の合計（1,604万頭）の方が多いのです。
さらに脱線しますが、65歳以上の人口は3,620万人です。ご参考まで。
これだけ多くのペットがいる、ということは、大きな市場があることが想像できます。
矢野経済研究所の調査によると、2020年度のペット関連層市場規模は前年度比3.4％増の1兆6,242億円となっています。
内訳ですが、大きく４つの市場に分けられます。
☑️ ペットフード：3,850億円
☑️ ペット用品：1,224億円
☑️ ペット医療：2,623億円
☑️ その他（生体、サービス分野等）：8,003億円
（生体というのはペットの販売、サービスはトリミング等）
これら市場でのプレーヤーはというと、
ペットフードではマースジャパンが圧倒的な1位です。馴染みはないのですが、P＆Gのドックフードブランド（アイムス、ユーカヌバ等）を買収、ロイヤルカナン等も傘下に収めています。
国内企業ではユニ・チャームが大手でその他に日本ヒルズ・コルゲート、ネスレピュリナペットケア、いなばペットフード等の上位企業でシェアの6割を占めています（すいません、ペット飼っていないので全く知らない企業、ブランド名です…）。
ペット用品では、アイリスオーヤマ、ライオン商事、ヤマヒサ、ドギーマンハヤシなどが有力です。
最後に、ペット市場にも、テックの波が押し寄せています。 その名もペットテック（まんまですが）。
まだ市場規模は小さいのですが、2023年までに50億円と予測されています。
サービスの内容としては以下のようなものがあるそうです。
☑️ 見守りカメラ：単に外出先から様子が見れるという以外に、AIを駆使して、体調に異常が見られる場合に自動でアラートを通知するなどの機能がある
☑️ 健康監視：体重や尿の量、回数を記録し、健康状態を可視化するサービス
→少子化が進む中で財布の緩む子や孫への支出は減少する。ペットは家族、という傾向が強いため財布の紐を緩ませるには良い市場と考えられる。今後どのような商品、サービスが考えられるだろうか？
最後までお読みいただきありがとうございます。 過去の投稿は以下にまとめていますので頭の体操ネタに覗いていただければ幸いです。