世界金融の「影のリーダー」は今も昔もずっと日本
はじめに
世界の金融制度をリードしてきたのはおそらく、今も昔もずっと日本。
特に第二次世界大戦以降は「アメリカ一人勝ち」の観を呈しているが、その裏で「元締め」として世界金融を影から操作しているのは、おそらく日本だろう。
一説には1971年に発生した「ニクソンショック」で、アメリカは実際のところ「デフォルト」に陥ったとされており、日本はその際「資金援助」によりアメリカを救ったとされている。
また70年代に「改革開放」を掲げ、隣国のシナが資本主義の導入を試みた際も、日本から多額の援助がなされたようで、日本の世界経済における影響力は、巷間言われているよりはるかに大きなものがあるという。
そもそも、アメリカやシナを支援するなど、それほど莫大な資金が日本のどこにあるのだろう？
答えは「天皇家の金塊」だ。
日本の世界経済における影響力を計るには、しばし文明の創成期にまで遡る必要があるだろう。
そこからスタートし、日本が一貫して世界金融をリードしてきた実態を、概括的に見ていこう。
第1章：四大文明を創った者
1-Ⅰ：ウバイド人
四大文明は「現地人」が創ったと教わるが、実際のところどうだろう？
メソポタミア文明はシュメール人、
エジプト文明はエジプト人、
インダス文明はインド人、
黄河文明はシナ人…
古代の地球社会に「文明間の交流」は一切なく、それぞれの文明は独立したものと言われているが、実際はどうも違うらしい。
歴史家の落合莞爾氏によると、四大文明は全て「ウバイド人」と呼ばれる族種によって創始されており、各文明がある程度軌道に乗った段階で現地人に引き渡されてきたという。
「ウバイド人」はシュメール以前にメソポタミア地方で独自の文化を起こした種族で、その起源は今から7～8万年前の「ヴュルム氷期＝最終氷期」にまで遡る。
「ウバイド人」は最終氷期をヒマラヤ等の高山地帯で過ごした後、平地へ降り各文明を創始するが、文明の創成期から「測量」や「設計」などの高度な技術を持っていた。
また「経済」や「金融」に関する専門知識も備えており、こうした事実から落合氏は現代文明（アーリア文明）を「第二文明」とし、「ウバイド人」が担った先史文明を「第一文明」と呼んでいる。
「第一文明」はスピリチュアルの世界で言われるところの「レムリア文明」や「アトランティス文明」に相当するが、「ウバイド人」はこうした超古代文明の「生き残り」あるいは「継承者」と見なすことも出来るだろう。
先史文明によって培われた技術を活かし、各文明の創成を担った「ウバイド人」はそれを最終的に現地人へと明け渡すが、その過程で「砂金の採集」に殊のほか力を注いでいる。
「ウバイド人」はその初めから高度な経済・金融知識を有しており、各地で採集される砂金を「金塊」に代え、それを貨幣として流通させることで、地球経済の発展を今日まで「ウラから」支援しているという。
各地で文明を興し砂金の採集に努めた後、「ウバイド人」は世界中へ拡散するが、その中で紀元前1,400年ころ紀伊半島へ流れ着いた一派が、現皇室（天皇家）のルーツであるとされている。
天皇家となった「ウバイド人」がどのように国を治め、経済を発展させたのか。
次はそれを見ていこう。
1-Ⅱ：政体と國體
表裏
明暗
善悪
正誤
真偽
etc…
我々の生きる物理次元は「二元性の世界」であり、あらゆる領域や分野において相反するものが並立する形で置かれている。
政治の分野も例外ではなく、そこには「表」があれば「裏」もあり、両者は互いを補完しながら、これまで歴史を先導してきたと言えるだろう。
落合氏は表の勢力を「政体」、裏の勢力を「國體」と称し、歴史を推進させる原動力を「政体」と「國體」の二分法と見なす「ワンワールド國體史観」を提唱するが、以降は彼の歴史観に沿って考察を進めたい。
まずは「政体」と「國體」の特徴から見ていこう。
【政体】
表舞台で活躍
軍や警察を用いた統治（支配）を担う
特定の経済制度と癒着するため硬直的
常に腐敗・堕落する傾向にある
【國體】
裏で暗躍
社会の健全性の維持が目的
政体を監視し且つ支援する
生産様式の変化に合わせ「革命」を断行
こうして見ると「政体」と「國體」は、見事にその機能や役割が真逆であるのが分かるだろう。
「見える部分＝政体」だけ見ていたのでは、この世界の実相はつかめない。
「政体」は「國體」の存在があってこそ機能し、逆もまた真なりだ。
その中で実際に「政体」は権力を掌握し、警察や軍隊といった「暴力装置」を用いて統治（支配）を行うことから腐敗が起こりやすく、堕落する傾向は否めない。
「政体」自身が自浄作用を発揮できれば問題ないが、総じて権力は利権の防衛に汲々とするため、そのままでは社会の秩序が崩壊へと向かってしまう。
そこで社会の立て直しを「裏」から主導するのが「國體」の役割で、彼らは人口動態や生産様式の変化にあわせ体制を最適化させるため、時には「革命」を起こすことで社会を次のステージへと引き上げる。
例えば明治維新はその一例で、英雄視されている西南雄藩の志士達は実のところ、「國體」の手の平の上で転がされていたに過ぎない。
ここに「政体」と「國體」の相克が見られ、「政体」は利権を守るためなら武力行使も辞さないため、「國體」は必然的に「機密の保持」が前提となる。
体制の移行（革命）を円滑に進めるには、「政体」の目に留まることなく秘密裡に事を進めねばならず、それには各々が素性（正体）を隠すことが求められる。
例えば、『VIVANT』で取り上げられた「別班」は國體勢力の一派と考えられるが、主人公の乃木憂助が商社マンに扮していたように、「國體」に属する人間は通常「表」と「裏」の二つの顔を持っている。
ある時は「政体」を裏から支援し、ある時は「政体」を革命によって覆す。
こうした「國體」の世界的ネットワークを「フリーメーソン」と呼んだりするが、その起源は先に挙げた「ウバイド人」に由来する。
彼らは各地で採集した砂金を金塊に変え、それを貨幣として用いることで経済を活性化させ、世界中に拡散した「ウバイド人」によるネットワークを駆使することで、体制の刷新を「影」から主導してきたという。
明治維新は偶然の産物ではなく、「ウバイド人」の企画した一大政治イベントであり、そうした「國體」による体制の維持・コントロールは、現代においても続いている。
次章は「カネと情報」にフォーカスし、そうした金塊や「ウバイド人」によるネットワークが実際にどう歴史を動かしてきたか、それを具体的に述べていく。
第2章：カネと情報
2-Ⅰ：國體ファンドと大兄
「ウバイド人」は採集した砂金を「金塊」に代え、それを経済活動に用いることで物質文明を支えてきた。
落合氏はこれを「國體黄金」と呼んだりするが、どうも陰謀論などで言及される「天皇家の金塊」とは、このことを指しているらしい。
「ウバイド人」の末裔としての天皇家が、秘密裡に「國體黄金」を各地の共同体へ割り当てることで都市の発展を促しており、言わば天皇家は「世界王室連合」の盟主であるとされている。
四大文明を創始した後各地へ散った「ウバイド人」は、その行く先で「王家」となり支配層に就いている。
例えば、古代の大陸において勃興した「高句麗」「百済」「新羅」などは、その支配層が「ウバイド人」をルーツとするため、天皇家とは広い意味で「同族」であるとされている。
このように各地へ散った「ウバイド人」が、それぞれの地域において「王族として」国を治め、地球社会の文明化に寄与したわけだが、こうした「ウバイド人」による王族間ネットワークの「ハブ」や「元締め」としての役割を、日本の天皇家が担っている。
「王室連合」の盟主として、天皇家は「國體黄金」の振り分けについてイニシアチブを取るとされるが、これは独断による「命令」というよりは、王室連合間における「コンセンサス」と見なす方が妥当だろう。
落合氏によると、天皇家も「政体」と「國體」の二つに分かれ機能や職能を分担しており、その中で「ウラ天皇＝國體天皇」の役目に該当するのが「王室外交」と「国際金融」であるという。
古来より「國體黄金」は主に「ウラ天皇」の管轄下にあり、國體ファンドの最高責任者に付与される称号が「大兄」であるとされている。
「大兄」という役職は謎が多く、中大兄皇子（後の天智天皇）や押坂彦人大兄が比較的よく知られた存在だが、これまでその意味や定義については学会でも定まった見解がなかったという。
落合氏によれば、これは「國體黄金」の管理人を指す称号で、言わば「國體ファンドの最高責任者＝CFO」に相当する。
ちなみに、押坂彦人大兄は敏達天皇（第30代）の皇子とされるが、ワンワールド國體史観の研究者で落合氏の弟子でもある鍋島直亮氏は、「押坂彦人大兄＝聖徳太子」説を著書の中で挙げている。
押坂彦人大兄が聖徳太子の正体なら、「國體黄金」を活用し各地の経済振興に努めたはずだが、「四箇院」を創設し福祉や教育の普及に尽力したところを見ると、「さもありなん」といったところだろう。
また、明治以降の近代において「大兄」の役割を果たしたのが「新一万円札の顔」渋沢栄一で、彼は「國體黄金＝天皇家の金塊」を運用することで、近代日本経済の礎を築いたことになる。
渋沢の身分はほとんど農民と変わらない「幕臣もどき」と見られているが、彼の正体は皇室のエージェント（代理人）であり「天皇家の家臣」と呼ぶ方が正解だ。
もともと江戸幕府自体が「ウラ天皇」の家筋である伏見宮の指示によって創られており、そのため徳川家も広義の意味では「天皇家の家臣」に当たるだろう。
家康は南光坊天海の指南により幕府を開いたとされ、天海は血筋を辿っていくと伏見宮の直系に当たることから、江戸幕府と天皇家は最初から「ツーカー」の間柄であったと思われる。
渋沢に話を戻すと、彼の御令孫である故鮫島純子さんは生前、美智子上皇后の誕生会に毎年招かれるなど、皇室と殊に厚い親交を持たれていたが、これは渋沢の素性が「天皇家の家臣」であったからに他ならない。
このように金塊を原資とする「國體ファンド」を運用することで、王室連合の要たる天皇家は各地の経済振興を「影から」操作しているが、次はそうした「連携」や「協同」を可能とするネットワーク（情報網）について見ていこう。
2-Ⅱ：大塔宮護良親王と欧州大塔宮
時間を少々「南北朝時代」まで巻き戻す。
この時代、天皇家は「南朝」と「北朝」に分かれ互いに勢力を競っていたが、南朝の領袖である後醍醐天皇の第3子に護良親王（もりながしんのう）という皇子がいた。
心身壮健・才気煥発、後醍醐天皇の皇子の中でもとりわけ有能な存在であったため、以降天皇陛下の位に就くのは「護良親王の直系に限る」と、この時代に取り決めが交わされた。
しかし一般の歴史では、護良親王は「中先代の乱」において淵辺義博に殺されたことになっており、現皇室も「南朝」ではなく「北朝」であるとされている。
落合氏は南北朝の動乱の際、天皇陛下をすり替えることで北朝と南朝を入れ替えており、この時代に実行された天皇陛下のすり替えを含む一連の政略を、護良親王の名にちなんで「大塔政略」と呼んでいる。
「大塔政略」の概略を簡単に記すと、以下のようになるだろう。
【1】
護良親王を「偽装死」させ社会的に抹殺した後「ウラ天皇」の地位に就かせる
【2】
護良親王の皇子を北朝皇子とすり替え、皇統を「南朝」に一本化する
【3】
護良親王の皇子を海外へ派遣し「欧州大塔宮」を形成する
【1】と【2】に関し護良親王は「中先代の乱」では死んでおらず、親王を殺害したとされる淵辺義博は、実際は親王の「脱出」を支援したとされている。
淵辺義博の手を借り「脱出」に成功した護良親王は、その後「ウラ天皇」として影から日本を統率し自分の皇子を天皇に就かせ、さらには別の皇子達を海外へ派遣し欧州に基盤を築いている。
護良親王の皇子と入れ替わったのは、光厳天皇（北朝初代）の御子であった崇光天皇とされており、実際はこの時点で皇統は「南朝」へと一本化され現代まで続いている。
お気づきの通り、明治維新でも孝明天皇の御子である睦仁親王と、長州藩でかくまわれていた大室寅之祐が入れ替わっているが、これは「大塔政略」の「焼き増し」であり「相似形」と見ることが出来るだろう。
「歴史は繰り返す」の言葉通り、支配層や体制側の人々は「過去に上手くいったパターン」を踏襲し、実際の政策にこれらのエッセンスを活かすケースが多くある。
明治維新における「すり替え」により、皇統が「南朝」へ切り替わったと言われているが、先述の通り「大塔政略」で「南朝への一本化」は済んでおり、明治期の交代は皇統を「政体天皇」と「國體天皇」に分けるのが目的であったとされている。
大室寅之祐と入れ替わり國體天皇（ウラ天皇）となった睦仁はその後、京都の堀川御所で「王室外交」と「国際金融」を管轄するが、こうした王室間のネットワークは護良親王に由来するものが多くある。
【3】について護良親王は皇子を光厳天皇の御子とすり替え皇位に就かせた他、他の皇子達を海外へと派遣するが、その行く先で彼らは新たに「家」を興し支配階級となることで、特にヨーロッパの地において一大勢力を築き上げる。
こうした活動は常に水面下で行われるため「史実」としては全く認知されていないが、ヨーロッパには日本の皇族を始祖とする「王家」が多数存在するという。
一例を挙げると、現在のベルギー、オランダ、イギリス王家は「オラニエ・ナッサウ家」をルーツに持つが、その系譜をさらに遡ると護良親王へ行き着くらしい。
即ち「オラニエ・ナッサウ家」は、海外へ派遣された護良親王の皇子が興した家の系譜で、こうしたヨーロッパにおける「護良の血筋」を落合氏は著書の中で「欧州大塔宮」と呼んでいる。
各地へ潜り込み「家」を興して、その地を影から統治する。
まさに「ウバイド人」の「お家芸」と言えるもので、彼らの実態は「忍者」に例えられるだろう。
否、実際は逆で「忍者」は「ウバイド人」の派生と見て差し支えなく、先に「別班」を國體勢力の一例として挙げたのも、こうした「ウバイド人」の持つ隠密性に由来する。
2-Ⅲ：ハプスブルク諜報網
ヨーロッパでは護良親王の系譜の他にも皇室に由来する「家」があり、「ハプスブルク家」もその中の一つであるという。
護良親王は後醍醐天皇の御子であるため「南朝」に属すが、ハプスブルク家を興したのは「北朝」にルーツを持つ治仁王のため、こちらは「欧州北朝」と呼ばれている。
治仁王は栄仁親王（伏見宮初代）の御子とされヨーロッパへ渡った後、そこで「エルンスト鉄公」なる人物と入れ替わり、ハプスブルク家を創始したとされている。
エルンスト鉄公と入れ替わった伏見宮治仁王によってハプスブルク家が興された。
つまり、ハプスブルク家もベルギーやオランダ、イギリスと同じく天皇家が興した家であり、日本はこのように東西にまたがる世界的な諜報網を有していると言えるだろう。
実のところ日本で最も世界情勢に通じているのは天皇陛下であり、その情報源はこうして各地に張り巡らしたネットワークから逐一報告が上がるようになっている。
一例として1928年に起きた「張作霖爆殺事件」の際、時の首相田中義一が事件の顛末を昭和天皇へ奏上したところ、陛下はこれを叱責されたと言われている。
その理由は田中が「真相を知らないで奏上したから」とされており、昭和天皇は田中よりも事件の真相を詳細に把握されていたという。
田中にしてみれば「何でそんな事知っているんだ！？」と面食らったであろうが、天皇家が王室連合の盟主であるのを踏まえれば、王室間のネットワークを活用し重大事件の詳細を把握するのも不可能ではないだろう。
世界的な大事件や謀略は、こうした王室間のネットワークに主導されている場合がほとんどで、一例として日露戦争の際に明石元次郎の仕掛けた「大諜報」は「ハプスブルク諜報網」を活用したものであるという。
当時のロシアはロマノフ王朝の暴政に対する反発から「革命の気運」が高まっており、そこでロシアを「内部から」攪乱するため明石が大陸へ乗り込み革命勢力を支援した。
史実では大陸へ潜入した明石が一から諜報網を作り上げ、革命勢力を支援したと言われているが、実際は南北朝時代に遡る「ハプスブルク諜報網」を活用したわけで、正しくは既成のネットワークを「使わせてもらった」ことになる。
明石の素性は渋沢同様「皇室のエージェント＝天皇家の家臣」であり、落合氏は彼を「國體軍人」と呼んでいる。
明石は表向き参謀本部に属していたが真の上役は「皇室」であり、歴史を実際に先導するのはこうした「國體奉公衆」であるという。
國體奉公衆の目的は「天皇陛下の護衛」ではなく、あくまでも「國體の護持」である。
第1章で述べたように、國體の目的は社会の健全性を維持することで、言わば「国のカタチ＝國體」という「無形資産」を守り抜くことにある。
社会を影から支援し、時には革命も起こすことで、歴史を前へと押し進める。
「機密性」や「隠密性」が必須とされ、社会の表には現れて来ないが、それは今も世界を影から支え続けている。
第3章：日本発の金融制度
3-Ⅰ：公信力の原理と先物取引
本章では一貫して日本が世界金融をリードしてきた実態を見ていこう。
落合氏によると日本は日付変更線のすぐ西に位置することで、世界で最も早く一日を迎える国の一つであるが、そのため人類社会の金融制度をいの一番に試される運命にあるという。
江戸中期（元禄時代）の勘定奉行荻原重秀の実施した貨幣改鋳は、現代まで及ぶ金融制度の基を成す「公信力の原理」を証明した。
「公信力」とはその名の通り、お上（公）を信用する習性を言う。
我々は現代の通貨が「実質的な」価値を持たないのを重々承知していながら、あたかもそれが本当に価値を持つかのように振る舞うことで経済活動を行っている。
一万円札に「一万円」の価値があるのではなく、その印刷コストは実際のところ「数十円」とされている。
実際は数十円の価値しか持たない一万円札を、あたかも「一万円分の価値がある」と見なすことが出来るのは、教科書通りの言葉を使えば「国の信用」ということになるだろう。
けれどもより正確を期すれば、その「信用」は警察や軍隊をはじめとする「暴力装置」と一国の「工業生産力」に拠っており、荻原重秀は幕府の有する軍事力を背景に「公信力の原理」を実践したことになる。
「ニクソンショック」を境に金本位性が廃されたため、現在出回っているのは実質的な価値を持たない「不換紙幣」のみであるが、それでも経済が滞りなく回るのは荻原重秀の発案による「公信力」に由来する。
近年においては「リーマンショック」以降、信用収縮を防止するため不換紙幣が乱発されているが、そうした金融政策のルーツを遡ると荻原重秀へと辿り着く。
他には「先物取引」もその発祥は日本に求められ、1730年に開設された「堂島米会所」が世界初の先物取引市場として公式に記録されている。
堂島米会所も自然発生的に生まれたのではなく、綿密に練られた計画のもと行商に扮した國體勢力が各地で会員を募り実現されたもので、社会を次の段階へ導くための一施策と捉えることが出来るだろう。
このように社会の健全性を維持するための手段として、制度を構想し実現するのが國體勢力の役目と言えるが、それは今もなお一貫して地球経済の根幹を支えている。
3-Ⅱ：米連邦準備制度（FRS）の創設
落合氏によると、米連邦準備制度（FRS）の創設に小栗上野介忠順が関わったとされ、ここにも王室連合の盟主たる天皇家（國體勢力）の影がうかがえる。
小栗忠順は幕末の激動期に勘定奉行を担った俊英であったが、戊辰戦争の際「徹底抗戦」を叫んだため東山道鎮撫使随行の原保太郎に殺されたことになっている。
しかし、原による小栗の処刑は不可解な点が多くあり、真相の究明が十分に成されぬまま今日に至っていることもあり、その死を疑問視する声も多くある。
落合氏は原による小栗の処刑を「偽装死」と述べ、米フィラデルフィアへ亡命した小栗はその後、かの地から遠隔で新政府の財政政策を指導したとされている。
小栗が指示を与えた部下の筆頭が渋沢栄一とされており、渋沢の新政府におけるスピード出世は彼の才覚によるのは言わずもがな、そのバックボーンたる小栗の影響も大きかったに違いない。
小栗は旗本の家に生まれたれっきとした「幕臣」だが、実際は戸籍が「ロンダリング」されているようで、そのルーツは先に紹介した「欧州大塔宮」にあるという。
欧州大塔宮は護良親王の子孫が興した家であるが、そこからの「逆輸入」あるいは「里帰り」と言え、護良親王の血を継ぐ存在である以上「幕臣」というよりはむしろ「皇族＝國體参謀」と言った方が正だろう。
明治政府には他にも「里帰り組」が在籍しており、例えば陸奥宗光や木戸孝允がそれに当たると言われている。
確かに陸奥の日本人離れした風貌は西洋人を連想させ、「理想主義者」とも言える木戸の在り方は、畜妾や権勢欲に取りつかれた他の元勲達とは明らかに「毛並み」が違っている。
陸奥も木戸も小栗同様ルーツを「欧州大塔宮」に持っており、こうして見ると明治維新は決して偶然の産物ではなく、地球経済の刷新を志向する國體勢力の企画した「一大計略」であるのが分かるだろう。
王室連合の盟主たる天皇家を筆頭に、世界的な分脈の中で明治維新を捉えなければ、事の真相は見えてこない。
先述の通り「偉人」とされる西南雄藩の維新志士は、実のところ國體勢力の手の平の上で転がされていたに過ぎず、坂本龍馬もその中の一人であるという。
仏教大学教授青山忠正は龍馬の手紙には文法ミスが散見されることから、彼には抽象的な概念を駆使する能力がなかったと結論づけている。
そのため龍馬が起案したとされる「船中八策」は「ゴーストライター」の産物であり、落合氏は「文書作成能力に難のある龍馬が、新政府に関するビジョンを提示できたとは思えない」と、著書の中で述べている。
何かを企画・構想し実現するには「抽象的思考力」が不可欠とされるが、そうした抽象概念を扱うセンスは「文書作成能力」と密接に関連するため、その線からすると龍馬の本質は「ビジョナリー」ではなく「政商」と見る方が妥当だろう。
こうした抽象概念を扱うプロフェッショナルが「國體勢力」に該当するが、その意味で言うと彼らは「コスモポリタン＝国際人」としての性格を持ち、常に地球的見地から社会の健全性を維持するための「仕組み作り」を担ってきたことになる。
現代スピルチュアルは「これからは日本の時代」と豪語するが、これは物事の上っ面を述べたに過ぎず、より正しくは「抽象的思考力がモノを言う時代」を指しており、その典型が日本人ということだろう。
「国籍」ではなく「精神性」が問われており、日本の皇統が「欧州大塔宮」や「ハプスブルク家」を興したように、國體勢力は実際のところ世界中へ拡散していることから、そうした高い抽象的思考力を持つ人々が次代を先導することになる。
日本人の真骨頂は「神仏習合」に見られるように、異質なものを抽象化し統合することにあるが、王室連合の盟主としてそうした高い抽象的思考力を駆使することで、現代文明のあらゆる制度設計をリードしてきたのがウラ天皇家（國體勢力）ということになる。
これらを踏まえ歴史全体を俯瞰すると、米連邦準備制度（FRS）の創設に小栗が携わったとする説も、決して荒唐無稽な話ではなくなってくる。
大塔政略をモチーフとする明治維新は、登場人物にもそれぞれ互換性が見られ、偽装死することでウラ天皇となった護良親王の相似形が、同じく偽装死によりフィラデルフィアへと亡命した小栗忠順ということになる。
國體勢力は革命や体制の刷新を構想する際、過去に成功した政略を徹底的に分析することで、あらゆるパターンを模索する。
その中で最も成功率の高いと思われる一つが選ばれ実行に移されるが、こうした企画の立案・構想・設計をはじめとする「戦略思考」に元来日本人は長けており、「ウバイド人」由来の抽象的思考力の高さは今もなお、遺伝的特性として連綿と受け継がれている。
例えば第二次世界大戦の際、空母機動部隊を組織的に運用できたのは日本とアメリカのみであるが、これも山本五十六が航空機の可能性をいち早く見抜き「機動部隊」として体系化した結果であり、極めて高い抽象的思考力の産物であると言えるだろう。
このようにあらゆる制度やシステムの裏に「ウバイド人」をルーツとする國體勢力の影を見るが、その抽象的思考力の高さからこれまで王室連合の盟主として音頭を取ってきたのが日本（ウラ天皇家）であり、米連邦準備制度（FRS）の創設もそうした流れの中における一例として捉えることができるだろう。
3-Ⅲ：国際金融資本（ディープステート）との関係
米連邦準備制度（FRS）を取り上げたなら、国際金融資本（ディープステート）への言及は避けて通れない道だろう。
近年「ディープステート」の名で周知され出した国際金融資本とは、つまるところ一体何なのか？
ロスチャイルドやロックフェラーをはじめとする国際銀行家が、地球経済のトップに君臨するのは間違いないが、その事実をもって彼らを「悪」と断罪するのは短絡的に過ぎるだろう。
国際金融資本のルーツを辿ると、一般にはBC586年の「バビロン捕囚」へとたどり着くが、実際はもっと古く旧約聖書の成立やさらに以前の「第一文明」の頃まで遡れると思われる。
起源をどこに置くにせよ、いずれにしてもバビロンその他どこかの時点で「金融」に関する専門技能を習得したのは確かで、その教えが現代においても連綿と受け継がれていることになる。
王室連合を中核とする國體勢力と国際金融資本の関係は、「コインの表裏」あるいは「DNAの二重螺旋」といったところだろう。
互いが互いを補完し合い、これまで地球上社会の物質文明を築いてきた。
それがおそらく真相だ。
近年、皇室を「ディープステートの一味」として非難する声を多く聴くが、これは半分正解で半分間違っていると言えるだろう。
先に述べた通り、國體勢力と国際金融資本は表裏一体の関係だ。
おそらくどちらが欠けても、現代の物質文明は成り立たない。
物質文明を進化・発展させるには相応のシステムを整えねばならず、そうした「インフラ」としての制度を完備するには、国際金融資本の存在が不可欠であったと思われる。
特に経済の規模が拡大するにつれ、貨幣需要がひっ迫すると金本位制の停止を余儀なくされるが、ブレトンウッズ体制（金ドル本位制）の崩壊以降、国際金融資本の存在抜きに変動相場制への移行が出来たかどうかは実際のところ分からない。
物質文明を支えるための「必要悪」として国際金融資本を捉えると、國體勢力との関係もまた違った見方ができるだろう。
皇室が「ディープステートの一味」であるのは一面では事実と言えるが、それだけにフォーカスし彼らを「悪」と裁くのは、フェアな態度とは言い難い。
国際金融資本と一口に言っても彼らとて決して「一枚岩」ではなく、いくつかの派閥に分かれていると考えるのが妥当だろう。
中には「良識派」と呼べる人々もいるはずで、明確な善悪二元論に還元できる存在など、つまるところどこにもいない。
DNAの二重螺旋のように「善」と「悪」が入れ代わり立ち代わり姿を変えながら、國體と国際金融資本の二分法として地球経済を担ってきたことになる。
実際の分担は企画の立案や構想を國體勢力が担当し、実務的な側面を国際金融資本がカバーしてきたと言えるだろう。
王室連合が國體ファンド（國體黄金）の「オーナー」であるなら、国際金融資本は本来それを守る「番犬」といったところだろう。
しかし、ある時期から国際金融資本の中で國體黄金を奪取し、それを「支配」の道具として用いるような動きが生まれ、その一派がいわゆる「植民地主義者」や「覇道一神教」と呼ばれるグループとして、現代においても支配層として幅を利かせている。
本来、社会の健全性を維持するための黄金が人々を支配するのに用いられ、その確執は主に宗教上の対立となって現代まで尾を引いている。
具体的には日本を盟主とする多神教勢力と、DSローマを筆頭とする一神教勢力のぶつかり合いとして現れ、そのルーツを辿ればおそらく「レムリア」や「アトランティス」が栄えていた頃の「第一文明」にまで至るだろう。
レムリアとアトランティス
光と闇
西と東
多神教と一神教
etc…
長らく続いた地球社会の対立が終息に向かうのが「今」という過渡期に当たり、それを先導するのが「ウバイド人」由来の高度な抽象的思考力を有する日本人ということだろう。
第4章：これからの世界金融
4-Ⅰ：現代金融の問題点
将来の世界金融について考える前に、まずは現行制度の問題点について見て行こう。
第一に挙げられるのは「通貨発行益」の問題だ。
中央銀行が紙幣を発行すると帳簿上では「負債」として計上されるが、では「債権者」は一体誰だろう？
答えはスイスのバーゼルにある国際決済銀行（BIS）であり、現在63ヶ国の中央銀行の株主となっているが、これら全ての株を合計しても50%に届かず残りはブラックボックスであるという。
つまりBISは国際金融資本の牙城であり、各国の中央銀行が紙幣を発行する度にそれが「債権」として計上されることから、労せずして利益を上げられる仕組みとなっている。
積み上がった利益（通貨発行益）は、BISの株主である国際金融資本の幹部達が山分けするそうで、現代資本主義の「闇」と捉えていいだろう。
ちなみにスイスは國體勢力とも縁が深く、日本でも幾人かの偽装死した偉人達がスイスへ乗り込み、そこで役目を果たしている。
例を挙げると島津斉彬、西郷隆盛、木戸孝允などが該当し、木戸については先にそのルーツを「欧州大塔宮」と説明したが、島津や西郷をはじめとする薩摩藩も実は國體と縁が深い。
薩摩藩は1754年に「宝暦治水」と呼ばれる天下普請を担うが、実際の指示は当時の國體天皇「伏見殿」から出されており、幕府には諸侯へ公共事業を命令するだけの武力はなかったと言われている。
天下普請による出費で財政難に陥った薩摩藩は、8代藩主島津重豪の時代に財政改革へ乗り出し、後に家老となった調所広郷の手により黒字化に成功している。
調所が打った主な手は大阪豪商からの債務を無利子で250年の延べ払いとするもので、ほとんど「踏み倒し」同然の処置であったものの、実際は後に國體ファンドから大阪豪商へ補填が行われていたという。
つまり大阪豪商を間に挟み「マネーロンダリング」することで、國體と薩摩藩の関係性を秘匿していたことになる。
こうした藩政改革を主導した重豪の曾孫が斉彬に当たり、彼は「偽装死」することでスイスへと渡り、さらには西南戦争の混乱に乗じ西郷も後に続いている。
斉彬、西郷、木戸らのスイス勢は現地で大日本帝国憲法の策定に着手し、これを基に伊藤博文らの国内勢力が「夏島草案」をまとめた後、枢密院での審議を経て公布へと至ったらしい。
こうして見るとスイスは國體勢力と縁が深く、そこにBISが置かれているのもおそらく偶然ではないだろう。
次は国際銀行間通信協会（SWIFT）に関する問題について見ていこう。
SWIFTは簡単に言うと海外送金システムのことだが、これが「ザル」と呼んで差し支えない、あらゆる不正の温床になってしまっている。
SWIFTはインターネットの普及していない80年代に、メールを目視することで業務内容を逐一確認するという超アナログ体制からスタートするが、驚くことに未だそうした初期のやり方を踏襲することで全くデジタル化されていない。
敢えて時代遅れのままでいるのは「抜け道」を提供することで、特定の利益集団や圧力団体に便宜を図るためだろう。
実際2016年に発生した「バングラデシュ中央銀行不正送金事件」では、犯行グループがバングラデシュ中央銀行のシステムをハッキングし8,100万ドルを盗み出したが、幸いにも犯人のスペルミスによって犯行を特定できている。
しかし逆に言うと、もしそうした犯人側でのミスがなかったら、事件は確実に迷宮入りしていたわけで、バングラデシュの件はおそらく「氷山の一角」に過ぎない。
ちなみにSWIFTはベルギーに本拠を置く株式会社だが、先述の通りベルギー王室はオラニエ・ナッサウ家を始祖とし、そのルーツは「欧州大塔宮」へ遡る。
BISのスイスと言い、SWIFTのベルギーと言い、ここでも國體勢力と国際金融資本の切っても切れない関係性が透けて見える。
これを必要悪による「連携」と見るか、あるいは単なる「癒着」や「馴れ合い」と見るかは、評価の分かれるところだろう。
4-Ⅱ：ビットコインとCBDC
世界の金融制度は、これからどう変わっていくだろう？
大まかな流れとして「ビットコイン」と「CBDC＝中央銀行発行デジタル通貨」の二派に分かれるが、両者の特徴についてこれからざっくりと見ていこう。
【ビットコイン】
ブロックチェーンによる分散管理
システム全体の透明性と安定性
マイニングによる報酬
自由主義的（資本主義的）
【CBDC】
中央銀行による一元管理
サイバー攻撃や不正に対する脆弱性
決済や取引の簡素化
社会主義的
こうして見るとビットコインとCBDCは、両者共に「デジタル通貨」として括られるものの、その思想や目指すところはむしろ正反対と言えるだろう。
ビットコインは主に米大統領に返り咲いたトランプ氏が推しており、ビットコインの国家備蓄を進め、米国を「地球上の仮想通貨の首都」にすると宣言している。
いかにも「自由の国」アメリカを象徴するような構想で、中央の権力に囚われない解放的な制度の下、経済の活性化を目指す姿勢がうかがえる。
一方、CBDCはEU（欧州連合）が推進しており、こちらは2021年に「デジタルユーロ」の実験が開始され導入が進められているという。
EUはもともとECB（欧州中央銀行）が圏内の金融政策を一元管理することで、各国家の独立性が著しく制限されていることから、CBDCとの相性は極めて良いのではないかと思われる。
EUの歴史を遡ると、そのルーツは「ハプスブルク家」に辿り着く。
ハプスブルク家は第一次世界大戦における同盟側の敗戦によりカール1世が退位したことで表舞台から姿を消すが、その後は「ヨーロッパの統合」を目標に掲げ水面下での活動に従事したとされている。
実際にEUの実現に向け音頭を取ったのは、カール1世の息子であるオットー・フォン・ハプスブルクと言われ、このことからEUを「第二のハプスブルク帝国」とする見方もある。
先述の通りハプスブルク家は日本の皇族である「治仁王」を始祖とするため、EUの構想も遡れば國體勢力へと辿り着く。
つまり現在EUで実施されている「デジタルユーロ」の実験も、実際は國體勢力の息のかかったものであり、皇室を盟主とする王室連合の世界戦略の一環として捉えることができるだろう。
一般に「イシヤ」あるいは「フリーメーソン」と呼ばれる集団も決して一枚岩ではなく、一説によるとイルミナティだけでも以下の4つに分けることが出来るという。
・王室連合イルミナティ
・DSローマ
・アメリカファーストのイルミナティ
・ロシア地下政府
また、これまで本稿は國體勢力のルーツを「ウバイド人」として語ってきたが、実際は「ウバイド人」の他にも江南倭人や朝鮮族をはじめ7つの別種があるらしく、これらの族種間で互いにバランスを取り合いながら歴史の進行を担っている。
目下ビットコインとCBDCの二潮流は、こうした支配階級間における派閥の相違が表面化したもので、主に前者を推すのがトランプ氏を中心とする「アメリカファーストのイルミナティ」で、後者を推すのが「王室連合イルミナティ」となるだろう。
こうした大きな流れの中で、日本の金融制度はこれからどのように変わっていくだろう？
先述の通り、國體黄金のオーナーが日本の天皇家に当たることから、ビットコインが「円」に取って代わることはないだろう。
ビットコインはブロックチェーンによる分散管理を採用し、システム面における透明性や安定性に定評があるが、その実質的な価値を保証するのが一体何であるのか、おそらく誰も分かっていない。
日本の法定通貨である「円」は、日本が持つ軍事力と工業生産力によってその価値を保証されているが、ビットコインにはそうした「後ろ盾」となるものが見受けられず、システムを支える「骨組み」の詳細が未だブラックボックスの中にある。
「円」の価値を保証する一番の基は國體黄金で、冒頭で述べた通り「ニクソンショック」でアメリカが事実上破綻に追い込まれた時や、シナの「改革開放」を財政支援したことからも、これだけ強大な権限と経済力を持つ日本の「円」をそう簡単に潰すとは思えない。
CBDCが導入される可能性はゼロではないが、中央主権化が一層進むことになるため、保守陣営を中心に猛反発が上がるのは間違いない。
仮にCBDCが導入されると、日銀が発行する「デジタル円」を官庁が一括管理することになるため、個々が何にいくら支出しているか筒抜けとなり、プライバシーの問題が第一に浮上するだろう。
それだけでなく決済が全て電子化されるため、例えばコロナワクチンを接種していない個人を隔離する目的で、自宅から半径1km外での決済を強制的に停止するなど、「自由の侵害」についても多分にリスクをはらんでいる。
強行採決など政府が暴挙に出てCBDCが導入された場合、デジタル円とビットコインの併用など、複数のデジタル通貨を用途に応じて使い分ける「ハイブリッド方式」が採用されるように思う。
思うにビットコインとCBDCはその思想や目指すところを異にするが、大元においては双方つながっており、言わば「双子」のような関係でないかと睨んでいる。
CBDCは「第二ハプスブルク帝国」と形容できるEUが推進していることから、國體勢力の息がかかっているのは間違いないが、ビットコインもその発明者は「サトシ・ナカモト」なる人物とされ詳細は未だ謎に包まれたままだが、その正体は國體勢力に属するウバイド系の日本人であると思う。
ビットコインもCBDCもその思想やコンセプトは真逆であるように見せかけ、その実ウラではつながっており、同一の主体によって運用されていたとしても全く不思議ではない。
資本主義と共産主義が一見真逆に見えたとしても、両者共に国際銀行家の産物であるのは周知の事実で、『資本論』の著者であるカール・マルクスがロスチャイルド家の縁戚であるのはよく知られた話である。
ビットコインとCBDCの関係性も、資本主義と共産主義の関係同様、大元を共有する「一卵性双生児」のような気がしてならない。
ビットコインもCBDCも、次代へ移行するための「つなぎ」のような存在で、おそらく「本命」は別のところにあると思う。
両者は共に実体的な価値の裏付けが不明瞭で、CBDCは「デジタル不換紙幣」として従来の管理通貨制度を踏襲し、ビットコインも同じく実物経済とは紐づいておらず、金本位制に代表される兌換制度とは質を異にするシステムだ。
人間同士の信用を媒介し貨幣の価値を裏付ける財を「本位財」と言い、金本位制が示すように本位財のポストはこれまで金（gold）の独壇場であったが、実はもう一つ「ウラの本位財」なるものがあり「罌粟＝アヘン」がこれに当たるという。
大東亜戦争の際、大陸の奥地では日本円や米ドルなど紙幣はまったく通用せず、大きな取引を行う際は金の延べ棒が用いられたが、金（gold）よりも信用力が高く重宝されたのが「罌粟＝アヘン」であったと言われている。
「罌粟＝アヘン」は黄金の代用品ではなく、それ自体が「本位財」としての機能を有していると言えるわけだが、その起源を遡ると第1章で見たように「第一文明」の頃まで時間を巻き戻さねばならない。
「ウバイド人」の興した先史文明はアヘンを本位財とする精神文明であったが、文字の発明により信用の基準が黄金へ代わったことで物質文明へ移行した。
落合氏によるとアヘンと黄金は対照的な性格を有し、前者は植物すなわち有機質で人間の生命に直接関わり、使用にあたっては適量を厳格に守らねばならない「精神的な本位財」であるのに対し、後者は鉱物すなわち無機質で人間の欲望に直接関わり、蓄積すればするほど益する「物質的な本位財」であるという。
日本ではバブル期に見られた「土地神話」が示すように、土地が「準本位財」として機能した時期もあるが、これからはどのような財が本位財のポストに就くだろう？
金融制度を真の意味で安定させるには、金本位制のように貨幣を何らかの実物経済と紐づける必要があると思うが、金（gold）やアヘンの他に本位財の候補となり得る財はあり得るか。
日本は世界第6位の排他的経済水域を有する海洋国家だが、そこに埋まる海底資源が本位財として機能する日が、もしかすると来るかもしれない。
テクノロジーの発展により「量子コンピュータ」が実用化されれば、地球上のあらゆる資源が貨幣と紐づけられ、本位財として機能する可能性もあるだろう。
そうした幾度かの変遷を経て、最終的には「無通貨時代」が到来するに違いない。
現代は「情報化社会」と言われ、その流れはIT技術の進歩により今後ますます加速することが予想されるが、誰にとっても普遍的に価値のある情報とは何かを突き詰めると、それは最終的に「美」へと行き着くことになるだろう。
今は「玉石混淆」とも言えるネット社会も、時代が進み人々のリテラシーが洗練されれば、最後は「美」を基調とする価値創出型社会へと行き着き、精神性や人間性といった内面要素に価値の重心が移るだろう。
「美」は「精神性」に置き換えられ、その結果「徳」や「仁」が信用を媒介する本位財のように機能することで「無通貨時代」が訪れる。
換言するとそれは「ネオ縄文時代」と呼べる精神文明に他ならず、そうした文明間の移行に伴う「痛み」を最小限に抑えソフトランディングさせるのが、我々日本人の役目であると言えるだろう。
4-Ⅲ：「霊性共産主義」の時代
ブレトンウッズ体制の崩壊から現代までの間、実態経済とかけ離れた規模の紙幣が刷られ続けた結果、行き場を失ったマネーが「投機」へ流れることで、世界中で食料危機やエネルギー危機が頻発している。
こうした混乱によって被害を受けるのは常に立場の弱い者で、「富める1%と99%の隷属民」といった資本主義社会のピラミッド構造が、これまでのところ拡大再生産されている。
現代はそうした極めて不公平な制度が刷新される過渡期にあり、特に金本位制のように貨幣が何らかの実物経済と紐づけられれば、これまでのような「ズル」や「不正」はもはや不可能となるだろう。
金融制度がより公平なシステムへ改善されるとマネーの流れが逆転し、これまで支配層へ吸い上げられていた富が、今度は下々へと還元されるようになる。
「富める1%と99%の隷属民」といった資本主義の構造が崩壊し、経済格差がならされフラット化することで、社会の様相はむしろ「共産主義」に近づいていくと思われる。
加えてフリーエネルギーやAIテクノロジーの発展により生活コストが切り下げられれば、労働の必要性が漸進的に低下することで「ベーシック・インカム」の制度化も現実味を帯びてくる。
ピラミッドの崩壊とは即ち社会のフラット化を意味するが、これが従来の共産主義と異なるのは「価値の階層」を認める点にあるだろう。
従来の共産主義は「唯物思想」を基調とするため評価の対象を「見える世界」に限定し、数ある人間の願望についても「肉欲の充足」ただ一つへと還元するため、思想家のウィルバーはこれを「フラットランドの悪夢」と呼んでいる。
共産主義が「フリーセックス」をはじめ退廃的な思想を吹聴するのもそのためで、「徳」や「仁」といった精神性を考慮しないことから、その行き着く先は「ブルジョアの打倒」など暴力革命にしかなり得ず、この点についてはゴミのような思想としか言いようがない。
しかし、これから迎える新しい時代は「ネオ縄文時代」とも呼べる精神文明のため、誰にとっても「価値の階層」と無縁ではいられない。
「価値」とは主観で判断するもので、例えば「慈悲は殺人よりも尊い」のを論理や計算（三人称）では表せず、こうした「価値の高低」はつまるところ心の眼（一人称）でしか計れない。
「価値の高低」は「精神性」に置き換えられるため、「意識の階層」という第三の軸が社会の中に現出するが、先述のウィルバーはこれを宇宙に内在する「存在論的階層構造」と呼んでいる。
3次元、4次元、5次元…という呼び名があるように、宇宙そのものが「階層構造」に拠っているため、言うなればこの世界に「平等」など本来あり得ない。
従来の共産主義はこうした宇宙本来の階層構造を否定し、「唯物思想」により全ての価値を「物質的快楽」へ還元することで平等を推進するが、こうしたイビツな思想や哲学はもはや通用しないだろう。
人間としての「平等性」を認めながら、「精神性＝価値の階層」についても受容する。
この「ジレンマ」の中で、いかにバランスを取って生きていくか。
人間としては「平等」であっても「精神性」は個々に応じて差異があり、そこには目には見えぬがハッキリとした「階層構造」が厳然として存在する。
これを理解するには「ビジョン・ロジック」と呼ばれる高度な認知様式を用いねばならず、社会において主張できる自己の「権利」と、その中で果たすべき「責任」についてのバランスを直観する必要があるだろう。
ビジョン・ロジックとは言わば「木と森を同時に観る意識」のことで、換言すると「微視的な視点」と「巨視的な視点」をすり合わせる（統合する）認知様式を指している。
個人として志向する「夢」や「目的」と、社会の中で求められる「義務」や「責任」をいかに矛盾なくすり合わせ、自己の体系に落とし込むか。
これには「全体観」や「大局観」を把握するための俯瞰的視野が不可欠となるが、こうした立体的認知構造を駆使することで、共同体の中における自身の役割を直観的に把握することが、これからは誰にとっても必要になってくるだろう。
個人的な「願望」と、社会の中で果たすべき「役割」や「責任」を矛盾なくすり合わせ、バランスの取れた人生を実現すること。
刻一刻と移り変わる状況の中、自身の立ち位置や言動を微調整することで、周囲と調和を保ちながら生きること。
そうした柔軟性や流動性を大前提に、個々が価値の追求に励む社会を「霊性共産主義」と命名したい。
これを実現するには何よりも抽象的思考力が求められ、先に挙げた「神仏習合」のように本来異質なものを抽象化しその深奥において統合するような、高いレベルでの洞察や直観が不可欠となる。
このような「霊学」とも形容できる抽象概念の操作に極めて長けているのが日本人で、あらゆる反目や対立を統合し社会の調和を実現するには、「日本精神」の発露に拠るしかないだろう。
「日本精神」は古来より日本人が培ってきた古神道をベースとする思想・哲学のことであり、諸外国の宗教における教典のように明文化されているわけではないが、我々日本人のDNAに今も「不可視の」情報として深く刻み込まれている。
分離が行き着くところまで進行した現代文明を癒すには人類の進歩に拠る他ないが、その中でも日本人の果たすべき役目の重要性は極めて高く、そうした「重荷」を背負うことが出来るのも精神性の高さ故である。
まとめ
日本の世界金融における地位を説明するつもりが、文明の創成期から現代に至るまでの「歴史書」のようになってしまった。
しかし、内容をまとめる上で金融の本質を突き詰めていくと、人類の創成や文明の勃興といった我々の「起源」に関する問題と対峙せざるを得ず、歴史への言及を避けて金融を説こうとするのは「ダシ」のない味噌汁を作るようなものだろう。
特に落合氏の指摘する「本位財」への理解を深めることで、これまで隠されてきた「歴史の闇」を暴くことが出来ると思う。
特に「ウラの」本位財として金（gold）と対をなす罌粟（アヘン）の存在は、金融史を語る上で外せないトピックとなるだろう。
落合氏によると初期のメソポタミア文明は罌粟（アヘン）を本位財とする精神文明であったが、次元降下（ディセンション）による「眠りの時代」の到来により「文字」が発明されたことで、本位財も次第に金（gold）へ移行したという。
つまり「文字の発明」と「貨幣の誕生」は軌を一にしているわけで、「はじめに言葉ありき」で始まる新約聖書の冒頭は、「物質文明の創成」や「金融による支配」の開始を告げる文句であるとも言えるだろう。
罌粟（アヘン）が精神文明と縁が深いのは「神懸かり」を行う際、高次の存在と繋がるためにしばしばアヘンが用いられ、大本教の教祖である出口王仁三郎も神事の際にはアヘンによって意識を変質させていた。
本位財に用いられる罌粟（アヘン）は「國體アヘン」と呼ばれ、通常出回っているアヘンよりもモルヒネ濃度が異常に高く、神懸かりに利用する以外にも「長寿薬」として支配階級に重宝されていたという。
歴史上の偉人が当時の平均寿命と比べ長生きが多いのは、「國體アヘン」による影響が極めて大きいような気がしてならない。
戦前の日本は満洲帝国を建国し実行支配していたが、満洲の経営をやり繰りするための基幹ビジネスが「アヘンの売買」であったという。
先述の通り大東亜戦争の間、大陸の奥地では紙幣は全く通用せず、金（gold）よりも信用力の高かったのが罌粟（アヘン）であったと言われている。
一体「お金」と何なのか。
「お金」が「お金」として現れる前は「アヘン」が本位財として用いられ「文字」も存在しなかった。
そうした「創世記」の頃、物質文明の開始と共に産み落とされた「金融制度」は、これからどこへ向かうのか。
振り子は確実に「揺り戻し」がかかり「精神文明」へと向かっているが、それに伴い「金融制度」も徐々に存在が薄くなっていくだろう。
最終的には「無通貨時代＝お金のない世界」へと至るだろうがその道のりはまだ遠く、それまでのプロセスをどのように進めればいいだろう？
金融に関する理解を深めることで、次代の実相がおぼろげながら見えてくる。
「精神性の時代」をリードするのは日本人である以上、これからより一層多くの学びを必要とするのはおそらく避けて通れない。
一人一人の覚悟が今、本当の意味で問われている。
【主要参考文献】
『落合秘史Ⅰ～Ⅶ』（落合莞爾著 成甲書房）
『天皇とワンワールド』（落合莞爾著 成甲書房）
『天皇と黄金ファンド』（落合莞爾著 成甲書房）
『天孫皇統になりすましたユダヤ十支族』（落合莞爾著 成甲書房）
『落合・吉薗秘史1～5』（落合莞爾著 成甲書房）
『落合・吉薗秘史6～12』（落合莞爾著 落合吉薗秘史刊行会）
『ネサラ・ゲサラがもたらす新時代の経済システムとは!?』（笹原俊著 ヒカルランド）
『天皇と原爆 ヒトラーとユダヤ』（嘉納道致著 ヒカルランド）
『黎明 上・下』（葦原瑞穂著 太陽出版）
『ティール組織』（フレデリック・ラルー著 英治出版）
『インテグラル心理学』（ケン・ウィルバー著 日本能率マネジメントセンター）
『進化の構造1・2』（ケン・ウィルバー著 春秋社）