【国際金融論💷】為替レートの決定要因について：Chapter③
今後、定期的に投稿していく
【国際金融論】シリーズにおいては
私が現在学習している内容である
「国際経済学の分野」について学んだことを
アウトプットしていきたいと思います👍
円ドル為替レートの分析・予測に必要な基礎情報：Part③
前回の記事はこちらです💖
ぜひ再度、ご一読いただけると今回の内容もスムーズにご理解いただけると思います
国際金融論を理解する上で、必要な
円ドル相場に関連する定量データについて考えていきたいと思います
前回の投稿では「国民所得と経常収支」について一緒に考えていきましたね👍
今回は、物価や金利について理解を深めていきたいと思います
物価水準によって説明される為替レートの決定理論
物価指数には、①ＧＤＰデフレータ
②消費者物価指数、③卸売物価指数（米国の場合は生産者物価指数）、④輸出物価指数
⑤輸入物価指数の５種類の指数があることをお伝えします
「ある国で将来のインフレが進むとの予想が支配的になると、その国は通貨安になりやすい」というインプリケーションが実証されているそうです
このような現象を説明する
理論が「購買力平価説」となります
この理論は、両国の相対的な物価水準によって均衡レートが決定される
と考えることによって説明されます
その基礎的な考え方や概念を述べると
「国内貨幣と外国貨幣との交換が
裁定取引の結果、等価交換となるためには為替相場は通貨のもつ購買力
(Power Purchasing Parity)によって決定される」ということになります
※後々詳しく解説するので、今は読み通してくださいね🍀
例えば、円／ドルの為替 レートは、円の購買力とドルの購買力との比に等しいのです
通貨の一般的購買力は、その国の物価水準に反比例します
為替レートがＰＰＰから乖離すると、輸出入の実物取引における裁定を通じて、物価水準が変化することによりＰＰＰが為替レートに一致するように動く、という調整メカニズムが想定されていることは
後々の投稿で、詳しく解説いたします💖
物価指数には、５種類の指数があることは言及していますが
それによって当然、分析に用いる指数によってＰＰＰの水準は異なるものが得られます
ＯＥＣＤは、ある時点の物価の直接比較にもとづいて絶対的購買力平価を推定してデータとして公表していますね📝
最新情報や詳細については、こちらのサイトよりご確認ください
金利によって説明される為替レートの決定理論✨
外国為替市場の参加者は、各国の金利にも注目しています！
最近は、アメリカ経済の政策金利の動向や、日本経済のマイナス金利政策、長短利付き操作など「金利（利子率）」に注目が集まる経済ニュースも多いですよね
為替レートの短期的な均衡水準の
決定メカニズムは金利平価と呼ばれる
考え方をベースをしています
変動相場制の下で資本移動が自由化されたこともあり金利が為替レートに与える影響が高まったとされています🤔
しかしその一方で、近年は株式投資を通じた資本フローが重要度を増しており
金利と並んで株価にも為替レートが反応するようになっていると言われているのです
ある国の金利の上昇は
その国にとって通貨高の要因となりやすいと
考えられています
しかしながら、金利平価の考え方に立つと
外国に比べて自国の金利が高ければ
自国の為替レートが時間とともに通貨安に
動くことで均衡条件が満たされる
ということになるのです…🙂
為替レートの決定理論や金融政策をはじめとした経済政策が為替レートに対して
どのような影響を与えるか、について研究することは大変面白みがあると思いませんか？？
私はこれに関連するテーマで卒業論文を執筆しようと考えています💖
マガジンのご紹介🌟
https://note.com/kens_reading1/m/m060f6cf44857
こちらのマガジンにて
【国際経済学🌏】の基礎理論をまとめています
今後、さらにコンテンツを拡充できるように努めて参りますので
今後とも何卒よろしくお願い申し上げます📚
最後までご愛読いただき誠にありがとうございます！
あくまで、私の見解や思ったことを
まとめさせていただいてますが
その点に関しまして、ご了承ください🙏
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考え方の引き出しが増えた！
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