【書評に出た本】2021年12月
12月に書評掲載された本・受賞した本などを紹介します。
■岩間一弘【著】『中国料理の世界史——美食のナショナリズムをこえて』
世界に広がり、人々に愛され「国民食」へと変貌をとげた「中国料理」。
国家建設とナショナリズムに注目しながら、アジアからアメリカ、ヨーロッパを縦横無尽に旅して、中国料理と中国系料理の巨大で口福な歴史を味わいなおす。
▶「紀伊國屋じんぶん大賞2022 読者と選ぶ人文書ベスト30」本書が第8位に選ばれました。本文はこちら
▶『北海道新聞』2021年12月5日「読書面」（8面）「鳥の目×虫の目」にて紹介されました。評者は、平松洋子氏（エッセイスト）です。
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■山口信治【著】『毛沢東の強国化戦略 1949-1976』
なぜ急進的な国家建設を追求したのか？
朝鮮戦争、台湾海峡危機、和平演変の脅威、中ソ関係の悪化などの国際情勢の変動が、いかに毛沢東の脅威認識に影響を与え、強国化に向かわせたかを、一次資料から丹念に検証する。政治・外交・軍事・経済にまたがる意欲作。
▶『図書新聞』2021年12月11日（第3523号）（5面）「特集 アジアを読む 台湾・中国・ベトナム」に書評が掲載されました。評者は石井知章氏（明治大学商学部教授）です。
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■段瑞聡【著】『蒋介石の戦時外交と戦後構想――1941－1971年』
＜戦後国際秩序への関与と反帝国主義の相剋＞
失地回復、不平等条約の撤廃、アジア諸民族の独立を掲げつつ、
米英ソに依存し、国連構想および戦後日本との和解を模索した蔣介石。
「日記」など一次資料を駆使し、未完に終わった「革命」の軌跡をたどる。
▶『図書新聞』2021年12月11日（第3523号）（5面）「特集 アジアを読む 台湾・中国・ベトナム」に書評が掲載されました。評者は家近亮子氏（敬愛大学国際学部教授）です。
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■高橋伸夫【著】『中国共産党の歴史』
日中戦争、大躍進、文化大革命、天安門事件など、幾多の困難にもかかわらず成長し続け、国際的影響力を強める中国とその政権を握る中国共産党。
壮大な理想とリアリズムの間で揺れ動いた毛沢東、鄧小平、習近平らの思想と行動、そして彼らが引き起こした歴史的事件を通じてその実像を解き明かす。
▶『図書新聞』2021年12月11日（第3523号）（4面）「特集 アジアを読む 沖縄・中国・インド」に書評が掲載されました。評者は鈴木隆氏（愛知県立大学外国語学部准教授）です。
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■マティアス・ドゥプケ、ファブリツィオ・ジリボッティ 【著】／鹿田昌美 【訳】／大垣昌夫【解説】『子育ての経済学——愛情・お金・育児スタイル』
▼本邦初の本格的な「教育の経済学」の基本書。
▼最新研究から、日本や欧米各国の子育て・教育の違いとその理由が明らかに！
▼専門知識がなくても読めるようわかりやすく解説。
この数十年、先進国の子育てが全体的に“過保護” へと変わっていったのはなぜか？
社会のグローバル化や経済格差が原因なのか？ 日本でも『「学力」の経済学』等で大注目の「教育の経済学」。そのトップクラスの経済学者が豊富な最新データと精緻な実証分析で真理に迫る。
また、最先端の研究を反映しつつも専門知識がなくても読めるよう、わかりやすく解説。
▶『週刊ダイヤモンド』2021.12.25ー2022.1.1 新年合併号（p.221）「ベスト経済書」ランキングベスト11～30で、19位に選ばれました。
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■ロバート・J・バロー 、レイチェル・M・マックリアリー【著】田中健彦 【訳】大垣昌夫【解説】『宗教の経済学——信仰は経済を発展させるのか』
▼宗教、それは一つの市場である。
▼宗教が政治経済に与える影響を、因果推論や回帰分析を駆使し多角的に分析する。
▼マクロ経済学の大家バローによる本邦初の「宗教の経済学」入門書。
M・ウェーバー『プロテスタンティズムの精神と資本主義の精神』に代表される宗教と経済の関係の研究は、データ分析と現代経済学によってバージョンアップされた。
キリスト教・イスラム教・仏教・過激宗派など世界中の宗教現象が経済と社会に与える効果を分析する。宗教の問題に関係する多くの分野に示唆を与える1 冊。
▶『週刊ダイヤモンド』2021.12.25ー2022.1.1 新年合併号（p.219）「ベスト経済書」ランキングベスト10で、4位に選ばれました。推薦者は洞口治夫氏（法政大学教授）です。
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■川上淳之【著】『「副業」の研究——多様性がもたらす影響と可能性』
もう一つ仕事を持つ意味を探求する。
単なる「サイドビジネス」的位置づけではなく、ワーキングプアの副業という課題、本業へのスキルアップ効果、非金銭的動機による副業の性格、幸福度や健康との関係まで、経済学的視点から多面的にアプローチした「新しい働き方」理解のための本格的な決定版！
▶『週刊東洋経済』2021.12.25－2022.1.1 合併号（p.227）「ベスト経済書・経営書」2021年ランキングベスト10で、4位に選ばれました。推薦者は常見陽平氏（千葉商科大学国際教養学部准教授、HR総合調査研究所客員研究員）です。
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■小倉 義明【著】『地域金融の経済学——人口減少下の地方活性化と銀行業の役割』
多様化する取引、激化する融資競争——
「消滅論」さえ囁かれ、苦境が取り沙汰される地銀・信金信組など地域金融機関は、半面、人々の生活の基盤となる地域経済を守り維持する支柱でもある。収益力の低下や熾烈な融資競争、激甚化する自然災害と疫病など困難な環境を克服し、リスクをとりながらも地域社会とともにいかに生き延びてゆくかを、経済学的手法を用いて丁寧に解説した注目の一書！
▶『週刊ダイヤモンド』2021.12.25ー2022.1.1 新年合併号（p.221）「ベスト経済書」ランキングベスト11～30で、17位に選ばれました。
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■高橋 美恵子【編著】『ワーク・ファミリー・バランス――これからの家族と共働き社会を考える』
▼日本が目指すべき稼得・ケア共同型社会のあり方とは？
ワーク・ライフ・バランスは日本でもすっかり耳慣れた言葉となっているが、まだまだ実現には至っていない。本書は、とくに子育て期にある人々を対象とし、家族と仕事のバランス――ワーク・ファミリー・バランス――をどう実現するのかを他国との比較から考える。
▶『週刊読書人』2021年12月31日に書評が掲載されました。評者は中西泰子氏（相模女子大学社会マネジメント学科准教授・家族社会学・ジェンダー論）です。本文はこちら
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■小泉 明子【著】『同性婚論争——「家族」をめぐるアメリカの文化戦争』
わたしたちは「家族」になれるのか？
アメリカ大統領選を左右する存在のひとつ、福音派 evangelicalと呼ばれるキリスト教右派はこれまで共和党の大票田として、同性婚、人工妊娠中絶、公立学校での祈りの実践、銃規制など文化的価値観のかかわる政治決定を左右してきた。
本書は、アメリカを舞台に1950年代からはじまった同性愛者の権利運動が、福音派を中心とする保守から激しい反動（バックラッシュ）を受けながらも、いかに自分たちの権利向上を訴え、2015年に同性婚（婚姻の平等）を実現したのか、その半世紀以上にわたるダイナミックな歴史を辿る。
▶『毎日新聞』地域面（共同通信配信）2021年12月21日付に同性婚訴訟に関する著者のインタビュー記事が掲載されました。
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