世界史探求 テーマ別の参考文献リスト18　「核兵器の歴史」

2024年、日本原水爆被害者団体協議会がノーベル平和賞を受賞しました。

日本の原子力の歴史

1949年のソ連の核実験成功を受けて、1953年、アイゼンハワー大統領が「原子力の平和利用」を主張します。
①ソ連牽制
②「核の傘」（米軍の核兵器で日本を守る）を提供することで日本を西側に固定化
③核力の民間利用で、米国の軍産複合体を儲けさせよう
そのために日本の核アレルギーをなくそうと考えて、「原子力の平和利用」を主張したんです。
1954年、太平洋のビキニ環礁で、島民236人と、日本のマグロ漁船 第五福竜丸の乗組員23人が米国の核兵器実験で被曝しました。核兵器への抗議が活発化します。
1955年、原水爆禁止日本国民会議 /原水禁は「原発は戦争では最初の目標になりうるし、兵器転用の懸念もある。放射性物質の影響や治療法も未知で、被爆者の治療と生活に対する援助に国が消極的」と言っています。2022年のウクライナへのロシア進軍でも、ザポロージャ、チェルノブイリの原子力発電所が比較的早期にロシア軍に占拠されました。核兵器を使用すると自分も核兵器で攻撃される恐れがあるので、核兵器を打ち込むのは危険です。けど、相手の国にある原子力発電所を攻撃する、これは核兵器で攻撃するのと同じ効果を持ちます。地震もありますし、安全保障上、原子力発電所はない方がいいと思います。2022年時点で日本の原子力発電所すべてにミサイルが飛んで来たらすべてを撃ち落とすことはできません。本体が頑丈でも、送電線が破損して停電すれば、冷却ができないので、爆発する可能性もありますしね。値段も高いし、いろいろなしがらみで政治的に維持しているだけで、経済的、軍事的にはない方がいいでしょう。

米国が、日本にも核の傘と原発技術と燃料の提供をすることで、米国の軍需産業が支配するようになって、環境破壊、原子力ムラの利権癒着構造ができていきます。ちなみに、福島の原子力発電所が事故を起こす前にも、放射性物質の拡散はしないまでも、日本の原子力発電所では365日で365回くらいの事故、ミスはあったそうです。こわいですね。
1955年にCIAが背後にいると言われた正力松太郎（A級戦犯の容疑者でした）が協賛して、「原子力平和利用博覧会」が巡回されたり、宣伝、ニュースに政権が力を入れました。「放射線治療、食糧増産」などプラス面をアピールしました。原子力基本法も生まれて、正力は原子力委員会委員長、科学技術庁長官になりました。
米国は「広島こそ平和利用の恩恵を受けるべき」と主張しました。日本人の核アレルギーはだんだんと薄れていって、次第に「核兵器は絶対悪で死、原子力発電は繁栄で生命力、人類の福祉に役立つ」、「被曝したからこそ平和への転用は救い、軍事利用への道を閉ざせる」と考えるようになったようです。こうでも考えないと、無駄死にだと思う人が多かったと考える研究者もいます。
原子力基本法-核兵器を廃絶するのではなくて、自分が核兵器を持とうという姿勢です。「民主・自主・公開」に基づいています。福島で事故を起こした2011年以降に生きている人は、それが嘘であったことを知っていますね。
実際は、民主的ではなくムラ、公開でなくて事故隠しなど情報の隠蔽がたくさんありました。いつでも核兵器に転用できる技術の獲得と維持のために、危険でもやめないし、核兵器に必要なプルトニウムを取り出すために、核燃料サイクルを安全・安価だと言っていました。
主に東京電力は自社営業範囲外（「植民地」と言っていたそうです）にプラント/原子力発電所を置いていました。
2011年、福島原発事故-世界初のメルトダウンが東北地方の軽水炉で起こりました。官僚の情報隠し（と言われています）で放射性物質が拡散する方向に市民が避難してしまうということもありました。
2011年の事故後は、海外に輸出する計画を立てていました。危険と知っているからですね。戦後の多くの戦争犯罪人と同様に、2011年以降も東京電力の一部の人は事故責任を積極的に追及しているようには見えないし、一部の人に押し付けて、切り捨てて、うやむやに終わらせようとしているように見えます。感想は、人によって違うと思います。
2016年、もんじゅ廃炉の決定。一兆円以上の経費をかけて、1983年に着工して、1991年に完成後、事故と隠蔽が相次いでいます。25年間で250日稼働しました。年俸で言うと一千億円、日当100億円に相当します。日本の大学生全300万人に各30万円配れます。他にも例を考えてみれば、実感しやすくなると思います。

世界の核兵器の歴史

マンハッタン計画－日独を含め各国の原子爆弾研究に焦った米国が、科学者を総動員して、ニューメキシコ州のロスアラモスで研究をします。オッペンハイマー(1967年に62才で死去)、ノイマン(ハンガリー出身で、ナチスの影響を避けて米国へ移住。ゲーム理論でも有名。京都への核兵器投下を提言しています。1957年、53歳で死去。被曝の影響と言われています)、フェルミ(ユダヤ人の妻がいるので、1938年、イタリアから亡命してきました。1954年、53歳で死去)、他にファインマンなどがいました。
1945年7/16米国が世界初の原爆実験に成功します。

1945.8/6広島に米国がウラン型の原子爆弾を投下します。リトルボーイの愛称がありました。
1945.8/9長崎に米国がプルトニウム型の原子爆弾を投下します。ファットマンの愛称があります。
当然、両都市にいた朝鮮人や捕虜の米国人も死去しています。無差別攻撃の最たるものです。もちろん、放射性物質が土地や身体に残ります。あとから救援に入った人も亡くなりました。
米国は世界で唯一核兵器を実際に使って人を殺したので、これは非難されるべきことです。その一方で、ドイツや日本も核兵器を研究していました。先に開発に成功していたら利用していた可能性は高いと思います。作ったけど、人道上問題があるから使わないということは、軍事史ではほとんどありません。だから、日本もドイツも他人事として責めるだけではなくて、自分たちも使う可能性があったということで、世界中の人が反省（過去を振り返って深く考えること＝歴史を学ぶこと）して、なくす努力をする必要があります。
東京裁判　戦勝国は誰も裁かれない。
「原爆を落としたポール・ティベッツ、チャールズ・スウィーニーや、命令をしたトルーマンは死刑だ、東京大空襲のルメイは死刑だ」ということはなく、起訴もされません。核兵器を使っても裁かれないという事実が生まれました。
1949年、ソ連が原爆実験に成功。　
1950年、ストックホルムアピール（核廃絶）平和擁護世界大会委員会（後の世界平和評議会）が開催されました。原子兵器の絶対禁止、原子兵器の禁止を監視する厳重な国際管理の確立、原子爆弾を使用する政府は人類に対する犯罪人として取り扱うなどを採択しました。４億８２００万人の署名が集まりました。核兵器廃絶に向けての、初の具体的提起と言われています。
1952年、英国が原子爆弾を独自に開発。米国は技術供与を禁止していました。
1952年11月、米国は水素爆弾の実験に成功。原爆は核分裂、水素爆弾は核融合を利用する兵器です。
1953年8月、ソ連は水素爆弾の実験に成功。ソ連水爆の父と言われたサハロフが主導。
1954年、ビキニ事件/ビキニ環礁被曝事件。第五福竜丸が被爆。
1955年、広島で原水爆禁止世界大会
1957年、ソ米が核兵器のICBM実験に成功。
1957年、科学と国際問題に関する会議、通称は村の名前を取ってパグウォッシュ会議と言います。核兵器と戦争の廃止を訴えました。1955年のラッセル・アインシュタイン声明を受けて、世界中の名だたる科学者がカナダに集まって会議をしました。そして、核兵器と戦争の廃止を訴えました。フレデリック・ジョリオ＝キュリー（ラジウムを発見したキュリー夫妻の娘イレーヌの夫）、湯川秀樹、朝永振一郎などが参加しています。
1960年、フランスが原爆開発。インドシナ戦争や中東戦争などで、通常兵力の脆弱性に気付いたからのようです。
1961年、国連総会は核兵器使用禁止宣言を採択します。
1962年、キューバ危機-米国のケネディ、ソ連のフルシチョフの時代に、第三次世界大戦、核戦争の直前まで至った事件です。
1963年、部分的核実験禁止条約-キューバ危機があって、米英ソは、核兵器をどんどん撃ち合うことになったら危ない、核兵器の開発を制限しようということで、大気圏内の核実験を禁止します。地下やコンピュータ上の実験は可能ということです。
1964年、中国が原爆開発。ロプノール付近で実験しました。中国からはソ連へウランの提供、ソ連からは技術の提供が交換条件だったんですけど、中ソ論争で挫折しました。
1967年、トラテロルコ条約/ラテンアメリカ及びカリブ核兵器禁止条約。メキシコ外務省の所在地に由来します。
これ以降、各地域で非核地域条約が結ばれていきます。1985年のラロトンガ条約が有名で、南太平洋の核兵器禁止条約です。
1968年、NPT/Nuclear Non-Proliferation Treaty/核不拡散条約/核拡散防止条約。核を保有しない国への譲渡売買の禁止。保有国を除く国の保有禁止。その代わりに、保有国は、制限、削減することを真摯（しんし）に実行していくことが求められています。2022年にウクライナに侵略したロシアが、核兵器で攻撃するかもしれないという主旨の発言をしていることは、NPTに違反していると研究者は考えています。
1969年-1972年、SALT1/Strategic Arms Limitation Talks.米ソの戦略兵器制限交渉のことで、核兵器搭載のミサイルの数の上限を話し合いました。その結実が、
1972年のSALT1/Strategic Arms Limitation Treaty（戦略核兵器制限協定/条約）でLimit treaty/上限を決定しました。略語はSALTで変わらないんですけど、交渉中はTalksで、条約になるとTreatyになります。
1973年6/22、核戦争の防止に関する米ソ間の協定。ソ連共産党の書記長ブレジネフが訪米して、ワシントン D.C.で、ニクソン大統領と合意して、調印したものです。核戦争を防止する努力をすることを約束しました。デタント（融和.緊張緩和）の一環です。
1972年-1979年、SALT2/Strategic Arms Limitation Talks/第二次戦略兵器制限交渉。ICBMや核弾頭を搭載する爆撃機なども制限する交渉をしました。その結実が、
1979年のSALT2/Strategic Arms Limitation Treaty/第二次戦略兵器制限協定/条約です。1985年に失効しました。
米国のスリーマイル島で原発事故
1981年、欧州中距離核戦力制限交渉
1982年-1991年、START/戦略兵器削減「交渉」/Strategic Arms Reduct Talks、この米ソ交渉の結果が1991年の条約署名です。1994年に発効して、2009年に失効します。
1986年、ソ連のチェルノブイリで原発事故
1987年、INF/中距離核戦力全廃条約/Intermediate-Range Nuclear Forces Treatyを米ソが結びました。中距離核戦力というのは、500～5500kmの射程をもつ核弾頭ミサイルのことです。ソ連は財政難の解決のために、アフガニスタン撤兵と共に実施しました。これで冷戦終結に一歩近づいたと言われています。
1991年、戦略兵器削減「条約」START1/ Strategic Arms Reduct Treaty は米ソが調印して、1994年に発効、2009年に失効しました。1991から第二次交渉開始、1993年にSTART2に調印したんですけど、ロシアは批准をしませんでした。
1995年、バンコク条約は東南アジアの核兵器禁止条約です。
1996年、包括的核実験禁止条約/CTBT。あらゆる空間で、爆発を伴う実験を禁止します。オーストラリアが主導して採択しました。英仏ロシアは批准しているんですけど、米国と中華は批准していません。インド、パキスタン、朝鮮は署名もしていません。
1996年、ペリンダバ条約は、アフリカ地域の核兵器禁止条約です。
1998年、インド、パキスタンが核保有宣言を出しました。
2002年、モスクワ条約-米ソが、戦略攻撃能力削減条約に調印します。
2002年イランでは、核兵器への転用をできるウラン濃縮施設が欧米に発見されたことで、欧米やスンニ派のアラブ諸国から非難されます。これに対して2003年に濃縮活動の停止を発表しました。2005年にアフマディネジャドが大統領になると、ウラン濃縮を再稼働します。
2003年、リビアは核兵器を放棄しました。
2006年、朝鮮が核保有を宣言します。
2009年には、米国のオバマ大統領は、チェコを訪問した際に「核なき世界の実現を目指し、具体的な措置を取る」というプラハ宣言をしました。核兵器保有国の宣言なので、ノーベル平和賞の受賞につながりました。
2010年、米ロは新戦略兵器削減条約(NEW START)に調印しました。2011年に発効します。米国はオバマ大統領、ロシアはメドベージェフ大統領の時期です。上限を核弾頭配備1550、核ミサイル保有800、核ミサイル配備700に決めました。
2015年にいわゆるイラン核合意があります。国連の安全保障理事会の常任理事国である米英仏ロ中、そしてドイツとイランが合意します。内容は、イランが核兵器に利用できる高濃縮ウランやプルトニウムを１５年間は生産しないこと、ウラン濃縮に使う遠心分離機の大幅削減すること、IAEAの査察を受け入れること、米欧は金融制裁や原油取引制限などを緩和することです。
2017年にトランプが米国の大統領になると、2018年に核合意の離脱を宣言して、制裁を再開しました。核合意に弾道ミサイルの開発規制が盛り込まれていないこと、核開発の制限に期限が設定されていることなどを理由としています。
米ロ中の関係悪化、核軍縮の停滞という情勢に対して、核兵器の非人道性を突こうということで、スイスなど16カ国が「核兵器の使用は国際人道法に違反する」という共同声明を発表しました。そして国連の総会で、核兵器を全廃するために「2017年に核兵器禁止条約交渉のための会議を開催する」決議が採択されました。
イラン、朝鮮、オーストリア、メキシコは賛成、核保有国の米英仏ロ韓国、イスラエルは反対、中華人民共和国、インド、パキスタンは棄権です。日本は唯一の戦争被爆国で、核兵器の非人道性を訴えてきたのに、反対票を投じました。日本の安倍政権の主張は「核兵器の保有を法的に禁止すると、非保有国との間で分離、対立が起こって、結局は削減できないし廃止もされない」ということです。現実に、各兵器の保有国はNPTで保有を認められていて、その代わりに削減する義務を負っているんですけど、削減に前向きではないし、保有数を減らすことはあっても、新しい核兵器を開発もしています。是ではもう期待できないと考えるのは当然です。
共和制ローマで平民だけの決議機関として平民会が成立した後、この平民会の決議が元老院の許可なく、ローマ全体の決議になるということがありましたね。今回の核兵器は絶対悪だから禁止するというグループの存在は、一時的には分断を生むかもしれませんが、結局は核保有国を束縛する流れになる可能性はあり得ます。核保有国には、正当性がありませんからね。

2017年に核兵器禁止条約が国連で成立し、同年のノーベル平和賞はICANに授与されました。
核兵器の実験、開発、製造、取得、貯蔵、保有、配備、そして管理権の譲渡、使用、核兵器使用の示唆による威嚇を禁止する内容です。国連と、NGOの核兵器廃絶国際キャンペーン/ICANが主導しました。
賛成122-メキシコ、オーストリア、エジプト南アフリカ、スウェーデンなど
反対1-オランダ　
棄権1-シンガポール
不参加は、核兵器保有国でNPT加盟国でもあるロシア、米仏英中、そしてNPT非加盟国/事実上の核兵器保有国のパキスタン、インド、イスラエル、朝鮮です。
核の傘にある国も不参加です。日韓豪など米国と安保条約を結んでいる国、ドイツなどNATO加盟国です。　
この時点の核兵器の弾頭保有数は、ロシアが7000（2021年時点では6255）、米国が6800(5550)、仏300(290)、中270(350)、英215(225)、パキスタン130-140(165)、インド120‐130(156)、イスラエル80(90)、朝鮮10-20(40-50)です。
2020年10月にホンジュラスが50カ国目の批准国となって規定を越えたので、この核兵器禁止条約は、2021年1月に発効しました。

2019.8INFが失効しました。米国のトランプ大統領は、「中国がこの条約に参加せずに中距離核戦力を増やしている」という口実で、同盟国の独仏（中国と仲は悪くありません）の反対を押し切って、条約からの離脱を表明しました。8/2に離脱しました。世界規模の核兵器拡大につながる恐れがあると言われています。
2021年１月に核兵器禁止条約が発効しました。保有国と核の傘（日本、ドイツなど）にある国は署名していません。
2021年１月、バイデン米国大統領はロシアと、2021年が期限だった新戦略兵器削減条約(NEW START)の5年延長で合意しました。
2022年　以前に事故を起こしたチョルノーブィリ/チェルノブイリ原子力発電所がロシア軍に占拠されました
2024年、日本原水爆被害者団体協議会がノーベル平和賞を受賞しました

参考文献リストです

「原子爆弾の誕生」（紀伊國屋）
「核拡散」（岩波新書）
「核拡散の論理」（2010）
「核拡散問題とアジア」(国際書院)
「核兵器はいらない」（新日本出版社）
「核兵器のない世界へ」（かもがわ1995）
「核戦略と理論」(絶版か1988)
「核抑止なき安全保障へ」（2011）
「迫りくる核リスク」核抑止の虚構を暴いています。
「核解体」（岩波）
「新・核戦略批判」（豊田利幸）
「核がなくならない7つの理由」（新潮新書）

「核兵器のしくみ」（講談社新書2004）
「核テロ」（2006）
「核の世紀　日本原子力開発史」（東京堂.2016）
「核の脅威」（ギュンター・アンダース.法政大学2016）
「偽装の被爆国　核を捨てられない日本」（岩波2017）
「核は暴走する　上下」（エリック・シュローサー.2018）
「スティーブ＆ボニー 砂漠のゲンシリョクムラ・イン・アメリカ 」（安藤量子.ワシントン州の核施設.2023年）
「海を撃つ　福島広島ベラルーシ」（安藤量子.2019年）エッセイ

「ヒロシマあの時、原爆投下は止められた」
「ヒロシマ」（ジョンハーシー.法政大学出版局）
「ヒロシマを暴いた男」（ジョンハーシーのヒロシマをめぐるNF）
「ヒロシマ・ノート」(大江健三郎.岩波新書.1965)
「原爆投下決断の内幕」（ほるぷ1995）
「広島長崎への原爆投下再考」
「原爆災害」（岩波現代文庫）
「大空襲と原爆は本当に必要だったのか」(グレイリング.2007)
「拒絶された原爆展　エノラゲイ」（マーティンハーウィット.みすず）
「戦後ヒロシマの記録と記憶　上下」（名古屋大学）
被爆から復興へ、小倉馨からユンクあての書簡
「ヒロシマ・パラドクス」（勉誠出版）
人類の立場で平和運動＝普遍主義、人道主義、結果として米国の加害責任、日本の戦争責任があいまいになり、反核＝非政治化。
「ヒロシマ」（ラン ツヴァイゲンバーグ.名古屋大学出版会.2020年）
遺物の展示保存式典の　継承する試み　苦難と挫折　著者はホロコーストの孫s代　語り沈黙　政治や産業文化科学　運動での扱われ方　利用　過ちであり平和への起点として事実の直視、科学への根底的な問直しにならずという
「大空襲と原爆は本当に必要だったのか」(グレイリング.2007)
「長崎の鐘」（永井隆）医者でキリシタン。「原爆は神の摂理」信者に言ったが曲解された。
「原子野のヨブ記」（伊藤明彦）
「死の同心円」（秋月辰一郎）
「決定版長崎原爆写真集」
「長崎原爆記　被曝医師」
「15歳の長崎原爆」（岩波ジュニア新書）
「閃光の記憶　被爆75年」（松村明.スティーブンジェームズ カリス訳.長崎文献社.2020年）
53人の写真集　短いメッセージも
「ナガサキは語りつぐ」
「本島等の思想」（長崎新聞社）
「ノンニュークリアエイジ」(Non-newclear Age.本島等.こうち書房.2005年)
「原爆詩一八一人集」（コールサック社2007）

「核問題ハンドブック」（和田長久&原水爆禁止2005）
核兵器核戦略事故軍縮
「ウラニウム戦争」（Aアクゼル.青土社2009）
「日本は原子爆弾を作れるのか」（PHP新書.榎本聰明of柏崎所長）
「核兵器と原発」（講談社現代新書.2018）
「核と日本人　ヒロシマゴジラフクシマ」（山本.中公新書）
「原発と原爆　核の戦後精神史」（河出書房）
「原発・正力・CIA」（新潮新書2008）
反共の正力の原発策を推すCIA.60年東海村原子炉着工と安保条約
「私たちはこうして原発大国を選んだ　増補」（中公新書2011）
「原発とヒロシマ　原子力平和利用の真相」（岩波ブックレット）
「核を求めた日本」（NHKスペシャル）
「原発と原爆　日米英核武装の暗闘」（文春新書）
「日米同盟と原発　隠された核の戦後史」（中日新聞社会部.東京新聞出版局2013）
「日米＜核＞同盟ー原爆、核の傘、フクシマ」（岩波新書2014）