全国299店舗出店、カブキタブランドの英知がつまった実践ベースのコミュニティーー美容室Dears統括・山本智大
美容室・ネイルサロン・エステサロン・まつエクサロン・整体院・接骨院・鍼灸院などの「多店舗展開」を実践するコミュニティ「多店舗展開実践会」がスタートしました。
講師は、美容室Dears統括(全国174店舗)・山本智大が務めます。
この環境を使って、スタッフを巻き込んだ店舗運営・組織化に関するアドバイスを受けながら、多店舗展開(4店舗以上)を目指していきましょう。
この記事では、有料のスクール内で開催している「多店舗店舗実践会」の内容をレポートします。
講師情報
成果につながる行動を積み上げるために
私は今、全国に174店舗展開する美容室Dearsの統括を務め、約100名のFCオーナーと、約400人の社員の指導や管理をさせていただくほか、店舗展開の土台となるマニュアル作成・雇用環境の整備・FCオーナーの面談などを行っています。
株式会社北原孝彦では、美容室Dearsの経営で得たノウハウをもとに、美容室、整骨院、エステサロンなど、様々な業種の店舗を展開してきました。全てのブランドを合わせると、全国で299店舗(契約ベースで305店舗)を出店しています。
この実践会では、カブキタブランドの経営で培った再現性の高いノウハウを提供します。ただ、知識を得ただけでは成果が出ることは当然ありません。そして、やみくもに「やる」だけでも得たいゴールには届きません。
この実践会では、「やる」ことは前提で、より成果の再現性が高いアクションを積み上げていっていただきたいと思います。
多店舗展開を実現する4つの数字
「多店舗展開」というと、難しいイメージを持たれるかもしれませんが、やるべきことはいたってシンプルです。
「人が離れなけばビジネスは必ず右肩上がりに成長していく」という原理原則から、❶新規問い合わせ数、❷リピート率(次回予約率)・成約率、❸求人問い合わせ数、❹離職率、この4つの数字だけを追っていれば確実に事業は成長します。逆にいうと、この4つ以外の数字を追う必要は全くありません。
実際に4年で100店舗を出店した美容室Dearsは、2年かけてこれらの数字の再現性を高めてからアクセルを踏み、まるでコピペするかのように2年で98店舗を出店しました。
今日は、多店舗展開の要となる4つの数字の追い方をお伝えします。
集客もリピートもコンセプト設計が全て
まずは、❶新規問い合わせ数、❷リピート率(次回予約率)・成約率について。これらの数字はコンセプトによって決まるといっても過言ではありません。コンセプトがない状態というのは、選ばれる理由がないのと同じ。「ここじゃないといけない理由」を作り、尖らせないことには、競合ひしめく中から「ここだ!」と選ばれるほどのインパクトを与えることはできません。
また、コンセプトがないままフワッとした状態で来店されるお客さまは、当然、悩みもサロンに求めることもさまざま。そのため、ひとりひとりに合わせた接客やメニューが必要となり、リピート率アップのマニュアル化が非常に難しくなります。
まだコンセプトが明確でない場合は、ロイヤルカスタマーにヒアリングを行ったり、業界の動向や、市場にすでにある悩みをリサーチしたりして、コンセプトを固めましょう。そのコンセプトをベースに、リピートしやすいメニューをつくり、次回予約・コース特典を加えることで、❶新規問い合わせ数の増加、❷リピート率(次回予約率)の向上につなげることができます。
さらには、新規問い合わせ数・リピート率(次回予約率)を追うことで、未来が予測できるようになります。
たとえば、新規客数・来店周期・新規リピート率・既存リピート率・客単価の平均から、1年後の売上をシミュレーションでき、1年後に売上が積みあがっているのか、見込んだスピード感とズレはないかを確認できますよね。
適切な人件費の算出もできるので採用計画も立てやすくなります。この時点で十分な給与が払えないと判明すれば、早期にビジネスモデルの見直しにも着手しましょう。
人間関係すらもルールで決められる
続いて、❸求人問い合わせ数、❹離職率について。ある統計によれば、離職の1番の理由は「職場の人間関係」とも言われています。
「人間関係がどうなるかなんて分からない」「どうしようもないこと」と思われるかもしれませんが、この「人間関係」すら、給与や労働条件のように、オーナーの努力次第で改善させることができます。
まず、そもそもなぜ人間関係が悪くなるのか。その原因は正義のぶつかり合いにあります。上司にとっては「会社にとって良いこと」が正義であり、部下にとっては「お客さまや自分にとっていいこと」が正義であるように、立場によって異なる正義が、そのぶつかり合いに発展します。その結果、勝ち負けが起こり、負け続けた方にフラストレーションがたまって離職が起こってしまうんです。
これを踏まえると、個人の価値観に正義をゆだねるのではなく、会社としての正義(ルール)を定めておくことはトラブル回避に非常に有効です。問題が発生しても「会社のルールがこうだから」で終わりにできれば、議論の余地はありません。
ただし、ルールの後出しは不信感につながります。入社時やルール導入時にスタッフの同意を取ることが理想ですが、これから新たにルールを設定する場合は「問題が起きた際にはルールを定めて再発を防ぎます」とあらかじめ伝えておくとよいでしょう。
多店舗展開をはじめる経営者のあなたへ
経営者の仕事は技術を追求することではありません。事業をつくり、環境をつくり、方向性の舵取りをすることが、あなたの仕事です。
ですが、当然、苦手なことやわからないことが出てくると思います。
私は、足りないピースや苦手なピースを、代わりの何かで埋めることも経営者の仕事のひとつだと考えています。
その代わりのピースとして、この実践会を活用してください。ひとりで推し進めるよりも、何倍も早く、何倍も遠くへ、歩んでいきましょう。
\ 山本智大さんのInstagram /
この記事を書いた人:今村ゆり