外資系戦コン転職のノウハウ（イントロ）

2024年5月30日 19:38

中堅大学出身者は学歴を理由に、トップティア外資系戦略コンサルティングファームへの転職を諦めていませんか？

中堅大学卒でも学歴スクリーニングを突破して、外資系戦略コンサルティングへ転職できるノウハウあります。

中堅大学卒でも6大学（東大、京大、早稲田、慶応、一橋、東工大）卒に負けない武器を準備するか、再現性は劣るもののお買い得な転職ルートを活用することで外資系戦略コンサルティングファームへの転職は可能です。

事業会社からトップティアの外資系戦略コンサルティングファームを経由すると、年収や経歴書の信用力が大幅に向上することに加えて社外へ持ち運びできるポータブルスキルも獲得できるため、将来に渡ってキャリアの選択肢が大幅に増えます。

ただ、キャリアメイクにはご自身と同じようなバックグラウンドの方を参考にする必要があるということです。極めて優秀な成功者、例えば、6大学卒業後にマッキンゼーやゴールドマンサックスに新卒入社できてしまう方のキャリアメイクは、凡人のキャリアには応用することができません。

凡人代表の私が実体験に基づいたキャリアメイクの思考錯誤をノウハウ化することで、私と同じような境遇にある人へ活用して貰えればと考えて本Noteを作成しています。

想定する読者層
年齢：20代から30歳前後
学歴：6大学（東大、京大、早稲田、慶応、一橋、東工大）＋医学部＆海外大学以外の出身者
職歴：ファーストキャリアが日系大手企業の方
転職先の希望：戦略コンサルティングファーム、総合コンサルティングファーム（戦略チーム、事業再生チーム）

筆者の略歴
Fランから浪人を経て中堅大学卒業。その後、大手日系企業からキャリアをスタート。大学入試センター試験の英語は200点満点中123点（偏差値50）から英語を勉強して、米国MBAを取得。最難関の外資系戦略コンサルティングファーム及び外資系総合コンサルティングファームで10年超の勤務経験。外資系総合コンサルティングファームにおける元面接官

外資系コンサルティングファームへの就職状況
東大や京大ではコンサルティングファームが就職先ランキングの上位に入っており、コンサルティングファームにおける人気が伺える（出所：ダイヤモンド・ライフ編集部）

コンサルティングファーム各社は新卒の就職ランキング上位に登場しており学生からの人気が集中しているため、コンサルティングファームへの就職は狭き門である。一方、中途採用では新卒採用に比較して門戸が広がるが、外資系戦略コンサルティングファームへの転職に成功しているのは、6大学（東大、京大、早稲田、慶応、一橋、東工大＋医学部＆海外大学）、出身者の割合が非常に高い。6大学出身者の占有率は、戦略ファームでは78%、総合ファームでは36%となっている。（出所：ムービン・ストラジック・キャリア）

筆者の体感としては、Big4の総合ファームであったとしても非IT部門（戦略チーム、再生チーム）のみに絞ると、6大学出身者の占有率は6～7割程度という印象である。戦略ファーム程ではないが、総合ファームの非IT部門の敷居もそれなりに高いことが伺える

本記事を作成するに至った背景
コンサルティングファームが日系大手企業と比較して、全てにおいて優れているわけではない。しかし、コンサルティングファームを経由してキャリア形成することで、他社へ持ち運び可能なポータブルスキルの獲得、ベース給料の大幅なアップ、経歴上の信用力獲得、といったベネフィットがある。従って、コンサルティングファームはキャリア上の一つのオプションとして検討する価値は十分にあると考える

6大学出身者であれば、新卒からコンサルティングファームへという王道キャリアを歩める可能性があるし、中途採用での転職も比較的容易である。一方で、6大学出身者以外がコンサルティングファームへ転職するためには、狭き門をくぐる必要があるために、ある程度の期間をかけて戦略的なキャリアメイクを行い、入念な転職準備を行う必要がある

コンサルティングファームへの転職に強みを有する転職エージェントは複数存在する。しかし、彼らは求職者の転職実現を通じてコンサルティングファームから成功報酬を貰うビジネスモデルである。従って、転職エージェントがコンサルティングファームへの転職可能性がボーダーライン上にある求職者に対して、多くの時間を使うことは難しい。また、転職エージェントは求職者に対してコンサルティングファームの実態やネガティブな点を伝えづらい。転職エージェントはコンサルティングファームが考える「こうありたい」という理想の姿のみを求職者へ伝えているのが実情である

また、多くの転職エージェントは人事部出身あるいは転職エージェントのみのキャリアしか有していないために、そもそもビジネスの実体験がなく、求職者へ有効なキャリアアドバイスができない。転職エージェントにはコンサルティングファームの経験者も僅かに存在しているが、その多くはジュニアなコンサルタントを数年経験した程度であり、コンサルティングファームの採用活動には参加した経験がない

日系大手企業のみでキャリアを継続するリスク
従業員1,000以上の大企業に勤務している30歳の平均年収は505万円（出所：厚生労働省、令和2年）であり、大都市圏にて家族が余裕のある生活を維持していくためには心許ない年収である

また、日系大企業は従業員を総合職として採用しているために、従業員が自らの意思で職種を選択してキャリア形成していくことが難しい。また、会社が従業員に対して、数年毎に部門異動を命じるケースもあるために、特定領域での専門性が身に付きづらい。即ち、特定領域の専門性や社外へ持ち運びできるポータブルなスキルが身につきづらいのである

更に、日系大企業の従業員は本人の意思とは無関係に国内外に転勤させられる可能性がある。夫婦共働きの場合、転勤に伴い、いずれかのキャリアが断絶するリスクが高い

コンサルティングファームという選択肢
コンサルティングファームに勤務する30歳であれば700万円から1,500万円が現実的に狙える年収水準となる。（所属するファーム、職位に応じて年収は大幅に異なる）年収1,500万円は日系大手企業であれば、40代後半の部長が貰える金額である

30歳前後にて、日系大手企業からコンサルティングファームへ転職すると、年収ベースで200万円から700万円程度のアップが見込まれる。筆者のケースであれば、転職の前後にて年収は2.5倍となった。但し、転職に伴う年収のアップ幅は出身業界にて異なるし、総合商社から総合ファームへの転職の場合、逆に年収がダウンしてしまうケースもある。とはいえ、転職成功者全体で考えると全体として年収はアップしており、コンサルティングファームは非常に魅力的な転職先である

コンサルティングファームではジョブ型採用となるために、特定領域での専門性が身に付きやすい。例えば、戦略部門、事業再生部門、人事部門、という具合である。また、コンサルタントは若い段階から、大手企業の40代後半以降の部課長やCXOと対話せざるを得ないため、業務遂行スキルを強制的に高めざるをえない機会に恵まれる。結果として、転職マーケットでの人材価値が付きやすい

コンサルティングファームでは勤務場所が決まっているために、本人の同意なしに国内外への転勤はない。顧客都合により勤務地が期間限定にて遠方となる場合、平日のみ現地へ出張するか、あるいは、最近はリモートワークも盛んに行われているために働きやすい環境といえる

転職ノウハウの主要コンテンツ（予定）
今後、日系大手企業からコンサルティングファームへの転職ノウハウを公開していく。繰り返しになるが、6大学出身者であれば学歴スクリーニングで書類上アウトとなることは少なく、転職に向けた準備がある程度乱暴であっても、学歴や地頭でコンサルティングファームの面談を突破することが可能である。しかし、6大学出身者以外はそれなりの準備が必要なので、本記事が参考となるはずである。キャリア形成のアドバイスは自分と同じような経歴の人からでないと自分に落とし込んで活用することができない。なぜなら、東大出身者の成功事例を聞いても、自分とはスタート地点が全く異なるからである

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