2025年ロスジェネがこの先生きのこるには？
明けましておめでとうございます。本年最初のnote記事になります。
ロスジェネ世代の皆さん、まだ生き残っているでしょうか？
2025年は激動の一年になりそうな予感がしています。
僕ら氷河期世代おじさんが、この先の時代に生き残っていくためには、意識のアップデートが必要です。新年の抱負の意味も込めて、あらためて文章にしたためてみました。
特に以下の３つの事を意識していきたいと思います。
①世界情勢への適応
②インフレへの適応
③AIへの適応
①右翼政権の台頭や緊迫する世界情勢
2025年は、世界の政治情勢が大きく変動する転換点となりつつあります。各国で保守的な政治勢力が力を増し、これまでの国際秩序が大きく揺らぐ中、世界は新たな局面を迎えています。
特に注目すべきは、世界各地で見られる政治の保守化傾向です。経済的な不安定さや社会の急激な変化に対する不安から、多くの国で伝統的な価値観や自国優先の政策を掲げる政治勢力が支持を集めています。この傾向は、単なる一時的な現象ではなく、グローバル化への反動や、既存の政治システムへの不信感が根底にある構造的な変化として捉える必要があります。
このような政治的変化の背景には、経済格差の拡大や社会的分断の深刻化があります。グローバル化の恩恵が一部の層に偏り、多くの市民が取り残されているという実感が、既存の政治体制への不満を高めています。また、移民や難民の問題、文化的アイデンティティの変容に対する不安も、保守的な政治運動の原動力となっています。
国際関係においても、緊張が高まっています。主要国間の対立が深まり、貿易摩擦や技術覇権争い、領土問題など、様々な面で対立が表面化しています。特に、新興国の台頭により、従来の国際秩序が大きく変化する中で、各国は自国の利益を守るために、より強硬な姿勢を示すようになっています。
安全保障面では、軍事力の増強や同盟関係の再編が進んでいます。従来の抑止力の概念が変化し、サイバー空間での攻防や、経済的な手段を用いた圧力など、新たな形の対立も生まれています。これらの変化は、世界の安全保障環境をより複雑で予測困難なものにしています。
経済面では、保護主義的な政策の広がりが世界経済に影響を与えています。自国産業の保護や、戦略的な産業における国家管理の強化など、経済的な国家主義の傾向が強まっています。これにより、これまで進んできたグローバルなサプライチェーンの見直しや、経済圏の再編が進んでいます。
エネルギー政策においても、地政学的な要因が大きな影響を与えています。エネルギー資源の確保を巡る競争が激化し、各国は自国のエネルギー安全保障を強化する動きを見せています。この動きは、気候変動対策との両立という課題も抱えており、国際社会の協力関係にも影響を与えています。
メディアや情報空間においても、政治的な対立が深刻化しています。ソーシャルメディアを通じた情報操作や、フェイクニュースの拡散が、社会の分断をさらに深めています。また、メディアの政治的な二極化も進んでおり、建設的な対話が困難になっている状況も見られます。
移民政策においても、より厳格な管理を求める声が強まっています。国境管理の強化や、移民の受け入れ基準の厳格化など、各国で制限的な政策が導入されています。これらの政策は、人道的な観点からの批判も受けており、国際社会での議論も活発化しています。
これまでは世界が左寄りの方向に偏りすぎていました。ここにきてバックラッシュ的に右寄りに傾こうとする動きが起きています。
これで中道に戻るならば御の字なのですが、このような状況では、勢い余って右寄りに傾きすぎてしまう危険性がある点に注意です。
これまでは左派ポピュリズムが危険視されていましたが、これからの時代は右派ポピュリズムも同じくらいに危険な存在になる可能性があります。
この時代の変化に対応していくためには、政治的な対立を乗り越え、建設的で冷静な判断をする努力が不可欠です。
僕達は幼稚な感情論や二元論に流されることなく、中立的で論理的で俯瞰的な目線で世の中を見ていく必要があります。
また、市民社会レベルでの交流や相互理解を深めることも重要です。政治的な対立が深まる中でも、人々の間の信頼関係を維持し、共通の未来を築いていく視点を失わないことが求められています。
②デフレマインドを捨ててインフレ前提の思考に切り替える
2025年は、世界経済が大きな転換期を迎え、長年続いたデフレ経済からインフレ経済への移行が本格化する年となります。特に日本において、この変化は私たちの経済活動や生活様式に大きな影響を与えることが予想されます。
長期にわたるデフレ期において形成された価格に対する考え方や消費行動を、新しい経済環境に適応させていく必要性が高まっています。デフレ時代には、価格の下落を前提とした行動が合理的でした。商品やサービスの購入を先送りにすることで、より安価に入手できる可能性が高く、また、賃金も横ばいか下落傾向にあったため、支出を抑制する傾向が強まっていました。
Xで起きていたキャベツ騒動などを見ると、未だにデフレ脳でインフレ脳にアップデート対応できていない方が多い印象を受けます。
「給料は上がらないのに、なぜ物価ばかり上がるの？」←このように不満を感じている方には「勉強が足りない」と申し上げます。「インフレとは何か？」「過去にインフレが起こった際に何が起こっていたか？」を改めて勉強し、インフレ時代の処世術を身につけることが大切です。
キャベツ農家ですが、実はこれが
— SITO.(シト) (@IaaIto) January 6, 2025
現在の適正価格に近いのです。
20年前と比べ機械や設備の価格は凡そ倍。肥料の価格もここ数年で倍。人件費も毎年上昇。それでも昔とあまりキャベツの値段は変わっていなかったんです。… https://t.co/HqnxF93liy
インフレ経済下では、デフレ脳に基づいた行動は合理的とは言えません。物価上昇が継続する環境では、購入の先送りは実質的なコスト増加につながる可能性が高くなります。特に、耐久消費財や不動産投資などの大型支出については、適切なタイミングでの決断が重要になってきます。
また、資産運用の考え方も大きく変える必要があります。デフレ期には、預金や国債などの安全資産でも実質的な資産価値を維持することが可能でした。しかし、インフレ環境下では、これらの資産は実質的な価値の目減りを避けられません。そのため、株式投資やリート、インフレヘッジ性の高い資産への分散投資など、より積極的な運用戦略を検討する必要性が高まっています。
企業経営の面でも、大きな転換が求められます。デフレ期には、コスト削減や効率化による利益確保が主流でしたが、インフレ期には適切な価格転嫁や付加価値の向上による収益確保が重要になります。また、従業員の賃金についても、物価上昇に見合った引き上げを検討する必要があり、人材確保や生産性向上への投資も欠かせません。
消費者の意識改革も重要な課題です。デフレ期に形成された「安ければ良い」という価値観から、品質や機能、サービスの価値を適切に評価する姿勢への転換が必要になります。また、将来の物価上昇を見据えた家計管理や、教育投資、住宅購入などのライフプランニングも、新しい経済環境に合わせて見直す必要があります。
金融リテラシーの向上も急務となっています。インフレ経済下では、お金の時間的価値の概念がより重要になります。将来の購買力の低下を考慮した資産運用や、ローンの活用、保険の見直しなど、より複雑な金融判断が求められるようになるためです。
不動産市場においても、新しい展開が予想されます。インフレ期には、不動産は有効なインフレヘッジ手段となり得ますが、金利上昇による住宅ローンの負担増加なども考慮する必要があります。また、商業用不動産の価値評価も、新しい経済環境を踏まえた見直しが必要になるでしょう。
労働市場では、賃金上昇への期待が高まります。しかし、それは単純な物価上昇への対応だけでなく、生産性向上や技能開発を伴う必要があります。働き方改革や人材育成への投資も、より重要性を増すことになるでしょう。
サプライチェーンの見直しも重要な課題です。インフレ期には、原材料コストの上昇や調達の不確実性が高まる可能性があります。そのため、調達先の多様化や在庫管理の最適化、価格変動リスクへの対応など、より柔軟なサプライチェーン戦略が必要になります。
特に重要なのは、デフレマインドからの脱却が単なる価格上昇への対応ではなく、経済活動全般の質的な転換を伴う必要があるという点です。
この激動の渦に巻き込まれ選択を誤ると、僕らの生活は簡単に崩壊していくことになります。これから起こる変化を事前に予測して、備えをしていくことが大切です。
2025年は、このような転換期における重要な一年となるでしょう。変化に適応しつつ、新しい経済環境下での成長機会を見出していくことが求められています。
デフレからインフレへの移行は、確かに多くの課題をもたらしますが、それは同時に経済の新陳代謝を促し、イノベーションを加速させる機会にもなり得ます。重要なのは、この変化を受け身で捉えるのではなく、積極的に活用していく姿勢を持つことです。
人生がうまくいかなかった僕ら氷河期世代にしてみると、このインフレ時代は地獄の始まりであると同時に、最後のチャンスとなります。
③デジタル社会とAIに適応する
僕ら氷河期世代が大逆転するチャンスは、ずばり「AI」と「デジタル化」にあると僕は考えています。
つまり、「AIに仕事を奪われて死ぬ」のか「AIを上手に使って一旗あげる」のかで明暗が分かれるということです。
経済面では、AIの進化が労働市場に与える影響が一層顕著になっています。
多くの職種で自動化が進み、人間の労働の在り方そのものが問い直されています。特に、定型的な業務や分析作業においては、AIシステムが人間の能力を大きく上回るケースが増えており、労働市場の構造的な変化が避けられない状況となっています。一方で、AIと人間の協働による新しい価値創造の可能性も広がっており、創造性や感性、対人スキルなど、人間ならではの能力の重要性が再認識されています。
教育システムもまた、この変化に対応するための大きな転換を迫られています。従来の知識習得中心の教育から、創造性や問題解決能力、批判的思考力の育成に重点を置いた教育へのシフトが加速しています。AIを活用した個別最適化学習や、バーチャルリアリティを用いた体験型学習など、新しい教育手法の導入も進んでいます。これらの変化は、生涯学習の重要性を一層高めており、社会人の学び直しやスキルアップのための環境整備も重要な課題となっています。
医療分野では、AIによる診断支援システムの精度が飛躍的に向上し、より正確で効率的な医療サービスの提供が可能になっています。個人のゲノム情報やライフログを活用した予防医療の実現も進んでおり、医療のパラダイムが「治療」から「予防」へとシフトしつつあります。一方で、医療データの取り扱いやプライバシー保護、医療へのアクセス格差など、新たな倫理的・社会的課題も浮上しています。
都市のあり方も、AIの進化により大きく変わりつつあります。スマートシティの概念が進化し、交通、エネルギー、防災など、様々な都市機能がAIにより最適化されています。また、テレワークの普及により、都市の役割や機能も再定義されつつあります。これらの変化は、より持続可能で住みやすい都市の実現を可能にする一方で、プライバシーの問題や、都市間格差の拡大など、新たな課題も生んでいます。
文化や芸術の分野でも、AIの影響が顕著になっています。AIによる創作活動が活発化し、音楽、美術、文学など、様々な分野で新しい表現の可能性が広がっています。また、AIを活用したコンテンツの個別最適化により、文化消費のあり方も変化しています。これらの変化は、人間の創造性の本質や、芸術の価値について、新たな問いを投げかけています。
社会のコミュニケーションの形態も、AIの進化により大きく変容しています。自然言語処理技術の発展により、言語の壁が低くなり、グローバルなコミュニケーションがより円滑になっています。また、バーチャルリアリティやオーグメンテッドリアリティの技術と組み合わさることで、より豊かなコミュニケーション体験が可能になっています。一方で、フェイクニュースや情報操作の高度化など、新たな社会的リスクも生まれています。
急速に進化するAI技術の波は、私たちの社会や仕事のあり方を根本から変えつつあります。この変革の時代において、生き残り、そして成長していくためには、変化を恐れることなく、むしろそれを積極的に活用していく姿勢が不可欠です。
特に重要なのは、AIを単なる業務効率化のツールとしてではなく、新しい価値を創造するためのパートナーとして捉える視点です。AIは既に、データ分析や予測、画像認識、自然言語処理など、多岐にわたる分野で人間の能力を補完し、時には上回る性能を示しています。この技術を効果的に活用することで、これまで不可能だと思われていた課題の解決や、新しいビジネスモデルの創出が可能になっています。
しかし、AIの導入は単なる技術の採用以上の意味を持ちます。それは、仕事の進め方や組織のあり方、さらには私たち自身の学び方や思考方法の変革を必要とします。従来の固定的な業務プロセスや階層的な組織構造は、AIとの効果的な協働を妨げる可能性があります。より柔軟で適応的な組織づくりと、継続的な学習・成長の姿勢が求められています。
AIを活用した変革を成功させるためには、技術導入の前に、まず目的を明確にすることが重要です。何のために、どのような変革を目指すのか。その目的に照らして、適切な技術選択と導入プロセスを設計する必要があります。
変化の速度が加速する中で、最も重要なのは「学び続ける力」です。
新しい技術や概念を理解し、それを実践に活かしていく能力は、これからの時代を生き抜くための必須スキルとなります。
変革には必ず抵抗や困難が伴います。しかし、それを恐れて現状維持を選択することは、長期的には最大のリスクとなり得ます。重要なのは、失敗を恐れず、小さな実験から始めて、徐々に成功体験を積み重ねていく姿勢です。
未来は、変化を恐れず、積極的に学び、適応していく人のものとなるでしょう。
今年一年を飛躍の年にしていきましょう！