あなたの決めた「採用ターゲット」は本当に現実的？
求人を出す前には、必ず「採用ターゲット」を決めるかと思います。
※決めていなければ、必ず決めてください。
当然ですが、この採用ターゲットは
「現実に存在している方」にしないといけません。
「現実に存在する人をターゲットにするなんて当たり前じゃん…」
そう思ったのではないでしょうか？
しかし、この当たり前をできていない方が非常に多いです。
本日は、採用ターゲットが現実的かどうか判断する方法について
お話していきたいと思います。
栁澤航希（Yanagisawa Koki）
■動画編集/SNS運用を通して、企業の「採用」「集客」をサポート
■新卒で人材業界に入社
⇒採用コンサルとして、50社以上の採用課題を解決
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■少子高齢化が進む現代で、売上向上のための採用に限界を感じる
⇒「映像」を使った集客や採用活動の手助けを行う
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①求職者の現状を整理する
それではまず、求職者の現状を整理していきましょう。
人口についてはこちらになります。
・総人口は年々減少
・高齢人口は増加
・生産年齢人口が減少
まとめると、
「働き盛りの年代層が減少していっている」ということになります。
続いてはこちら、
転職理由の上位については
・給与が低い or 昇給が見込めない
・社内の雰囲気が悪い
・人間関係が悪い or うまくいかない
まとめると、
転職理由は「給与面or社内環境」のどちらかになります。
現在の転職者を取り巻く状況は、
■人口
働き盛りの年代層が減少していっている
■転職理由
給与面or社内環境のどちらか
②応募が来ない企業が求める「採用ターゲット」
①を踏まえて、応募が来ない企業がどのような
「採用ターゲット」を求めているのかについてお話します。
一般的に企業が欲しいと思う人材は、
・若い方（～39歳）
・即戦力になる方
この2つに分かれます。
そして、多くの企業が「2つとも揃っている方」が欲しいと思っています。
誤解のないように言っておきますと、
それ自体が悪いことだとは思いません。
しかし、この2つが揃っている人材を確保するためには
「それ相応の見返り」を提供できる会社ではないと厳しいです。
【求人A】
・給与：21万（固定報酬）
・休日：週休2日制（火曜日が固定、その他月に1回）
・年間休日：105日
・平均残業時間：20時間/月
【求人B】
・給与：21万（固定報酬）
・休日：完全週休2日制（火水）
・年間休日：125日
・平均残業時間：5時間/月
【求人C】
・給与：21万（固定報酬＋インセンティブ）
※インセンティブ：1万/アポ1件毎（平均取得率：10件/月）
・休日：週休2日制（火曜日が固定、その他月に1回）
・年間休日：105日
・平均残業時間：20時間/月
3つの求人を用意しました。
皆さんだったらどの求人に応募したいと思いますか？
【求人A】を選ぶ方は、ほぼいないのではないでしょうか？
なぜなら、「求職者への見返りがない」からです。
【求人B】
・給与：21万（固定報酬）
・休日：完全週休2日制（火水）
・年間休日：125日
・平均残業時間：5時間/月
【求人B】の場合は、給料は高くないけど「働きやすさ」を提供できます。
⇒前職で「職場環境に不満を持っていた方」に訴求ができます。
【求人C】
・給与：21万（固定報酬＋インセンティブ）
※インセンティブ：1万/アポ1件毎（平均取得率：10件/月）
・休日：週休2日制（火曜日が固定、その他月に1回）
・年間休日：105日
・平均残業時間：20時間/月
【求人C】の場合は、休みは少ないけど「成果報酬」を提供できます。
⇒前職で「給料に不満を持っていた方」に訴求できます。
誰もが欲しいと思う人材が欲しければ、
「何か提供ができるもの」を持っていなければなりません。
③「求職者への見返り」を提供できない場合
応募を獲得できない際に、
実際にどうすれば良いかについてお話します。
「求職者への見返り」を提供できないパターンです。
②の【求人A】に当たります。
【求人A】
・給与：21万（固定報酬）
・休日：週休2日制（火曜日が固定、その他月に1回）
・年間休日：105日
・平均残業時間：20時間/月
この求人には、「求職者への見返り」があまりないので、
転職者にとっては魅力的な求人であるとは言えません。
そこで、考え方を転換してみます。
■若い方が欲しい
・40代でも10年以上は働ける
・若い方が入ってもすぐに転職される恐れがある
・むしろ定年まで働く前提の方が入社した方が良い
■即戦力が欲しい
・1年間で業務を覚えるとしても、その後は問題なく戦力になる
このように考えてみると、
「年齢・経験不問」でも良い気がしてきませんか？
先ほどの人口減少を表したグラフになります。
理想を持っておくのは大事ですが、
「無いものは無い」と現実を受け入れるべきだとは思います。
「求職者への見返り」を提供できない場合
・年齢不問
・経験不問
にすることで「窓口を広げる」努力をしましょう
④「採用ターゲット」を変えられない場合
最後に、「どうしても採用ターゲットには拘りたい」
という方向けの話をさせていただきます。
・若い方（～39歳）
・即戦力になる方
この2つが絶対条件である場合、
「求職者への見返り」を用意しましょう。
こちらの調査でもまとめましたが、
転職理由は「給与面or社内環境」のどちらかに帰着します。
どちらで攻めるかを決め、その方に刺さるような待遇を作ります。
Ⅰ.給与面
自社が給与面で攻めることができそうであれば、
下記のような制度を検討しましょう。
【採用ターゲットが感じる不満】
・給与が低い
・昇給がされない
・成果が還元されない
【導入するべき制度】
・インセンティブ制度
・1分単位での残業代
・数値による評価制度
【ポイント】
・バリバリ働きたいような方をターゲットとする
・成果を出しているのに正当に評価されない方をターゲットとする
Ⅱ.社内環境
自社が社内環境で攻めることができそうであれば、
下記のような制度を検討しましょう。
【採用ターゲットが感じる不満】
・残業が多い
・休みが少ないor取りづらい
・人間関係がうまくいかない
【導入するべき制度】
・完全週休2日制
・年間休日125日
・育休/産休制度
・上司の他の相談窓口
【ポイント】
・前職でプライベートを犠牲にせざるを得なかった方をターゲットとする
・休暇の取得実績を作り、求人票で全面的に押し出す
・他部署にも、相談の経路を作っておく。
このようにして、
自社の強みをどんどん作っていきましょう。
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