広告は節電しなくていいのか否か

ピーター・バラカンさん(以下敬称略)が節電について寄せていたお話が印象に残りました。ヘッダ画像をお借りしています。

印象に残ったといいますか、「えマジで」感があった。

ぼくもまさしくこう考えていました。真っ先にこんな巨大なヴィデオ・スクリーンを、少なくとも電気の供給が安定するまで消すべきです。 https://t.co/SOrLHgRhbS

— Peter Barakan (@pbarakan) July 3, 2022

正確には海外ユーザの書き込みを軽く翻訳する形で意見を示した感じでしょうか。ここは別に1次情報源など崇高な場ではなく、エンドユーザとして埋め込みを利用しているためどちらでも構わなく、事実だけがあればいい。

つまりその「マジかよ」とは、節電が訴えかけられていた電力企業の管内においてその事実を知りながらそれなりに電力がかかっていそうな広告掲示を一切やめない企業が相次いだということです。

こちらもディティールをもう少し細かいニュアンスで説明しなければならないでしょう。その必要があるとは思いませんが説明すると同管内で電力が供給できなくなりそうだから云々みたいなことを当該電力企業だけでなく公的機関？とか様々な通信インフラ企業も含めて周知に努めていたにも関わらず、そんなもん知らぬ存ぜぬ顔で堂々と電光掲示とかを掲出していた企業がおそらくいっぱいいた。

「いっぱい」の意味とは当該掲示つまりデジタルサイネージとかなら時間帯によって割り当てられる分数なり秒数なりを金で買い、自社の知名度を上げるブランディング利用または自社製品のPRに使うマーケティング利用なりをした企業がそれなりにいたはずであるということをまず示しています。

ただ、こちらはあくまで当該デジタルサイネージの「利用者」である企業をカウントしたに過ぎない。

当該デジタルサイネージを運営している企業が「供給側」として君臨している事実を忘れてはならないでしょう。つまり、民間がおそらく電力供給が滞りなく進むようにせめて冷房とか冷却システムは切断しないまでも、その他娯楽だとか業の務に必要な行動つまりPCとかの利用にとどめ、明かりとかもしかしたらエンターテインメント的なTVとかを切って過ごし、節電に貢献していたのかもしれない。

そんな中で「こっちだって経済活動をしているだけだ」と言わんばかりに電力を食いまくるデジタル掲示とかをガンガン掲出し続けた「供給者」および「利用者」について、ぼくは当然当該時間帯については掲示を自粛していたものだと思っていた。そうじゃないっぽいことに驚かされた。

というのがピーター・バラカンの書き込みに対する反応として顕著であったように感じられます。しかしながらもちろんそんな意見一辺倒になるはずはなく、違った反応もあった。次回はそちらについて考えましょう。