【アドベントカレンダーだけで終わらせない】メンバーが自主的にnoteを執筆し続けるためのノウハウ
皆さん、こんにちは。ポテンシャライトの阿部です。
12月は「Potentialight Advent Calendar 2023」と題して、25日まで毎日(営業日)ブログを公開する企画を実施中です!
今年度、当社のブログ公開数は「累計500本」を突破しました!
このままアウトプットのスピードを緩めることなく、今年を締めくくることができるよう本企画を進めています。
当社メンバーからの発信をぜひお楽しみください!
全てのまとめnoteは [こちら]!では、本ブログをご覧ください。
・・・そうなんです。
ポテンシャライトでは、Advent Calendar 2023と題して今年の12月はほぼ毎日ノウハウを発信しています。
ですが、実は12月以外にも月に10本のペースでノウハウをアウトプットしており「組織でノウハウを発信し続ける」という文化が根付いています。
採用広報の執筆をご担当されている方々よりこのようなご質問をいただく機会が多くあります。
はい…。正直にお伝えすると「継続してアウトプットする、そしてクオリティも一定以上を担保する」ことは非常に難しいです…!ですが、ここ最近(直近3ヶ月)でやっと運用のコツが掴めた感覚があります。
今回は、ポテンシャライトのノウハウ発信関連のプロジェクトマネジメントを担当している筆者より「メンバーが自主的にアウトプットをし続けるために、組織として何ができるのか?」について、当社事例をもとに整理できればと思います。
では、早速はじめましょう!
1. アドベントカレンダーが「年1のイベント」になる背景
具体的な事例をご紹介するために、そもそもなぜブログなどコンテンツを発信する系のアドベントカレンダーが「年に1回、集中してアウトプットに向き合う月間」になるのか…。各企業さまによってご状況はことなると理解していますが、いくつかのパターンに整理してみます。
先んじて結論をお伝えすると、アドベントカレンダーが「年1回のイベント」になる1番大きな要因は「組織がコンテンツアウトプットに対してどのようなスタンスか」だと感じています。
つまり、コンテンツマーケター / 採用広報担当者 ”以外” のメンバーからのアウトプットに対して、組織がどのような向き合い方をしているかによってそもそものイベントの雰囲気も変わるのではということです。
パータン① そもそもアウトプットを重要視していない
これは、組織 / 経営 / マネージャー陣が「組織として」メンバーからのアウトプットに対して価値や意義を感じていない場合が考えられます。
採用担当者さまやメンバーが、他社さまの事例をみて「ウチ(自社)でもやってみよう!」と思われても、周りの協力どころかマネージャー陣の賛同を得ることができなければ、コンテンツのアウトプットに対してなかなか組織全体でのコミットを求めることは難しいかと思います
パータン② 重要とわかっていても施策の運用担当がいない
次に、組織 / 経営 / マネージャー陣が「組織として」メンバーからのアウトプットに対して価値や意義を感じているが、「プロジェクトマネジメントする担当者がいない」ことが挙げられます。つまり、やりたいと思っているができない。実例がない。という状況です。
この場合は実際にプロジェクトをスタートさせてみると軌道に乗る可能性も高いのですが、エンジンをかける存在がいない状態です。(本noteが「まずはスモールスタートで運用してみよう」というきっかけになれば嬉しいと思っております)
パータン③ 重要とわかっていて、運用担当もいるが、メンバーを巻き込めない
実際にこのようなパターン③の状況でお悩みを抱えている担当者さまとお話しさせていただく機会が多くあります。ワンチームや全員試合などといった、組織が一丸となって何かの施策に取り組むことは前向きに捉えられることが多いですが、実態として機能しているかという観点においては、自信を持てないという状況の企業さまもいらっしゃるかと存じます。
こちらの状況においては、「組織がイベントとしてメンバーを巻き込み、コンテンツの発信にコミットしてもらう”きっかけ”としてアドベントカレンダーが最適」なのではないかと感じています。
きっかけを上手く創造し、組織とメンバーが成功体験を共有することで、プロジェクトが継続して運用できるのではと思っており、ポジティブに考えるとパターン③はこの「一歩手前のフェーズ」であると感じています。
3つのパターンで組織を取り巻く継続したコンテンツアウトプットへの状況を整理しました。前述の通り、筆者は「組織がイベントとしてメンバーを巻き込み、コンテンツの発信にコミットしてもらう”きっかけ”としてアドベントカレンダーが最適」と感じております。
次項では “きっかけ” と “継続する” ことに軸をおいてまとめてみます。
2. アウトプットしたくなる「環境 / 仕組み」とは
ここまで、コンテンツアウトプットに対しての組織の状況を整理しました。次に「では、どうしたらメンバー自らが意欲的にアウトプットできるようになるのか」についてまとめます。
2-1. 「きっかけ」と「継続する」要素
個人が責任を持ってコンテンツを設計しテキストでの執筆(アウトプット)するためには、何かしらのきっかけと、継続するための要素が必要だと感じています。
本noteでは、これらの「きっかけ」と「継続する」要素を以下と定義します。
メンバーがアドベントカレンダーのようなプロジェクトに参加する際には、何かしら興味をひかれる理由が必要であると考えています。(前提としてメンバーは「任意参加」であり、執筆希望者を募っている場合)
まずは「きっかけ」として実際に執筆するメンバーがメリットを感じていること(提示できていること)が大切です。
執筆するきっかけ(メリット)を感じ、実際に執筆する。そしてメリットを享受することができれば、「また次も機会があれば参加しようかな〜」となるかと思います。そのタイミングで「継続する」要素をいくつか提示できれば、組織(運営側)と執筆者(メンバー側)の win-winの関係が構築されます。ポイントは「win-winであること」です。
執筆者側の状況を例えると、12月は年末で何かとバタバタしているし、何かとプライベートの用事も重なったりする中で、なんでやるかわからない(メリットを感じない)プロジェクトへの参加を強制されることは、結構ストレスになってしまうのではないでしょうか…?
また表向きは意欲的に参加してくれた執筆者も「大変だったから次回は遠慮しよう…」と継続的なプロジェクトへの参加を見送る可能性もあります。
そのため「きっかけ」と「継続する」要素は2つセットで検討する必要があると考えています。
2-2. 執筆者への「メリット(報酬)」
コンテンツ執筆までの「きっかけ」を「執筆するメリット」と定義しましたが、具体的にはどのようなメリットがあるのか。本noteでは「経験報酬」と「金銭報酬」の2つにわけて整理します。
2-2-1. 経験報酬
これは、組織側が「執筆することで●●といった成長ができる」や「●●という挑戦の前段階として必須である」と経験することがメリットであると定義する方法です。具体的には、個人的な文章スキルや論理展開スキルなどの能力の向上をモチベーションにするというものです。
また執筆したコンテンツを「個人に帰属させる」こと、つまり個人が発行しているものとして扱うことで、今後転職などをする際に自らの実績としてカウントすることを可能とする、なども挙げられます。これはメンバーのタレント化を促進することもでき、組織のカルチャーとして、個人の成長を希望するメンバーが多い場合に有効かと思います。
別な事例として、ある企業さまでは一定数以上の採用関連のコンテンツを数ヶ月継続してアウトプットされていました。もちろんメンバーも参加して組織としての取り組みとして実行しました。
短期的な成果 / 経験報酬として個人のスキルアップが挙げられ、また中長期的なものとしてビジネスのリード獲得や個人に対しての問い合わせの連絡。採用選考で●●さんの記事をみました!といった求職者の惹きつけといった事例が複数発生しました。(ポテンシャライトでも毎月発生しています✨)
こちらは、執筆者”個人”が組織に対してポジティブな影響を与えた、という事例であり「経験報酬」として考えられるのではないでしょうか。
2-2-2. 金銭報酬
こちらは、経験報酬とは対照的に執筆に対しての金銭(または金銭に紐付く形)での対価をわたすという内容です。
具体的には、コンテンツ執筆に対してのインセンティブや個人の目標設定(OKRなど)に執筆目標などを盛り込むことでの評価対象にするなどが挙げられます。人事制度の多くは「組織への貢献度合い」を定量化できていないことも多いため、会社からのアウトプットになるコンテンツを作成したかどうか、を金銭報酬(評価制度等)にカウントすることも、十分きっかけになりうると思います。
2-3. 執筆者が「継続する」要素
端的にお伝えすると執筆者が「書きやすいな」と思える仕組みがあるかどうかだと思います。具体的には「ハード面 = 仕組み化」と「ソフト面 = マインド設計」について整理します。
まず、そもそものコンテンツ作成までのフローを可視化してみました。こちらのフローチャートを用いて順に整理してみます。
このように、コンテンツ作成を開始してから公開、拡散までには多くのフローが存在します。一度コンテンツ作成をご経験された方は共感いただけるかと思いますが「ただ執筆し始めて、すぐ完了するわけではない」ことをお伝えしたいです…!
2-3-1. ハード面 = 執筆に関わるフローの仕組み化
メンバーが何かしらのコンテンツを作成するには、コンテンツの企画 ~ 執筆 までを個人で考えなければならないことが多いです。ましてやテックブログのような専門的な内容をアウトプットする場合には、運営側が内容を100%理解できない、といった場合もあるのではないでしょうか。
その時に、コンテンツの内容”以外”の部分で最大限仕組み化をすることで「執筆者が執筆”だけ”集中できる」環境を整えることが可能です。(先ほどのフローチャートを用いると、色を濃くしている部分です。)
これらの細かいアクションが執筆者側(メンバー)への負担軽減につながります。また当社の事例は次項にて詳細にご紹介できればと思います。
2-3-2. ソフト面 = マインド設計
執筆において切り離せないのが「マインド面の設計」です。
経営陣 / 運営側が盛り上がっている(もしくは全く盛り上がっていない)と執筆者側とのギャップが生じてしまいます。
プロジェクトに関わるメンバーが同じ方向を向いてモチベーション高く施策を運用していくためにはどうするべきか。こちらは当社の事例を用いてお伝えするのがわかりやすいかと思うので詳細を記載します。当社はマインド設計について「社”内”要因」と「社”外”要因」に分けて考えています。
3. ポテンシャライト事例のご紹介
これまで、メンバーが自主的にコンテンツをアウトプットをし続けるために「組織として何ができるのか?」という問いに対して、組織の現状の整理と環境 / 仕組みについてまとめました。
本項では「具体的に当社(ポテンシャライト)はどのように10本 / 月ペースのノウハウアウトプットを継続しているのか」についていくつか細かい施策をご紹介します。
再掲ですが、メンバーを継続したコンテンツアウトプット系のプロジェクトに巻き込むためには「きっかけ」と「継続する」要素が必要だと考えています。
3-1. 「きっかけ」作りの施策
当社はいま現在、ブログなどのアウトプットを経験報酬で個人へ還元できるように設計しています。(金銭報酬という枠組みは整っていません)
これは、当社が採用活動において働き方の価値観マッチングをかなり重視しているため、一定以上の「自己成長をしたい」というメンバーが集まっています。そのため、インプットしたこと / 顧客の課題に向き合って解決したことを企業ミッションの達成のため、アウトプットしよう!という文化が根付いています。
とはいえ、「文化が根付いている」だけではいずれ風化してしまう可能性もあるため、そのほかに以下のような経験報酬を設定しています。
主に① ~ ③ の条件をあらかじめ設定することによって「今月は執筆できそう!」や「個人として●●という目標を設定したから、ブログを書くことで達成しよう!」などといったきっかけ作りに繋がっています。
3-2. 「継続する」ための施策
前項において、コンテンツのアウトプットを継続するためには「ハード / ソフト面」での設計が必要であると整理しました。
当社では主にハード面の仕組み化にこだわっており、メンバーがコンテンツの執筆を開始すると誰がどのタイミングでどんなアクションをするかが詳細に決まっています。
このように、執筆者しかわからない内容”以外”は全て運営メンバーが仕組みとして固め、何か困ったことがあればフォローに入れるようにしています。
フォローといっても、リマインドやオフィスでの声がけをする程度であり、一度仕組みや設定した期限が浸透すればそこまで工数がかからないなと感じています。
ソフト面の施策については、2-3-2にて記載をしたため本項では割愛いたします。
まずは1ヶ月程度の工数を想定しながら、執筆者が毎回経験しそうな事項をとにかく洗い出し仕組み化する、運営メンバーが関わることが重要かと思います。
参考までに、当社の「運営メンバー」はプロジェクトマネジメント(責任者)の他に2名おり、合計3名でノウハウのアウトプットに関わる施策を運営しています。
本noteの冒頭に「直近3ヶ月で運用のコツを掴んだ感覚がある」と記載しましたが、このプロジェクトの運用体制を1名 ⇨ 3名へ増加させたことは、振り返るとそれぞれの施策に余裕が生まれ、生産性がむしろ高まったのではと感じています。
本項に記載のハード面の施策の運営は、メンバー1名が舵をとり週次で3~4時間の工数を投じて運営をしています。参考になれば幸いです。
4. 最後に
いかがでしたでしょうか。
本noteでは、せっかくコンテンツ作成に挑戦された皆さまがアドベントカレンダーで燃え尽きないことを祈りながらまとめさせていただきました。
運用面の設計は、最初なかなか工数がかかることもあるかもしれませんが、今回の記載内容が参考になれば幸いです。
本noteに記載されている内容、図表に関してご興味 / ご質問がある方は、お気軽にご連絡くださいませ (当社が開発する採用管理システム「Opela」のお問い合わせも可能です。)
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