消費者はいくらまでお金を出す？店舗側が知っておくべき予算の考え方②

以前の記事でも「予算帯」という考え方について書いたのですが、

とはいえ、外食・中食・小売を主たる事業としている企業や店舗様については、商品1個の価格が1,000、2,000円という大きい単位もありますが、

その多くはもう少し小さい単位で商品を販売しており、値付けや価格決めにおいては100、200円、場合によっては10、20円という細かい価格差が重要視されるかと思います。

そのため、もっと数字的に細かい消費予算の捉え方と分岐点を求められることが多いので、それについて本記事では書こうと思います。

予算帯とは、消費者が商品を購入するときにいくらぐらいの価格なら買うかとういことを事前にある程度の幅で決定しているという考え方。

より細かい予算帯とその価格幅

前回の予算帯は、簡単な法則（「１、２、３，５、１、２、３、５・・・・」）に従って数字が並んでいましたが、

下記の表にあるように、今回に関してはそういった覚えてやすい数字の並びではありません。

今回のこの予算帯の表をみると、「１０、１２、１４、１８、２２、２８、３２、４０、５０、６７、８０、１０・・・・・」とシンプルに覚える他なさそうな並びです。

ですが、以前ご紹介したもの同様、予算の数字の桁が変わっても、価格幅を同様に桁を変えるだけ、予算が変われば消費の心理障壁が変わり、購買のしやすさが左右される点は変わりません。

ただ、一方で消費者が「1,000円ぐらいのモノを買いたい」というイメージは出来るのですが、「1,200円ぐらいのモノを買いたい」というイメージは想像しにくいですよね。

この予算分岐はどちらかといえば、店側（事業者側）で使える指標のように思います。

外食や小売においては価格決定や値上げ・値下げは数十、数百円、場合によっては数円の単位で行いますので、消費者目線の予算としてのイメージが湧きにくくても、こういった細かくある方がより具体性が出ますので。

細かい数字差ですが、この差によって購買意欲や心理的に感じる価格の高低が変わりますので、是非見てみてください。