【医師コラム】今後需要1.5倍となる理学療法士供給過多　年収430.7万円の将来性

大きなケガをした時。脳梗塞で体が動かなくなった時。

急性期の治療も大切ですが、後遺症が残った時のリハビリ治療も大切です。その重要な役割を担うのが「理学療法士（PT（Physical Therapist））」です。

そんな理学療法士は年々増えてきている「人気の職業」であり、今後の高齢化社会のことを思えばますます重要になってくると思われますが、診療報酬や収入のことを考えると、国家資格でありながらかなり「微妙」な職業でもあるのです。

今後給与構造に変革が必要になってくるである理学療法士。その実態と収入の現状と今後の課題についてせきららに解説していきます。

■理学療法士とはどんな職業？

理学療法士の裏側を知る前に、理学療法士と接点のない人に向けて、理学療法士の職務について記載します。

理学療法士は、病気やけがなどで低下した基本的な身体機能を持つ患者へのリハビリテーションで中心となる職業です。

リハビリテーションは、物理療法（温熱、寒冷、電気刺激などを用いた治療）と運動療法（関節可動域訓練や動作訓練などを行う治療）の2種類に分けられます。

理学療法士は、これらのリハビリテーションを介して、医師や看護師、作業療法士など他の専門スタッフと連携し、患者に最適な治療プログラムを提供していきます。

理学療法士というと「整形外科での疾患でのリハビリ」や「脳梗塞でのリハビリ」を思い浮かべやすいですが、実は、勤務先も多岐にわたっています。

確かに半数以上が医療施設（総合病院、クリニックなど）で働くことになりますが、他にも介護施設や地域の保健センター、児童福祉施設、フィットネスジムなども就職先として考えられます。また、一部は医療機器メーカーや出版社、教育機関で働く理学療法士もいるのです。

実際、2016年の厚生労働省のデータによると85,013人が理学療法士として働いています。そのうち、69,846人が医療関係施設に、9,552人が介護関係施設に、2,434人が教育関係施設に、1,573人が福祉関係に就職しています。