知っている人がコッソリ実践している⁉キーワードから転職先を絞る6つのポイント

伸びる企業、沈む企業

常にいろいろな情報に対してアンテナを張り巡らせておくことが転職活動の成功につながっていきます。

ここでは6つのキーワードについて触れていきたいと思います。

シャープや東芝のような大手上場企業であったとしても生き残れないほどの変化が激しくなっている時代です。

いち早く情勢の変化を察知して、改革をしていかなければ企業の存続が危うくなっていく。

例えば、IT企業であればほとんどの業種に対応をしているため、現状をひっくり返す力がある。

ITを導入できないような企業は生き残れないだろう。

逆に市場拡大が見込まれるVR、AI、ロボットの最先端技術をキャッチアップできる企業については不安が少ない。

また本業がダメなら新規事業へシフトチェンジしていくことも必要になる時代。

その場合にはM&Aで技術のある企業を素早く買収するといったスピードも重要になる。

同様に縮小する内需に頼らず海外に積極的に進出できるような企業ならきっと将来残るだろう。

ITで顧客の利便性を高める企業

スマホで買った商品を実店舗で受け取れるサービスを導入している、セブン＆アイホールディングス。

スマホや通販など、様々なチャンネルで購入した商品を実店舗で受け取れる「オムニチャンネル」はITの代表例。

セブン＆アイホールディングスではいち早くオムニ7サービスを開始して顧客の利便性をアップしています。

それが企業側でも売上を伸ばす要素にもなっている、

IOTで売上を伸ばす企業

IOTとはモノのネット化のこと。

家電や自動車などがネットに接続されることで、新しいサービスが生み出される。

日本交通ではスマホアプリに近くにいるタクシーを呼び出すサービスを展開して、売上を伸ばしている。

新技術と市場をM&Aで素早く確保する企業

成功した事例としてはソフトバンクが上げられる。

ポータルサイトYahooの親会社だったソフトバンクが、2009年にVodafoneを1兆7500億円で買収した。

その後いち早くiPhoneを導入し、ドコモ、auと並び携帯電話の大手キャリアに成長した。

日本では珍しく大成功した大型M&Aの事例である。

失敗した事例としては東芝があげられる。

東芝は7125億円の巨額損失を計上。約5000億円の赤字になった。

原因はアメリカの原発会社ウエスチングハウスの買収の失敗である。

東日本大震災以降、脱原発の流れになることを見誤る事になった東芝は、今や存続が危ぶまれる時代になってしまった。

本業がダメなら新規事業で業績を伸ばす企業

船を造らない造船会社に変貌した日立造船。

日立造船は2014年に造船不況などが原因で、本業の造船業務を切り離す決意をする。

代わりに主力事業としたのが、造船技術で培ったノウハウを活かして、ごみ焼却炉発電施設である。

この新規事業は今や世界最大の規模の納入実績を上げるまでに成長をしている。

このように、こだわりをしてて的確な判断ができる経営陣がいる企業なら安心だろう。

内需に頼らず、市場を拡大する企業

市場を海外に求めて、海外売上比率が50％を越えた、電通。

日本最大の広告代理店である電通は、利益の半分以上を海外で稼いでいる。

実は電通は2016年に25社もの海外企業を買収しており、世界140カ国で展開をしています。

すでにグローバル・ネットワーク企業へと変貌した。

オンリーワンの技術で生き残った企業

斜陽産業から最先端技術をもつハイテク企業に変貌した東レ

かつて繊維産業は安価な中国などの諸外国に押されて、斜陽産業と呼ばれていた。

だが、東レは繊維開発を継続して、ユニクロのヒートテックで大ブレイク。

その後も繊維を推進して、オンリーワン企業にまでのぼりつめている。

今では炭素繊維を航空機、処理膜技術を医療に、様々な分野で売上を伸ばしている。

ノウハウ不足が露呈した、三菱重工

2011年に大型客船2隻を1000億円で受注するも、大型客船製造のノウハウが不足しており、納入が大幅に遅れてしまったため、累積損益が2375億円まで拡大してしまった。

大手企業に入社できたから安泰という時代は終わった

山一證券、日本興業銀行の破綻から始まり、大手企業の倒産もあり得る時代へ突入した。

大手企業が安泰、ベンチャー企業がキケンという先入観や思い込みが通用しなくなったのは、産業モデルが大きく変わったことが時代背景がそこにはある。

バブル期前後までは右肩上がりの成長率があり、何をしなくても給料は上がる、ボーナスも上がるという年功序列賃金があった。

正社員として採用する代わりに、会社へキャリアの主導権を渡していた、終身雇用制度があり、その時代とマッチをしていたため、非常にいいものだと感じることができた。

バブルが崩壊すると失われた20年へと突入することになる。

企業は内部留保がなくなり、新しい事業へ投資することができなくなり、高給取りの働かないおっさんと新卒の採用、研修費用を削減していくことで、存続をすることを選択をする。

そして働き方が多様性が表面化してきたのがこの時代です。

正社員、契約社員、派遣社員という雇用形態の身分制度ができ、正社員として抱えないことで社会保険料の削減など、名目的には黒字にすることに必死になっていた時代でもある。

リーマンショック以降、2010年ぐらいから徐々に景気は回復すると共に、団塊の世代の定年退職に伴い人手不足が出てきた。

アベノミクスの目玉である女性の活用をすすめることで、GDPを底上げしていきたいという狙いがそこにはある。

フルタイムで働けないのであれば、時短社員として採用をする企業が増えている。

雇用機会の損失を亡くすために、3〜5年勤続してくれた契約社員、パート、アルバイトに対しての正社員化をすすめる企業も増えている。

資生堂問題で育児のワンオペ化が終焉を迎えたこともあり、男性の育児休暇習得など、昭和の時代には考えられなかったぐらい多様性のある働き方が求められる時代になりました。

ライフスタイルの多様化にともなう、ワークスタイルの多様化が進んでいます。