知らないとヤバい⁉誰も教えてくれない転職時の落とし穴ベスト5とは⁉

ちくしょう～転職だ！から始まる⁉

転職を考えるときには、将来への不安、出世への不安、仕事に対する不安などいろいろな要素がありますが、転職をしようと思ったときにすぐに行動に移せる人と移せない人がいます。

転職をすることは今までの社内の信用と信頼、人間関係を一度リセットしたうえで、新しい職場へ行くことですから不安があって当たり前のことなんです。

市場価値を確かめたいからスカウトメールを見て選ぶ時代から、その会社の事業が社会的貢献事業なのか、社会的意義が高い会社なのかによって選ばれる時代に変わってきているということ。

人手不足といわれる時代になっているにもかかわらず、給与水準が低い会社やブラック企業という評判がある企業については人が集まりにくくなり、採用が追いつかないため、通年で採用をしているケースが増えてきています。

モヤキャリ相談室やキャリアの雑談で転職に関する質問を多く受けることがあるのですが、意外と人材紹介会社の営業、コンサルタント、アドバイザーが知らなかったり、ネットでもあまり出ていない情報があるんです。

ここをちゃんとしていないと、転職してからやっちまったなぁーでは済まされないことも多く存在しているので、注意をしてください。

これからのポイントについては、選考中に質問をするのではなく、内定獲得から内定承諾までの間をうまく利用することをオススメします。
人事に聞けば回答をしてくれるケースが多く、現場サイドは知らないことが多いので、人事に必ず質問をするようにしてくださいね。

現場サイドがこういう細かいことについていってくるということになると、入社後に冷遇をされてしまったりするケースもあるので注意してください。

1:給与の締め日、支払日を確認すること

会社によってお給料の締め日、支払日は異なっているので注意してください。

多くの企業では当月末日締めの翌月25日支払いが原則的になっていますが、会社によっては当月末日締めの翌月15日支払いとか、当月15日締め日の当月末日払いなど、会社の規定によって変わります。

なぜ、締め日、支払日をチェックしておく必要があるのかというと、給与が入ってこない時期を把握しておかないと、現金がないという事態になってしまうリスクがあるからです。

カードの支払い、生活費、光熱費などの支払いができなくなってしまうリスクがあるのはもちろんですが、引っ越しなどを伴う際にも自己負担、会社と自己負担、会社負担など細かくチェックをしておく必要があります。

また、社会保険料や健康保険料は月末締めで在籍をしているところから天引きされるので、月中入社になると給与が日割り計算になることもあるので、入社した日が締め日に近すぎると社会保険料をひかれてしまうため、マイナスになってしまうこともあるので、きちんと人事に相談をして、入社日の調整をしてください。

2:1月から3月に転職をしない方がいい⁉

これも会社によって異なるケースがあるので確認をしなければなりませんが、1月から3月に転職をした場合には、住民税の一括請求をされてしまうケースがあります。

住民税は会社が12か月分を前もって納付していることで起きることになります。

1月から3月の4期分の住民税を一括で天引きしているケースもあるので、注意をしておかないと、給与額が少ないということになるかも知れません。

いつもより手取りが少なく、住民税が3か月分かかっているケースもあるので、最後にもらう給与明細をみて肝を冷やさないようにしてください。

3:ボーナス査定時期を確認すること

これは絶対に確認をしておかないと大変なことになるので要注意です。
転職することは悪い事ではありませんが、1年目は入社した月によって寸志になるか、査定期間にのっているかで差が出ます。

これは求人票に年間賞与2回（6月、12月）というような表記があったら、査定開始月をしっかりと確認しないと、ボーナス査定で年収額が大きくことなるので注意してください。

多くの会社の場合については、12月支給…4月から9月の査定と6月支給…10月から翌年3月の査定がベースになることが多くあります。

4月から入社をすると査定月が丸々6カ月あるのでいいのですが、5月や6月の入社になると査定不可ということになり、ゼロベースになるか、寸志ということになってしまいます。

退職するタイミングについてもボーナス支給日以降に退職をする場合については問題ありませんが、会社によってはボーナス支給日前に退社することになると会社全体のあなたに対する評価が下がってしまう傾向があるので注意してください。

4:退職したら源泉徴収書を取り寄せる

転職をした先で入社時に求められるケースもあるのですが、退社した会社から源泉徴収書をすぐに取り寄せるようにしておきましょう。

年末調整をする際に、源泉徴収書を出すと転職した会社で同時にやってくれるので、時間も手間も省けるのがメリットです。

もし、源泉徴収書がない場合については、すぐに前職の人事に問い合わせて、速やかに発行をしてもらうようにしてください。

時期によっては源泉徴収書が間に合わない場合については、確定申告時にご自身で確定申告をすればいいのですが、時間と手間がかかるのと、場合によってはお近くの税務署へいって相談をするケースなどもあるので、できるだけ避けたいところです。

5:副業・複業可能の有無

会社の就業規則についてはいろいろありますから、最近特に副業・複業については確認をしておいた方がいいでしょう。

年収が下がってしまった場合やフリーランスから会社員に戻る場合など、副業・複業規定があった場合にはできないこともあるので注意が必要。

時短正社員として行っている人もいれば、正社員として、週40時間のうちの20％にあたる8時間を使ってもいいという会社など、会社によって規定もばらばらである。

正社員ではなく、契約社員という形で副業・複業を認めている会社もあったりする。

SNSについても情報漏洩や機密事項の漏洩などがあるため禁止をしている企業もあるので、事前にチェックをしておいた方がいい。

入社後にトラブルになってしまう可能性もあるので、気をつけてほしい。

わからないことについては、入社前に確認をしておくことをオススメしますし、内定承諾の条件になることもあるので、余裕をもってしっかりと内定受諾をするかどうかを考えてほしい。