何を分析対象とするか～その1～
こんにちは！ 本日も分析ラボ通信の開封ありがとうございます。
今回は、分析対象の選定についてみていきたいと思います。
分析のクオリティには、どのように分析を行うのかも大切ですが、
何を分析対象とするのかも非常に重要になります。
これまではどのように分析を行うのかに焦点を当てた内容でしたが、
今回はそもそも何を分析対象とするのか、といった内容となります。
では、早速みていきましょう。
目的ありきの重要性
何を分析対象とするのかは
分析を「どういった目的で行うのか」によって決まります。
目的が何であれ「重要なもの」を分析対象とするという点は変わりませんが、
目的によって何が重要であるのかが変わってくるためです。
例えば、品質チェック目的に分析を行う場合には、
金額的に多額に計上されている項目や誤りが発生しやすい項目が
分析対象となってきます。
一方で、実績から例えばプラス方向の異常値を表しているような事象を抽出し、
他の店舗等でも活用できる要素はないか？といったインサイトの発見を
目的とする場合には、金額的に大きな項目が必ずしも分析対象ではなく、
プラスの異常値を表している店舗等が分析対象となります。
何のために分析を行うのか、という根本的なところを改めて確認し、
この視点から分析対象を決めていくというのが基本的なスタンスとなります。
分析対象の選定基準について、会社ごとに規模やビジネスの形態が異なるため、
例えば、金額が1億円を超える項目は分析対象でそれ以外は分析対象ではありません、
といったような明確な基準を示すことはできません。
けれど、選定するための基本的な2つの軸がありますので、
今回はその1つである「量的基準」をご紹介します。
量的基準
先ほども書いた通り、
量的基準について「金額がいくら以上であれば分析対象」というような
どの会社にも当てはまるような金額基準はありません。
上場企業の監査の場合には、「利益×一定パーセント」が
1つの指標として用いられます。
具体的に記載されているのが監査・保証実務委員会報告第82号
「財務報告に係る内部統制の監査に関する実務上の取り扱い」189項で、
金額的重要性について連結税引前利益を指標とする場合には、
概ね5%程度とすることが考えられる、
というように1つの目安としての数値が明確に記載されています。
当該金額は、最終的な内部統制監査における重要性判定を行うための基準のため、
この金額以上だけを重要性があるものとするのでは、
チェックの網が大きすぎますが1つの指標としては参考になります。
この量的基準が何を分析対象とするのかの1つの重要な基準になりますので、
経理部内で統一したルールを定め、
金額的に重要なものを漏れ無く分析対象とすることが
まずは重要なプロセスとなります。
今回は以上となります。
次回は、分析対象の選定基準として、
今回紹介した量的基準以外のものをご紹介したいと思います。
編集後記
何かを分析するということを考えた場合に、
重要になってくるのが「現実をありのままに捉える」という姿勢です。
これは哲学的な議論に突入するくらい非常に難しい内容なのですが、
この姿勢を怠るとすぐに「自分のみたいように世界を捉える」という結果になり、
現実を歪んだ自分のメガネで捉えてしまうことになります。
そうならないように、日々新しい知識や知見をとりいれています。
科学の世界では当たり前になっているカオス理論や複雑系ネットワークについて
遅ればせながら学び始めたところです。
世界観や前提が異なれば当然にアプローチや解決策も違ってくるので、
まっさらな気持ちで新しい知識・知見を取り入れたいと思います。
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